保有株式の評価額上昇等による総資産・純資産の増加
FY2018-Q3に初出。29回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
マルゼンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より8年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
- FY2027-H1再定義有価証券報告書
「資産の部は、埼玉県越谷市に土地を取得したこと等により、前連結会計年度末に比べ８億21百万円増加の753億70百万円となりました。」
総資産の増加要因が従来の現金及び預金の増加等から、埼玉県越谷市の土地取得等へと変化している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「資産の部は、現金及び預金が増加したこと等により、前連結会計年度末に比べ23億71百万円増加の730億25百万円となりました。」
現金及び預金の増加等により、総資産は前連結会計年度末から23億71百万円増加した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「資産の部は、売上債権の回収が順調に推移したことで現金及び預金が増加したこと等により、前連結会計年度末に比べ27億71百万円増加の706億54百万円となりました。」
売上債権の回収等による現金及び預金の増加を主因として、総資産は前期末から27億71百万円増加した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「資産の部は、現金及び預金が増加したこと等により、前連結会計年度末に比べ30億87百万円増加の709億71百万円となりました。」
総資産は現金及び預金の増加等により前連結会計年度末から30億87百万円増加し、709億71百万円となった。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「資産の部は、売上債権の回収が順調に推移したことで現金及び預金が増加したこと等により、前連結会計年度末に比べ10億38百万円増加の689億21百万円となりました。」
売上債権の回収による現金及び預金の増加等により、総資産が前連結会計年度末から10億38百万円増加したと説明している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「資産の部は、売掛金の回収が順調に推移したため現金及び預金が増加したこと等により、前連結会計年度末に比べ18億22百万円増加の673億80百万円となりました。」
売掛金の回収による現金及び預金の増加等により、総資産が前連結会計年度末から18億22百万円増加したと説明している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「資産の部は、現金及び預金が増加したこと等により、前連結会計年度末に比べ18億98百万円増加の674億57百万円となりました。」
総資産は前連結会計年度末から18億98百万円増加し、現金及び預金の増加等が主な要因として説明されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「資産の部は、売上債権の回収が順調に推移したことで現金及び預金が増加したこと等により、前連結会計年度末に比べ13億67百万円増加の669億25百万円となりました。」
総資産は前連結会計年度末比13億67百万円増加して669億25百万円となり、売上債権の回収による現金及び預金の増加等が主な要因と説明されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「資産の部は、現金及び預金および棚卸資産が増加したこと等により、前連結会計年度末に比べ38億71百万円増加の656億27百万円となりました。」
総資産は現金及び預金と棚卸資産の増加等により、前連結会計年度末から38億71百万円増加した。前四半期から引き続き、現金等に加えて棚卸資産の増加が要因として示されている。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「資産の部は、現金及び預金並びに棚卸資産が増加したこと等により、前連結会計年度末に比べ23億65百万円増加の641億21百万円となりました。」
総資産の増加要因が現金及び預金だけでなく棚卸資産の増加にも広がり、前連結会計年度末比で23億65百万円増加したと説明されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「資産の部は、現金及び預金が増加したこと等により前連結会計年度末に比べ３億99百万円増加の621億55百万円となりました。」
総資産は前連結会計年度末から増加し、今回も現金及び預金の増加等が主な要因として説明されている。 - FY2022現金増加による総資産増加有価証券報告書
「資産の部は、流動資産で売上債権の回収が順調に推移したことで現金及び預金が増加したこと等により、前連結会計年度末に比べ68億72百万円増加の430億13百万円となりました。」
通期末の総資産は617億55百万円となり、流動資産では売上債権の回収に伴う現金及び預金の増加が主因となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「資産の部は、流動資産で現金及び預金が増加したこと等により、前連結会計年度末に比べ62億８百万円増加の423億48百万円となりました。固定資産は有形固定資産が減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ４億68百万円減少の186億87百万円となりました。」
流動資産は現金及び預金の増加等により62億8百万円増加し、固定資産は有形固定資産の減少等により4億68百万円減少した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「資産の部は、流動資産で現金及び預金が増加したこと等により、前連結会計年度末に比べ37億83百万円増加の399億23百万円となりました。固定資産は有形固定資産が減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ１億53百万円減少の190億１百万円となりました。」
総資産は前連結会計年度末から増加し、流動資産では現金及び預金の増加、固定資産では有形固定資産の減少が主な要因として説明されている。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産残高は、前連結会計年度末に比べ22億91百万円増加の575億87百万円となりました。資産の部は、現金及び預金が増加したこと等により前連結会計年度末に比べ22億91百万円増加の575億87百万円となりました。」
