Komori
マルゼン(5982)・リスク再定義

消費者の節約志向と人件費高止まりによる顧客業界の厳しい環境

FY2017-Q1に初出。37回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。

37記載
11年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019-Q1 – FY2020-Q32016: 220162017: 320172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 320232024: 320242025: 220252026: 42026
同じテーマの他社
外食産業の低価格志向・人手不足による事業環境悪化13社が書いているテーマ・逆風12社・追い風2社

マルゼンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値(2020年)より4年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。9社中6社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1再定義有価証券報告書

    「当社グループの主要顧客の一つである外食産業におきましては、消費者マインドに下げ止まりが見られる反面、物価上昇に伴う低価格志向は依然根強く、人手不足感も相まって中食産業を含めて業種業態によりその状況は様々で、予断を許さない状況が続いています。」

    消費者マインドの下げ止まりを回復要素として示す一方、物価上昇に伴う低価格志向と人手不足感を顧客業界の厳しさの要因として記載している。
  2. 2026-07-10再定義決算

    「急速に進む物価高による節約志向で客数の伸び悩みが懸念されており、深刻な人手不足も相まって中食産業を含めて業種業態によりその状況は様々で、予断を許さない状況が続いています。」

    従来の節約志向・人手不足に加え、急速な物価高による客数の伸び悩み懸念と、中食産業を含む業種業態別の状況差を示している。
  3. FY2026再定義有価証券報告書

    「外食産業におきましては、インバウンド需要は引き続き堅調であるものの中国人訪日客が急減しており、また諸物価の値上がりの中で顧客の節約志向が高まりを見せていることや深刻な人手不足の影響などもあり、中食産業も含めても業種業態によりその状況は様々で、楽観を許さない状況が続いています。」

    インバウンド需要の堅調さを認めつつ、中国人訪日客の急減、顧客の節約志向、深刻な人手不足を顧客業界の新たな厳しさとして明示している。
  4. 2026-04-10再定義決算

    「インバウンド需要は引き続き堅調であるものの中国人訪日客が急減しており、また諸物価の値上がりの中で顧客の節約志向が高まりを見せていることや深刻な人手不足の影響などもあり、中食産業も含めても業種業態によりその状況は様々で、楽観を許さない状況が続いています。」

    インバウンド需要の堅調さを維持しながら、中国人訪日客の急減を新たに明示し、顧客業界の状況のばらつきと厳しさを強調している。
  5. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「当社グループの主要顧客の一つである外食産業におきましては、インバウンド需要は引き続き堅調であるものの、諸物価の値上がりの中で顧客の節約志向が高まりを見せていることや、物流費をはじめとする諸経費の上昇、また深刻な人手不足の影響などもあり、中食産業を含めて業種業態によりその状況は様々で、予断を許さない状況が続いています。」

    インバウンド需要の堅調さを認める一方、顧客の節約志向、深刻な人手不足に加え、物流費を含む諸経費の上昇を顧客業界の厳しさの要因として明示している。
  6. FY2025再掲有価証券報告書

    「人流の回復やインバウンド需要などの効果により堅調に推移していますが、一方、諸物価の値上がりの中で顧客の節約志向、低価格志向が高まりを見せていることや、深刻な人手不足の影響などもあり、中食産業も含めても業種業態によりその状況は様々で、楽観を許さない状況が続いています。」

    外食産業の人流・インバウンド回復による堅調さを認めつつ、顧客の節約・低価格志向と深刻な人手不足により、業種業態ごとに厳しさが残るとの説明を継続している。
  7. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「人流の回復やインバウンド需要などの効果により改善基調にありますが、一方、諸物価の値上がりの中で顧客の節約志向、低価格志向が高まりを見せていることや、深刻な人手不足の影響などもあり、中食産業も含めても業種業態によりその状況は様々で、楽観を許さない状況が続いています。」

    外食産業の人流・インバウンド回復を認めつつ、顧客の節約・低価格志向の高まりと深刻な人手不足により、業種業態ごとの厳しい環境が続くと記載している。
  8. FY2025-Q1再定義有価証券報告書

