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マルゼン(5982)・方針前進

安定的・継続的な配当と研究開発・設備投資への再投資

FY2017に初出。35回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2027-H1。

35記載
10年にわたる
4うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2025-H1 – FY2027-H12017: 220172018: 420182019: 420192020: 420202021: 320212022: 220222023: 420232024: 420242025: 220252026: 62026
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比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの464件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1前進有価証券報告書

    「2026年10月9日取締役会 普通株式 978,329 60.00 2026年8月31日 2026年11月5日 利益剰余金」

    中間配当を1株当たり60円と決議し、前年同期の55円から増額した。安定的・継続的な配当方針のもとで中間還元額が拡大している。
  2. 2026-10-09前進決算

    「2027年2月期 - 60.00」

    中間配当を前年同期の55円から60円へ増額した。一方、年間配当予想は125円で変更していない。
  3. FY2026前進有価証券報告書

    「当事業年度の配当につきましては、期末配当金については70円とし、中間配当の55円と合わせて年間125円といたしました。この結果、当事業年度の連結配当性向は38.0%となりました。」

    年間配当は前年度の115円から125円へ増加した。連結配当性向4割を目安とする方針のもと、配当水準を引き上げている。
  4. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「2025年10月10日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。①中間配当による配当金の総額        896,170千円 ②1株当たりの金額             55円00銭」

    中間配当を1株当たり55円と決議し、前年同期の45円から増額した。安定的・継続的な配当方針のもとで還元額が拡大している。
  5. FY2025前進有価証券報告書

    「当事業年度の配当につきましては、期末配当金については70円とし、中間配当の45円と合わせて年間115円といたしました。この結果、当事業年度の連結配当性向は39.1%となりました。」

    年間配当は前期の90円から115円へ増加し、中間45円・期末70円、連結配当性向39.1%となった。連結配当性向40%目安のもとで還元額が拡大している。
  6. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「2024年10月9日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。①中間配当による配当金の総額        732,714千円 ②1株当たりの金額             45円00銭」

    当期中間配当を1株当たり45円と決議し、前年同期の中間配当35円から増額した。安定的・継続的な配当方針に基づく還元実績が拡大している。
  7. FY2025-Q1再掲有価証券報告書

    「2024年5月29日定時株主総会 普通株式 897,018 55.00 2024年2月29日 2024年5月30日 利益剰余金」

    2024年2月29日を基準日とする期末配当について、1株当たり55円を実施し、安定的・継続的な配当方針に基づく還元を継続している。
  8. FY2024前進有価証券報告書

    「当事業年度の配当につきましては、期末配当金については55円とし、中間配当の35円と合わせて年間90円といたしました。この結果、当事業年度の連結配当性向は39.0%となりました。」

    連結配当性向40%目安のもと、年間配当は前期の70円から90円へ増加し、中間35円・期末55円となった。
  9. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「2023年10月10日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。①中間配当による配当金の総額        567,749千円 ②1株当たりの金額             35円00銭」

    1株当たり35円の中間配当を決議・支払いし、引き上げられた配当水準を継続している。
  10. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「2023年10月10日 取締役会 普通株式 567,749 35.00 2023年8月31日 2023年11月6日 利益剰余金」

    2023年8月31日を基準日とする中間配当を1株当たり35円と決議した。前年同期の中間配当25円から増額している。
  11. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「2023年5月25日 定時株主総会 普通株式 729,358 45.00 2023年2月28日 2023年5月26日 利益剰余金」

    2023年2月28日を基準日とする期末配当について、1株当たり45円、総額729,358千円を支払い、引き上げた配当水準を実施した。
  12. FY2023引き上げ有価証券報告書

    「当社は、株主への利益還元をもっとも重要な課題の一つと考え、配当を安定的かつ継続的に行うことを基本方針としつつ、当事業年度より連結配当性向の目安を30%から40%に引き上げました。」

    連結配当性向の目安を30%から40%へ引き上げ、年間配当も中間25円・期末45円の合計70円とした。
  13. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「2022年10月7日 取締役会 普通株式 405,199 25.00 2022年8月31日 2022年11月4日 利益剰余金」

    当第3四半期累計期間の中間配当を1株当たり25円とし、前第3四半期累計期間の中間配当15円から増額した。安定的・継続的な配当方針のもとで還元額が拡大している。
  14. FY2022引き上げ有価証券報告書

    「当社は、株主への利益還元をもっとも重要な課題の一つと考え、配当を安定的かつ継続的に行うことと、当期より連結配当性向30%を目安といたします。」

    従来の安定配当方針に加え、連結配当性向30%を新たな目安として明示した。年間配当も前期の30円から50円へ増加した。
  15. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「2021年10月8日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。①中間配当による配当金の総額        242,931千円 ②1株当たりの金額             15円00銭」

    当期中間配当を1株当たり15円、総額242,931千円として決議・支払いを行い、安定的・継続的な配当を継続している。
  16. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「2021年10月8日 取締役会 普通株式 242,931 15.00 2021年8月31日 2021年11月5日 利益剰余金」

    2021年8月31日を基準日とする中間配当を1株当たり15円と決議し、安定的・継続的な配当を継続している。
  17. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「2021年5月26日 定時株主総会 普通株式 242,745 15.00 2021年2月28日 2021年5月27日 利益剰余金」

    2021年5月の定時株主総会決議に基づき、1株当たり15円の期末配当を実施し、安定的・継続的な配当を継続している。
  18. FY2021再掲有価証券報告書

    「当事業年度の配当につきましては、期末配当金については15円とし、中間配当の15円と合わせて年間30円といたしました。この結果、当事業年度の配当性向は23.2%となりました。」