前年度末の総資産減少から増加に転じ、今回の増加要因は保有株式の評価額上昇ではなく、現金及び預金の増加等として説明されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「資産の部は、受取手形及び売掛金の減少等により前連結会計年度末に比べ６億72百万円減少しました。」
総資産は前期末比672百万円減少し、受取手形・売掛金の減少等が主な要因と説明されている。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産残高は、前連結会計年度末に比べ４億70百万円減少の554億98百万円となりました。資産の部は、受取手形及び売掛金が減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ４億70百万円減少の554億98百万円となりました。」
総資産は前連結会計年度末から減少に転じ、減少要因は従来の現金及び預金やたな卸資産の増加ではなく、受取手形及び売掛金の減少等として説明されている。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の総資産残高は、前連結会計年度末に比べ13億24百万円減少の546億43百万円となりました。資産の部は、受取手形及び売掛金が減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ13億24百万円減少の546億43百万円となりました。」
総資産は前連結会計年度末比で13億24百万円減少し、減少要因は受取手形及び売掛金の減少等として説明されている。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産残高は、前連結会計年度末に比べ６億22百万円減少の553億46百万円となりました。 資産の部は、受取手形及び売掛金が減少したこと等により前連結会計年度末に比べ６億22百万円減少の553億46百万円となりました。」
総資産は前連結会計年度末から減少し、従来の増加局面とは異なり、受取手形及び売掛金の減少等が主な要因として説明された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の財政状態は、総資産で前連結会計年度末に比べ22億18百万円増加の559億68百万円となりました。資産の部は、現金及び預金の増加等により前連結会計年度末に比べ22億18百万円増加しました。」
総資産は559億68百万円となり、増加要因は引き続き現金及び預金の増加等として説明されている。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産残高は、前連結会計年度末に比べ25億90百万円増加の563億40百万円となりました。 資産の部は、現金及び預金の増加等により前連結会計年度末に比べ25億90百万円増加しました。」
総資産は前連結会計年度末比25億90百万円増加し、その要因は、前四半期に明示されていた納品予定のずれ込みによるたな卸資産増加ではなく、現金及び預金の増加等として説明されている。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の総資産残高は、前連結会計年度末に比べ13億10百万円増加の550億59百万円となりました。資産の部は、現金及び預金の増加および納品予定のずれ込み等でたな卸資産が増加したこと等により、前連結会計年度末に比べ13億10百万円増加しました。」
総資産の増加要因について、従来の現金及び預金の増加に加え、納品予定のずれ込みによるたな卸資産の増加が明示された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産残高は、前連結会計年度末に比べ３億48百万円増加の540億97百万円となりました。 資産の部は、現金及び預金が増加したこと等により３億48百万円増加しました。」
総資産は前連結会計年度末比3億48百万円増加し、その要因を現金及び預金の増加等として説明している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当連結会計年度の財政状態は、総資産で前連結会計年度末に比べ28億17百万円増加の540億25百万円となりました。資産の部は、現金及び預金の増加等により前連結会計年度末に比べ28億17百万円増加しました。」
総資産の増加要因は、従来の保有株式の評価額上昇ではなく、今回の通期説明では現金及び預金の増加等として示されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産残高は、前連結会計年度末に比べ34億28百万円増加の546億36百万円となりました。資産の部は、現金及び預金の増加等により前連結会計年度末に比べ34億28百万円増加しました。」
第3四半期末の総資産は546億36百万円となり、前連結会計年度末から34億28百万円増加した。今回も現金及び預金の増加等が主な要因として説明されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の総資産残高は、前連結会計年度末に比べ15億96百万円増加の528億４百万円となりました。資産の部は、現金及び預金の増加等により前連結会計年度末に比べ15億96百万円増加しました。」
総資産は前連結会計年度末比15億96百万円増加して528億4百万円となり、今回も現金及び預金の増加等が主な要因として説明されている。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産残高は、前連結会計年度末に比べ15億４百万円増加の527億11百万円となりました。資産の部は、現金及び預金が増加したこと等により15億４百万円増加しました。」
総資産の増加要因は、今回の四半期では保有株式の評価額上昇ではなく、現金及び預金の増加等として説明されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「総資産で前連結会計年度末に比べ26億17百万円増加の512億７百万円となりました。流動資産は売上高の増加に伴う受取手形及び売掛金の増加等により９億74百万円、および固定資産は保有株式の評価額が上昇したこと等により16億42百万円それぞれ前連結会計年度末に比べ増加しました。」
売上高増加に伴う売掛金等と保有株式の評価額上昇等により、通期末の総資産が512億7百万円となり、前期末から26億17百万円増加した。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産残高は、前連結会計年度末に比べ32億37百万円増加の518億27百万円となりました。資産の部は、流動資産で売上高の増加に伴う受取手形及び売掛金の増加等により９億64百万円、および固定資産は、保有株式の評価額が上昇したこと等により22億72百万円それぞれ前連結会計年度末に比べ増加しました。」
第3四半期末の総資産は518億27百万円となり、売上高増加に伴う売掛金等と保有株式の評価額上昇等により前連結会計年度末から32億37百万円増加した。純資産も前連結会計年度末比10億86百万円増加し、320億81百万円となった。