    「当社グループの主要顧客の一つである外食産業におきましては、人流の回復やインバウンド需要などにより改善基調にありますが、一方、諸物価の値上がりの中で顧客の節約志向、低価格志向が高まりを見せていることや、深刻な人手不足の影響などもあり、中食産業を含めて業種業態によりその状況は様々であり、楽観を許さない状況が続いています。」

    外食産業の人流・インバウンド回復による改善を認めつつ、諸物価の値上がりに伴う節約・低価格志向の高まりと深刻な人手不足を新たな厳しさの要因として示している。
  9. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの主要顧客の一つである外食産業におきましては、消費活動や旅行など人流の回復が見られ、外国人観光客によるインバウンド需要も回復して業況は大きく改善しています。一方、中食産業におきましては、光熱費や原材料価格の高騰の中で顧客の節約志向が高まるなど、業種・業界によりその状況は様々です。」

    外食産業の回復と中食産業のコスト高・節約志向という業種別の違いを、前四半期に続いて記載している。
  10. FY2024-Q2再定義有価証券報告書

    「当社グループの主要顧客の一つである外食産業におきましては、消費活動や旅行など人流の回復が見られ、外国人観光客によるインバウンド需要も増加して業況は大きく改善しています。一方、中食産業におきましては、光熱費や原材料価格の高騰の中で顧客の節約志向が高まるなど、業種・業界によりその状況は様々です。」

    外食産業では人流・インバウンド需要の回復により業況が大きく改善した一方、中食産業では光熱費・原材料価格の高騰と顧客の節約志向が記載され、顧客業界ごとの差異が明確になった。
  11. FY2024-Q1再定義有価証券報告書

    「当社グループの主要顧客である外食・中食産業におきましては、消費活動や旅行など人流の回復が見られ、また外国人観光客も増加傾向で客足は戻りつつあります。一方、光熱費や原材料価格の高騰、人手不足の影響などもあり、楽観を許さない状況が続いています。」

    消費活動・旅行などの人流や外国人観光客の回復により客足が戻りつつあるとする一方、光熱費・原材料価格の高騰と人手不足が顧客業界の厳しさとして継続している。
  12. FY2023-Q3再定義有価証券報告書

    「当社グループの主要顧客の一つである外食産業におきましては、新型コロナ感染者数が拡大した時期においても行動規制が出されなかったこと等により客足の回復傾向が見られますが、原材料価格や光熱費の高騰、人件費の上昇などにより業界を取り巻く環境は依然として厳しい状況が続いています。」

    行動規制が出されなかったことによる客足の回復傾向が示された一方、原材料価格・光熱費・人件費の上昇が新たに明示され、顧客業界の厳しさの要因が変化している。
  13. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「当社グループの主要顧客である外食・中食産業におきましては、まん延防止等重点措置が3月に解除され徐々に客足が戻りつつありましたが、第7波の急拡大により売上減少傾向に転じました。第7波においては政府による行動規制が出されなかったことなどウイズ・コロナの動きも見られますが、その反面で各種協力金が出なくなったこと、また材料価格の高騰などで業界を取り巻く環境は依然として予断を許さない状況です。」

    営業制限解除後に戻りつつあった客足が第7波により売上減少傾向へ転じ、協力金の終了や材料価格高騰も加わって顧客業界の厳しい環境が悪化している。
  14. FY2023-Q1後退有価証券報告書

    「当社グループの主要顧客である外食・中食産業におきましては、まん延防止等重点措置が解除され、飲食店等における営業制限が解除されたこと等により徐々に客足は戻りつつありますが、新型コロナの影響が全くなくなったわけではなく、また入国規制が続きインバウンド需要も依然回復していません。一方、新型コロナ下で伸長したテイクアウトやデリバリー需要は依然底堅く推移し、スーパーマーケット等も堅調に推移しています。」

    営業制限の解除により客足が戻りつつあり、テイクアウト・デリバリー需要やスーパーマーケットも堅調とされ、顧客業界の全体環境には緩和要素が加わった。一方、コロナの影響とインバウンド需要の未回復は継続している。
  15. FY2022悪化有価証券報告書

    「当社グループの主要顧客である外食・中食産業におきましても、新型コロナの影響により、飲食店等における営業自粛や営業時間の短縮、外出自粛や消費マインドの減退、インバウンドの蒸発などにより、飲食・宿泊市場では売り上げが大きく減少し、また閉店が拡大しました。」

