兼房（5984）・施策再定義
IT基盤の整備とIT人材の育成
FY2017に初出。6回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載はFY2026。
6記載
10年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
経営戦略機能の強化と全社DX基盤整備82社が書いているテーマ・逆風0社・追い風85社
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている82社のうち14社を表示しています。上の文は82社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「[第二の柱] 競争力を支える ものづくり革新とDX実装」
従来のIT基盤整備・IT人材育成およびDX方針が、2026年度開始の中期経営計画では、ものづくり革新とDX実装を競争力の柱とする計画へ組み込まれている。 - 2026-05-12前進経営計画
「基幹システムや AI に積極的な投資を実行します。」
IT基盤・DXについて、基幹システムやAIへの投資、生成AIの全部門利用率100％・アクティブユーザー率50％以上という活動指標を示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「全社システムの再構築と基幹システムの見直しを進めます。」
従来のIT基盤整備・IT人材育成およびDX方針を、全社システム再構築、基幹システム見直し、子会社会計システム統一化、インドネシアへの全社システム導入着手へ具体化している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社は、2020年度から2022年度までの中期経営計画において、DX（デジタルトランスフォーメーション）時代を見据え、IoT や AI などのデジタル技術を活用した生産性向上、業務効率化を進めております。また、中期ビジョンとして「デジタルカルチャーの変革による企業体質強化」を掲げ、新たなビジネスモデルの創造とビジネスプロセスの変革を目指してまいります。」
従来のIT基盤整備・IT人材育成から、2020～2022年度の中期経営計画におけるDX、デジタルカルチャー変革、新規ビジネスモデル創造、業務プロセス変革へと対象を広げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「ＩＴ基盤を整備し、社内のＩＴ人材の地道な育成を図るとともに、収益力向上を進める。」
IT基盤整備と社内IT人材育成を通じた収益力向上の課題を再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「ＩＴ基盤を整備し、社内のＩＴ人材の地道な育成を図るとともに、収益力向上を進める。」
IT基盤の整備と社内IT人材の育成を、収益力向上に向けた課題として明示している。