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マルゼン(5982)・方針前進

研究開発活動の継続

FY2017-Q1に初出。36回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。

36記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q1 – FY2020-Q3再掲FY2022-Q1 – FY20262016: 220162017: 320172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 320222023: 420232024: 320242025: 220252026: 32026
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全社的な研究開発活動の継続と資源投入202社が書いているテーマ・逆風0社・追い風215社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに54社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている186社のうち14社を表示しています。上の文は186社すべてから計算しています。このテーマの217件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1前進有価証券報告書

    「当社は、2026年4月13日開催の取締役会において下記の設備投資を行うことを決議いたしました。1.設備投資の目的 研究開発機能の強化を目的としております。2.設備投資の内容 (1) 名称 研究開発センター(未来ラボ)」

    研究開発活動を継続するなか、研究開発機能の強化を目的とする研究開発センター(未来ラボ)の新設を決議した。既支払額は7億48百万円、竣工時期は2029年4月以降と記載されている。
  2. 2026-10-09前進決算

    「研究開発機能の強化を目的としております。」

    研究開発機能の強化を目的とする研究開発センター(未来ラボ)への設備投資を決議し、既支払額7億48百万円、竣工時期は2029年4月以降と記載している。
  3. FY2026研究開発人員減・費用増有価証券報告書

    「これら研究開発活動に携わるスタッフは、グループ全体で37名にのぼり、これは総人員数(従業員および臨時雇用者の合計)の2.2%に相当しております。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は 431 百万円となっております。」

    研究開発費は前年度の417百万円から431百万円へ増加した一方、研究開発スタッフは40名・2.4%から37名・2.2%へ減少した。研究開発活動自体は継続している。
  4. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は2億13百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、中間期の研究開発費を2億13百万円と記載する一方、活動状況に重要な変更はないとしている。
  5. FY2025研究開発人員・比率・費用減有価証券報告書

    「これら研究開発活動に携わるスタッフは、グループ全体で39名にのぼり、これは総人員数(従業員および臨時雇用者の合計)の2.3%に相当しております。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は 417 百万円となっております。」

    研究開発スタッフは前期の40名・2.4%から39名・2.3%へ、研究開発費は425百万円から417百万円へ減少した。研究開発活動自体は継続している。
  6. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は2億10百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、中間期の研究開発費を2億10百万円と記載する一方、活動状況に重要な変更はないとしている。
  7. FY2025-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1億1百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費を1億1百万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。
  8. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は3億14百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費を3億14百万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。
  9. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は2億14百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、第2四半期累計期間の研究開発費を2億14百万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。
  10. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1億2百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費を1億2百万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。
  11. FY2023研究開発費増・人員減有価証券報告書

    「これら研究開発活動に携わるスタッフは、グループ全体で40名にのぼり、これは総人員数(従業員および臨時雇用者の合計)の2.4%に相当しております。 なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は 425 百万円となっております。」

    研究開発スタッフは前期の42名・3.2%から40名・2.4%へ減少した一方、研究開発費は400百万円から425百万円へ増加した。
  12. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は2億94百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費を2億94百万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。
  13. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は99百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当四半期の研究開発費を99百万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。
  14. FY2022研究開発人員増・費用減有価証券報告書

    「これら研究開発活動に携わるスタッフは、グループ全員で42名にのぼり、これは総従業員の3.2%に相当しております。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は400百万円となっております。」

    研究開発スタッフは前期の41名・3.0%から42名・3.2%へ増加した一方、研究開発費は459百万円から400百万円へ減少した。
  15. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は3億54百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、第3四半期累計の研究開発費を3億54百万円と記載している一方、活動状況に重要な変更はないとしている。
  16. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は2億9百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、第2四半期累計の研究開発費を2億9百万円と記載する一方、活動状況に重要な変更はないとしている。
  17. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1億円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当四半期の研究開発費を1億円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。
  18. FY2021前進有価証券報告書

    「これら研究開発活動に携わるスタッフは、グループ全員で41名にのぼり、これは総従業員の3.0%に相当しております。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は459百万円となっております。」