    飲食・宿泊市場の売上減少に加え、閉店の拡大が通期の顧客業界の実態として記載された。
  16. FY2022-Q3後退有価証券報告書

    「当社グループの主要顧客の一つである外食産業におきましても、新型コロナウイルスの影響による外出自粛やインバウンドの消失に加え、飲食店等における営業時間の短縮や休業要請、酒類販売禁止要請などにより、飲食市場での売り上げ減少が続きました。ただし、緊急事態宣言の解除に伴い各種の規制は緩和されてきており、一部に回復の兆しも見えています。一方、中食産業におきましては、テイクアウト、デリバリー等では売り上げが増加するなど、業種・業態等により影響はさまざまですが、全体的には大変厳しい環境が続きました。」

    飲食市場の売上減少と顧客業界全体の厳しい環境は続いているが、規制緩和に伴う一部回復の兆しと、中食のテイクアウト・デリバリーの売上増加が記載された。
  17. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループの主要顧客の一つである外食産業におきましても、新型コロナウイルスの影響による外出自粛やインバウンドの消失に加え、飲食店等における営業時間の短縮や休業要請、酒類販売禁止要請などにより、飲食市場での売り上げ減少が続きました。一方、中食産業におきましては、スーパーマーケットやテイクアウト、デリバリー等では売り上げが増加するなど、業種・業態により影響はさまざまですが、全体的には大変厳しい環境が続いております。」

    外食市場の売上減少と、中食の一部業態での売上増加という業種・業態別の差異を伴いながら、顧客業界全体では大変厳しい環境が継続している。
  18. FY2022-Q1悪化有価証券報告書

    「新型コロナウイルスの影響による外出自粛やインバウンドの消失に加え、緊急事態宣言やまん延防止等重点措置等が発出され、飲食店等における営業時間の短縮や休業要請、酒類販売禁止要請などにより、飲食・宿泊市場での売り上げ減少が続きました。」

    外出自粛、インバウンド消失に加え、緊急事態宣言等による営業時間短縮、休業要請、酒類販売禁止要請が加わり、飲食・宿泊市場の売上減少が続いている。
  19. FY2021悪化有価証券報告書

    「飲食店等における営業自粛や営業時間の短縮、外出自粛や消費マインドの減退、インバウンドの蒸発などにより、飲食・宿泊市場では売り上げが大きく減少し、また閉店が拡大しました。」

    営業自粛、営業時間短縮、外出自粛、消費マインド減退、インバウンド蒸発により、飲食・宿泊市場の売上減少と閉店拡大が実際に発生したと記載している。
  20. FY2021-Q3後退有価証券報告書

    「経済活動の再開に伴い一部に個人消費の回復は見られたものの、先行きは不透明で依然として厳しい状況です。一方、スーパーマーケットやテイクアウト、デリバリー等では売り上げが増加するなど業種・業態により影響はまちまちですが、全体的には大変厳しい環境が続いております。」

    一部の個人消費回復やスーパーマーケット、テイクアウト、デリバリー等の売上増加が記載され、影響の緩和要素が加わった。一方、飲食・宿泊市場の売上減少と顧客業界全体の厳しい環境は継続している。
  21. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「当社グループの主要顧客である外食・中食産業におきましても、新型コロナの影響により、飲食店等における営業自粛や営業時間の短縮、外出自粛や消費マインドの減退、インバウンドの蒸発などにより、飲食・宿泊市場では極端な売り上げの減少が続き厳しい状況となっています。一方、スーパーマーケットやテイクアウト、デリバリー等では売り上げが増加するなど業種・業態により影響はまちまちですが、全体的には大変厳しい環境が続いております。」

    営業自粛、営業時間短縮、外出自粛、消費マインド減退、インバウンドの蒸発により飲食・宿泊市場で極端な売上減少が続き、顧客業界全体では大変厳しい環境が継続している。
  22. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「当社グループの主要顧客である外食・中食産業におきましても、新型コロナウイルス感染症の拡大防止のための外出自粛要請や営業時間短縮要請により、飲食・宿泊市場では売り上げが大幅に減少しており厳しい状況となっています。一方、スーパーマーケットやデリバリー等では売り上げが増加するなど業種・業態により影響はまちまちですが、全体的には大変厳しい環境が続いております。」

