Komori
サンコール(5985)・リスク対処

海外合弁会社の立上げ遅延と持分法投資損失

FY2016に初出。25回の記載のうち15回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017。直近の記載はFY2025。

25記載
10年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化対処FY2018-Q2 – FY2019対処FY2021-Q2 – FY20242016: 320162017: 420172018: 320182019: 420192020: 320202021: 320212022: 120222023: 120232024: 220242025: 12025
同じテーマの他社
持分法適用の海外合弁会社・関連会社への投資減損・持分法損失16社が書いているテーマ・逆風18社・追い風0社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。8社中3社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに5社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている16社のうち14社を表示しています。上の文は16社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025対処有価証券報告書

    「持分法による投資利益 267」

    持分法による投資損失ではなく、当連結会計年度は267百万円の投資利益を計上した。
  2. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「持分法による投資損失 - 44」

    当中間連結会計期間に持分法による投資損失44百万円を計上し、前中間連結会計期間の持分法による投資利益から損失へ転じた。
  3. FY2024対処有価証券報告書

    「KOBELCO SPRING WIRE (FOSHAN) CO.,LTD. 139百万円 15百万円」

    KOBELCO SPRING WIRE (FOSHAN)への債務保証額は前期末の139百万円から15百万円へ減少した。
  4. FY2023-Q3対処有価証券報告書

    「持分法による投資利益 - 7」

    持分法による投資損失ではなく、当第3四半期連結累計期間には7百万円の持分法による投資利益を計上した。海外合弁会社等に関する損失影響が縮小している。
  5. FY2023-Q1対処有価証券報告書

    「持分法による投資利益 - 10」

    従来計上されていた持分法による投資損失は当四半期にはなく、10百万円の持分法による投資利益を計上した。海外合弁会社に関する損失影響がさらに縮小した。
  6. FY2022-Q2対処有価証券報告書

    「持分法による投資損失 26 0」

    持分法による投資損失は前年同四半期の26百万円から当第2四半期連結累計期間は0百万円となり、海外合弁会社等に関する損失影響が縮小した。
  7. FY2022-Q1対処有価証券報告書

    「持分法による投資損失 23 8」

    持分法による投資損失は前年同四半期の23百万円から8百万円へ減少し、海外合弁会社等に関する損失影響が縮小した。
  8. FY2021-Q3対処有価証券報告書

    「持分法による投資損失 47 16」

    持分法による投資損失は前年同期累計の47百万円から16百万円へ減少し、海外合弁会社等に関する損失影響が縮小した。
  9. FY2021-Q2対処有価証券報告書

    「持分法による投資損失 30 26」

    持分法による投資損失は前年同期の30百万円から26百万円へ減少し、海外合弁会社等に関する損失影響が縮小した。
  10. FY2020悪化有価証券報告書

    「持分法による投資損失 48 147」

    持分法による投資損失は前期の48百万円から147百万円へ増加し、海外合弁会社等に関する損失影響が拡大した。
  11. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「持分法による投資損失 28 47」

    持分法による投資損失は前年同期累計の28百万円から47百万円へ増加し、海外合弁会社等に関する損失影響が拡大した。
  12. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「持分法による投資損失 14 30」

    持分法による投資損失は前年同期累計の14百万円から30百万円へ増加し、海外合弁会社等に関する損失影響が拡大した。
  13. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「持分法による投資損失 - 16」

    当第1四半期にも持分法による投資損失16百万円を計上しており、海外合弁会社等に関する損失計上が継続している。
  14. FY2019対処有価証券報告書

    「持分法による投資損失は48百万円となりました。」

    海外合弁会社等に関する持分法による投資損失は前期の50百万円から48百万円へ減少した。
  15. FY2019-Q3対処有価証券報告書

    「持分法による投資損失 32 28」

    持分法による投資損失は前年同期累計の32百万円から28百万円へ減少し、海外合弁会社等に関する損失影響が縮小した。
  16. FY2019-Q2対処有価証券報告書

    「持分法による投資損失 18 14」

    持分法による投資損失は前年同期累計の18百万円から14百万円へ減少し、海外合弁会社等に関する損失影響が縮小した。
  17. FY2018対処有価証券報告書

    「持分法による投資損失 50」

    持分法による投資損失は前期の123百万円から50百万円へ減少し、海外合弁会社等に関する損失影響が縮小した。
  18. FY2018-Q3対処有価証券報告書

    「持分法による投資損失 54 32」

    持分法による投資損失は前年同期累計の54百万円から32百万円へ減少し、海外合弁会社等に関する損失影響が縮小した。
  19. FY2018-Q2対処有価証券報告書

    「持分法による投資損失 39 18」

    持分法による投資損失は前年同期累計の39百万円から18百万円へ減少し、海外合弁会社等に関する損失影響が縮小した。
  20. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「持分法による投資損失 2」

    当第1四半期にも持分法による投資損失2百万円を計上しており、海外合弁会社等に関する損失計上が継続している。
  21. FY2017対処有価証券報告書

    「利益面では、メキシコ子会社の量産準備費用が増加し円高基調等のマイナス要素もありましたが、アジア及び国内子会社の原価改善等の効果が上回りました。」

    海外合弁会社に関する持分法投資損失は前期の464百万円から123百万円へ減少し、損失影響が小さくなった。
  22. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「持分法による投資損失 54」

    当第3四半期連結累計期間にも持分法による投資損失54百万円を計上しており、海外合弁会社に関する損失計上が続いている。
  23. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「持分法による投資損失 39」

    持分法適用会社について、当第2四半期連結累計期間にも39百万円の持分法による投資損失を計上している。
  24. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「持分法による投資損失 22」

    KOBELCO SPRING WIRE (FOSHAN) CO.,LTD.を含む持分法適用会社について、当四半期も22百万円の持分法による投資損失を計上している。
  25. FY2016顕在化有価証券報告書

    「また第4四半期の急激な円高による為替差損や海外合弁会社の立上げ遅れに伴う持分法投資損失が発生し、経常利益は15億22百万円(同54.6%減)となりました。」

    持分法による投資損失464百万円を計上し、KOBELCO SPRING WIRE(FOSHAN)への増資引受435百万円も実施している。
一緒に動いた変遷

「HDD需要低迷と新製品立上げ遅延の顕在化」は、この変遷が動いた25回のうち16回、同じ書類で同じ向きに動きました。

161514131312★123456
  1. ★この変遷
  2. 1HDD需要低迷と新製品立上げ遅延の顕在化16回
  3. 2既存製品・応用製品による自動車関連事業の拡大15回
  4. 3クラウド・データセンター向け電子情報通信事業への経営資源集中と開発・営業力強化14回
  5. 4プリンターローラー用チューブシャフトの製品化・用途拡大13回
  6. 5グローバル化に伴う為替変動リスク13回
  7. 6メキシコ子会社の量産準備費用増加と北米セグメント損失12回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
サンコールの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
海外合弁会社の立上げ遅延と持分法投資損失|サンコール(5985)の変遷 | Komori