    研究開発スタッフは41名、総従業員の3.0%、研究開発費459百万円となり、前期の39名・2.9%・398百万円から投入規模が増加している。
  19. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は3億57百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費を3億57百万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。
  20. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は2億7百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費を2億7百万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。
  21. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1億2百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当四半期の研究開発費を1億2百万円と記載する一方、活動状況に重要な変更はないとしている。
  22. FY2020前進有価証券報告書

    「これら研究開発活動に携わるスタッフは、グループ全員で39名にのぼり、これは総従業員の2.9%に相当しております。当連結会計年度における研究開発費の総額は398百万円となっております。」

    研究開発スタッフ39名・総従業員の2.9%、研究開発費398百万円を記載し、研究開発活動を継続している。
  23. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は2億93百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当該期間の研究開発費を2億93百万円と記載する一方、活動状況に重要な変更はないとしている。
  24. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1億95百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当該期間の研究開発費を1億95百万円と記載する一方、活動状況に重要な変更はないとしている。
  25. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は95百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当四半期の研究開発費を95百万円と記載する一方、活動状況に重要な変更はないとしている。
  26. FY2019再掲有価証券報告書

    「これら研究開発活動に携わるスタッフは、グループ全員で36名にのぼり、これは総従業員の2.7%に相当しております。当連結会計年度における研究開発費の総額は4億9百万円となっております。」

    研究開発活動を継続し、36名・総従業員の2.7%、研究開発費4億9百万円の体制・投入額を記載している。
  27. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は3億13百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費を3億13百万円と記載する一方、活動状況に重要な変更はないとしている。
  28. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は2億14百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当該期間の研究開発費を2億14百万円と記載する一方、活動状況に重要な変更はないとしている。
  29. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は99百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当四半期の研究開発費を99百万円と記載する一方、活動状況に重要な変更はないとしている。
  30. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社グループは多様化するニーズに応えかつオリジナリティのある高付加価値製品を合理的な価格で提供することを基本方針としております。この目的の達成のために次の項目を主眼において研究開発活動を進めております。」

    顧客ニーズ対応、高付加価値製品、省エネ・合理化、自動化・省人化、衛生改善、既存製品改良、海外協力工場への技術指導を柱とする研究開発活動を継続している。
  31. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は2億93百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当該期間の研究開発費を2億93百万円と記載する一方、活動状況に重要な変更はないとしている。
  32. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1億88百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当該期間の研究開発費を1億88百万円と記載する一方、活動状況に重要な変更はないとしている。
  33. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は97百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当四半期の研究開発費を97百万円と記載する一方、活動状況に重要な変更はないとしている。
  34. FY2017前進有価証券報告書

    「これら研究開発活動に携わるスタッフは、グループ全員で39名にのぼり、これは総従業員の3.0%に相当しております。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は4億17百万円となっております。」

    研究開発を継続する方針に加え、研究開発スタッフ39名、総従業員の3.0%、研究開発費4億17百万円という体制・投入額が記載され、複数の新製品・改良品を発売した。
  35. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は2億5百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当該期間の金額を2億5百万円と記載している一方、活動状況に重要な変更はないとしている。
  36. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は101百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当四半期の金額を101百万円としている。
一緒に動いた変遷

「国内製パンメーカーの拡販と食品メーカー・海外製パンメーカーの新規開拓」は、この変遷が動いた36回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

333332★123456
  1. ★この変遷
  2. 1国内製パンメーカーの拡販と食品メーカー・海外製パンメーカーの新規開拓3回
  3. 2第1四半期の増収増益3回
  4. 3安定的・継続的な配当と研究開発・設備投資への再投資3回
  5. 4省人化機器を含む自社製品販売増による業務用厨房部門の増収増益3回
  6. 5東北工場への生産用機械設備新設による生産能力10%増強3回
  7. 6省エネ・省力化・安全衛生を重視した製品開発2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
マルゼンの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-09の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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