    外出自粛・営業時間短縮要請により飲食・宿泊市場の売上高が大幅に減少し、顧客業界全体では大変厳しい環境が続いていると記載された。
  23. FY2020悪化有価証券報告書

    「主たる販売先である外食・中食市場におきましては、新型コロナウイルスの感染拡大の影響等により、飲食店や宿泊施設等では売上高が減少し、一方ではスーパーマーケットや各種デリバリー等の売上高が増加など業種・業態によりまちまちですが、全体的には厳しい環境となりつつあります。」

    従来の節約志向、人手不足、人件費・原材料価格高騰に加え、新型コロナウイルス感染拡大による顧客業界全体の厳しさが明示された。
  24. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの主要顧客である外食・中食産業におきましても、人手不足等による人件費の上昇や原材料価格の高騰等により厳しい経営環境が続いておりますが、一億総活躍プランやインバウンド効果に伴う宿泊・飲食市場の活性化等により、市場は堅調に推移しております。」

    人手不足、人件費上昇、原材料価格高騰による顧客業界の厳しさを継続して記載している。一方で、市場は一億総活躍プランやインバウンド効果により堅調とされている。
  25. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループの主要顧客である外食・中食産業におきましては、一億総活躍プランにより、共働き世帯の増加に伴う外食・中食市場の増大や、インバウンド効果に伴う宿泊・飲食市場の活性化等がありますが、一方、人手不足、人件費の上昇、原材料の高騰および消費者の節約傾向等により、厳しい経営環境が続いております。」

    外食・中食市場の拡大やインバウンド効果などのプラス要因を挙げつつ、人手不足、人件費上昇、原材料高騰、消費者の節約傾向による厳しい環境を継続して記載している。
  26. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループの主要顧客である外食・中食産業におきましては、一億総活躍プランにより、共働き世帯の増加に伴う外食・中食市場の増大、子育て支援や超高齢化社会に向けた社会保障関連施設の増加、一方ではインバウンド効果に伴う宿泊・飲食市場の活性化等プラス要因がありますが、人件費の上昇や原材料の高騰等により、経営環境は厳しい状況となりました。」

    外食・中食市場の拡大やインバウンド効果などのプラス要因を挙げつつ、人件費上昇・原材料高騰による厳しい経営環境を継続して記載している。
  27. FY2019再掲有価証券報告書

    「主要顧客である外食・中食産業におきましては、人手不足に伴う人件費の高騰や原材料価格の高騰等により厳しい経営環境が続いておりますが、共働き世帯の増加に伴う中食市場の増大や、子育て支援および超高齢社会に向けた社会保障関連施設の増加、さらにはインバウンドの増加に伴う宿泊・飲食市場の活性化等により、市場は全体では微増程度で推移しております。」

    人手不足、人件費・原材料価格の高騰による厳しさと、市場全体の底堅さを引き続き記載している。
  28. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの主要顧客である外食・中食産業におきましても、人件費の上昇や原材料価格の高騰等により厳しい経営環境が続いておりますが、一億総活躍プランにより、共働き世帯の増加に伴う外食・中食市場の増大や、子育て支援および超高齢社会に向けた社会保障関連施設の増加、一方ではインバウンド効果に伴う宿泊・飲食市場の活性化等により、市場は堅調に推移しております。」

    人件費上昇と原材料価格高騰による顧客業界の厳しさは続く一方、外食・中食市場の増大、社会保障関連施設の増加、インバウンド効果等により市場は堅調と記載されている。
  29. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループの主要顧客である外食・中食産業におきましても、人件費の上昇や原材料の高騰等により厳しい経営環境が続いておりますが、一億総活躍プランにより、共働き世帯の増加に伴う外食・中食市場の増大や、子育て支援や超高齢化社会に向けた社会保障関連施設の増加、一方ではインバウンド効果に伴う宿泊・飲食市場の活性化等により、市場は堅調に推移しております。」