    年間配当30円を維持し、安定的・継続的な配当方針と研究開発・設備投資等への内部留保活用を継続している。
  19. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「2020年10月9日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。①中間配当による配当金の総額        242,745千円 ②1株当たりの金額             15円00銭」

    当期中間配当を1株当たり15円と決議し、前期中間配当の14円から増額した。安定的・継続的な配当方針に基づく具体的な還元決定である。
  20. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「2020年5月26日 定時株主総会 普通株式 258,728 16.00 2020年2月29日 2020年5月27日 利益剰余金」

    2020年2月29日を基準日とする期末配当を1株当たり16円、総額258,728千円で実施した。前年度に決定した年間30円配当の期末分に当たる。
  21. FY2020前進有価証券報告書

    「当事業年度の配当につきましては、当期の利益が前期に引き続き好調に推移して計画を上回り過去最高となったことから、期末配当金については16円とし、中間配当の14円と合わせて年間30円といたしました。この結果、当事業年度の配当性向は14.1%となりました。」

    年間配当を前期の28円から30円へ増額し、中間14円・期末16円、配当性向14.1%とした。安定的・継続的な配当方針のもとで還元実績が拡大している。
  22. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「2019年10月11日 取締役会 普通株式 226,387 14.00 2019年8月31日 2019年11月5日 利益剰余金」

    当期中間配当について1株当たり14円の決議と2019年11月5日の支払実績を記載し、安定的・継続的な配当方針に基づく還元を継続している。
  23. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「2019年10月11日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。①中間配当による配当金の総額        226,387千円 ②1株当たりの金額             14円00銭」

    当期中間配当を1株当たり14円と決議し、前期中間配当の13円から増額した。安定的・継続的な配当方針のもとでの具体的な還元実績・決定である。
  24. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「2019年5月23日 定時株主総会 普通株式 242,558 15.00 2019年2月28日 2019年5月24日 利益剰余金」

    2019年5月の定時株主総会決議に基づき、1株当たり15円の期末配当を実施しており、安定的・継続的な配当の実績を再確認している。
  25. FY2019前進有価証券報告書

    「期末配当金については15円とし、中間配当の13円と合わせて年間28円といたしました。この結果、当事業年度の配当性向は14.0%となりました。」

    安定的・継続的な配当方針のもと、年間配当は前期の26円から28円へ増加した。
  26. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「平成30年10月5日 取締役会 普通株式 210,217 13.00 平成30年8月31日 平成30年11月5日 利益剰余金」

    平成30年8月31日を基準日とする中間配当について、1株当たり13円、総額210,217千円を決議し、安定的・継続的な配当を再確認している。
  27. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「平成30年10月5日 取締役会 普通株式 210,217 13.00 平成30年8月31日 平成30年11月5日 利益剰余金」

    平成30年8月31日を基準日とする中間配当について、1株当たり13円、総額210,217千円を決議しており、安定的・継続的な配当を再確認している。
  28. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「平成30年5月24日 定時株主総会 普通株式 210,217 13.00 平成30年2月28日 平成30年5月25日 利益剰余金」

    平成30年5月の定時株主総会決議に基づき、1株当たり13円の期末配当を実施しており、安定的・継続的な配当を行う方針と整合する実績が記載されている。
  29. FY2018前進有価証券報告書

    「当事業年度の配当につきましては、利益が好調に推移して計画を上回り過去最高となったことから、期末配当金については13円とし、中間配当の13円と合わせて年間26円といたしました。この結果、当事業年度の配当性向は14.9%となりました。」

    安定的・継続的な配当方針のもと、年間配当を26円、配当性向を14.9%とし、前期の年間22円から配当額が増加した。
  30. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「平成29年5月25日 定時株主総会 普通株式 224,049 12.00 平成29年2月28日 平成29年5月26日 利益剰余金」

    期末配当12円および中間配当13円の支払いを含め、安定的・継続的な配当を行っている事実が再掲されている。
  31. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「平成29年5月25日 定時株主総会 普通株式 224,049千円 1株当たり配当額12.00円」「平成29年9月19日 取締役会 普通株式 210,219千円 1株当たり配当額13.00円」

    第57期の期末配当12円を支払い、基準日を平成29年8月31日とする中間配当13円を決議しており、配当を継続している。
  32. FY2017初出有価証券報告書

    「株主への利益還元をもっとも重要な課題の一つと考え、配当を安定的かつ継続的に行うことを基本方針としております。」「内部留保資金につきましては、将来の安定拡大に向けた研究開発や設備投資、マーケットシェア拡大のための投資等、企業価値向上のための投資に優先的に活用してまいります。」

    安定的・継続的な配当を基本方針としつつ、内部留保を研究開発、設備投資、市場シェア拡大など企業価値向上の投資に優先活用すると記載している。
一緒に動いた変遷

「第1四半期の増収増益」は、この変遷が動いた35回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

888876★123456
  1. ★この変遷
  2. 1第1四半期の増収増益8回
  3. 2省人化機器を含む自社製品販売増による業務用厨房部門の増収増益8回
  4. 3省エネ・省力化・安全衛生を重視した製品開発8回
  5. 4電気・電磁製品の開発8回
  6. 5九州工場の生産用機械設備増設7回
  7. 6国内製パンメーカーの拡販と食品メーカー・海外製パンメーカーの新規開拓6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
マルゼンの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-09の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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