人的資本に関する2025年3月目標
FY2023に初出。4回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。20社中2社が悪化側に。
- FY2026前進有価証券報告書
「ハラスメント研修参加率(注１) 2031年３月までに100％ 96％ 女性管理職比率(注１) 2031年３月までに7％ 3.4％ 男性の育児休業取得率(注１) 2031年３月までに50％以上 50％ 人的資本拡充・エンゲージメント向上につながる教育(注１) 2031年３月までに44百万円(注３) 49百万円(注３) 国内主要製造拠点災害強度率(注２) 2031年３月までに0.05以下(継続)(注４) 0.16(注４)」
2031年3月目標に対する実績を更新し、男性育休取得率は50％、教育費は49百万円となった一方、ハラスメント研修参加率、女性管理職比率、災害強度率は目標未達の実績を開示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「ハラスメント研修参加率(注１) 2031年３月までに100％ 95％ 女性管理職比率(注１) 2031年３月までに7％ 2.9％ 男性の育児休業取得率(注１) 2031年３月までに50％以上 50％ 人的資本拡充・エンゲージメント向上につながる教育(注１) 2031年３月までに44百万円(注３) 33百万円(注３) 国内主要製造拠点災害強度率(注２) 2031年３月までに0.05以下(継続)(注４) 0.05(注４)」
2031年3月目標に対する当年度実績を更新した。ハラスメント研修参加率95％、女性管理職比率2.9％、男性育休取得率50％、教育費33百万円、災害強度率0.05を開示した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「ハラスメント研修参加率(注１) 2031年３月までに100％ 94％ 女性管理職比率(注１) 2031年３月までに7％ 3.3％ 男性の育児休業取得率(注１) 2031年３月までに50％以上 30％ 人的資本拡充・エンゲージメント向上につながる教育(注１) 2031年３月までに44百万円(注３) 31百万円(注３) 国内主要製造拠点災害強度率(注２) 2031年３月までに0.05以下(継続)(注４) 0.15(注４)」
従来の2025年3月目標から、2031年3月を期限とする人的資本KPIへ再構成した。研修参加率、女性管理職比率、男性育休取得率、教育費、災害強度率を新たな指標として開示している。 - FY2023初出有価証券報告書
「ピープルサーベイ回答率(注１) 2025年３月までに100％ 83％ ハラスメント講習受講率(注２) 2025年３月までに100％ 94％ 表彰件数(注３) 2025年３月までに45件/半期 27件/半期 災害件数(注４) 2025年３月までに0件 20件」
人的資本に関する指標として、2025年3月までのピープルサーベイ回答率100％、ハラスメント講習受講率100％、表彰件数45件/半期、災害件数0件を設定し、当連結会計年度の実績も併記した。