    人件費上昇と原材料高騰による顧客業界の厳しさは継続している一方、外食・中食市場の増大やインバウンド効果等により市場は堅調と記載している。
  30. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループの主要顧客である外食・中食産業におきましても、人件費の上昇や原材料の高騰等により厳しい経営環境が続いておりますが、一億総活躍プランにより、共働き世帯の増加に伴う外食・中食市場の増大、子育て支援や超高齢化社会に向けた社会保障関連施設の増加、一方ではインバウンド効果に伴う宿泊・飲食市場の活性化等により、市場は堅調に推移しております。」

    人件費上昇と原材料高騰による顧客業界の厳しさは継続している一方、外食・中食市場の増大やインバウンド効果等により市場は堅調と記載されている。
  31. FY2018悪化有価証券報告書

    「当社グループの主要顧客である外食・中食産業、および製パン業界では、人手不足や人件費の上昇、原材料の高騰等、厳しい経営環境が続いておりますが、少子高齢化、女性の社会進出といったライフスタイルの変化やインバウンド効果に伴い、市場は全体では堅調に推移しております。」

    人手不足、人件費上昇に加えて原材料高騰が明示され、顧客業界の厳しい要因が追加された。一方、市場全体はライフスタイル変化やインバウンド効果により堅調とされている。
  32. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの主要顧客である外食・中食産業、および製パン業界におきましては、消費者の節約志向の長期化や人手不足に伴う人件費高騰など厳しさが続いておりますが、インバウンド効果等もあり、市場は全体では堅調に推移しております。」

    消費者の節約志向、人手不足、人件費高騰による顧客業界の厳しさは続く一方、インバウンド効果等により市場全体は堅調と記載している。
  33. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループの主要顧客である外食・中食産業、および製パン業界におきましては、消費者の節約志向の長期化や人手不足に伴う人件費高騰など厳しさが続いておりますが、インバウンド効果等もあり、市場は全体では堅調に推移しております。」

    節約志向の長期化、人手不足、人件費高騰による顧客業界の厳しさは続く一方、インバウンド効果等により市場全体は堅調と記載している。
  34. FY2018-Q1後退有価証券報告書

    「当社グループの主要顧客である外食・中食産業、および製パン業界におきましては、消費者の節約志向の長期化や人手不足に伴う人件費高騰など厳しさはあるものの、市場は全体では前年を上回り堅調に推移しております。」

    節約志向の長期化、人手不足、人件費高騰は継続している一方、市場全体は前年を上回り堅調とされ、顧客業界の環境に緩和要素が加わった。
  35. FY2017悪化有価証券報告書

    「当社グループの主要顧客である外食・中食産業、および製パン業界におきましては、消費者の節約志向がいまなお根強く、また、人手不足が著しく人件費も上昇するなど厳しい経営環境を強いられております。」

    節約志向が継続するなか、人手不足が「著しく」、人件費も上昇していると記載され、顧客業界の厳しい環境がさらに具体化されている。
  36. FY2017-Q2悪化有価証券報告書

    「当社グループの主要顧客である外食・中食産業、および製パン業界におきましては、消費者の節約志向が根強く、また人件費の上昇や人手不足が顕在化するなど厳しい経営環境が続いております」

    従来の人件費高止まりに加え、人件費の上昇と人手不足の顕在化が記載され、顧客業界の厳しい環境の要因が強まっている。
  37. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「当社グループの主要顧客である外食・中食産業、および製パン業界におきましては、消費者の節約志向が根強く、人件費も高止まりするなど厳しい経営環境が続いております」

    主要顧客である外食・中食産業および製パン業界の環境を、継続する厳しい経営環境として記載している。
一緒に動いた変遷

「新興国減速・株価下落・円高による先行き不透明感」は、この変遷が動いた37回のうち18回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1886664★123456
  1. ★この変遷
  2. 1新興国減速・株価下落・円高による先行き不透明感18回
  3. 2ベーカリー部門の減収減益8回
  4. 3保有株式の評価額上昇等による総資産・純資産の増加6回
  5. 4競争対応・インバウンド需要を背景とする顧客業界の出店・改装需要6回
  6. 5外食市場の設備投資減退による業績影響6回
  7. 6国内製パンメーカーの拡販と食品メーカー・海外製パンメーカーの新規開拓4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
マルゼンの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-10の決算で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
消費者の節約志向と人件費高止まりによる顧客業界の厳しい環境|マルゼン(5982)の変遷 | Komori