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トーアミ(5973)・方針引き上げ

業績連動を基本とした安定配当と内部留保

FY2016に初出。37回の記載のうち30回が「再掲」。直近の記載は2026-08-10。

37記載
11年にわたる
3うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2024-Q2引き上げFY2024 – FY2025-H12016: 220162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 220242025: 120252026: 42026
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直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに45社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている188社のうち14社を表示しています。上の文は188社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-10引き上げ決算

    「2027年3月期(予想) - 9.00 - 9.00 18.00」

    2027年3月期の年間配当予想を18円とし、前期実績17円から還元水準を引き上げている。
  2. FY2026引き上げ有価証券報告書

    「当事業年度の配当につきましては、上記方針に基づき当期は1株当たり17.00円の配当(うち中間配当8.00円)を実施することを予定しております。」

    業績対応を基本とする安定配当方針を維持しつつ、年間配当を前年度の15.50円から17.00円へ引き上げる予定を示した。中間配当は8.00円、期末配当予定は9.00円である。
  3. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「(イ)中間配当による配当金の総額        45,884千円 (ロ)1株当たりの金額             8円00銭」

    中間配当を1株当たり8円、総額4,588万4千円としており、前年度に引き上げた還元水準を継続している。
  4. FY2025-H1引き上げ有価証券報告書

    「(イ)中間配当による配当金の総額         45,884千円 (ロ)1株当たりの金額              8円00銭」

    中間配当を1株当たり8円とし、従来の7円50銭から0円50銭増配した。業績対応を基本とする安定配当方針の下で、還元水準が引き上げられている。
  5. FY2024引き上げ有価証券報告書

    「当事業年度の剰余金の配当につきましては、上記方針に基づき、1株当たり0.50円増配の15.50円(うち中間配当7.50円)とさせていただきました。」

    業績対応を基本とする安定配当方針を維持しつつ、年間配当を1株当たり15円から15.50円へ0.50円増配した。
  6. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「2023年11月8日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」

    中間配当を1株当たり7円50銭、総額45,181千円と決議し、業績対応を基本とした安定配当方針に沿う配当を継続している。
  7. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「2023年6月29日定時株主総会 普通株式 45,181 7.50 2023年3月31日 2023年6月30日 利益剰余金」

    2023年3月期の期末配当として、普通株式1株当たり7円50銭、総額45,181千円を支払っており、業績対応を基本とした安定配当方針を継続している。
  8. FY2023再掲有価証券報告書

    「当事業年度の剰余金の配当につきましては、上記方針に基づき、1株当たり 15.00円(うち中間配当7.50円)とさせていただきました。」

    業績対応を基本としつつ安定配当、経営体質強化及び内部留保を勘案する方針を継続し、年間配当は1株当たり15円である。
  9. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「(イ)中間配当による配当金の総額         45,181千円 (ロ)1株当たりの金額              7円50銭」

    2022年9月30日を基準日とする中間配当を1株当たり7円50銭として実施し、業績対応を基本とした安定配当方針を継続している。
  10. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「(イ)中間配当による配当金の総額         45,181千円 (ロ)1株当たりの金額              7円50銭」

    2022年9月30日を基準日とする中間配当を総額45,181千円、1株当たり7円50銭と決議し、業績対応を基本とした安定配当方針を継続している。
  11. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「普通株式 46,856 7.50 2021年3月31日 2022年6月24日 利益剰余金」

    2021年3月期の期末配当として、普通株式1株当たり7円50銭、総額46,856千円を支払っており、業績対応を基本とした安定配当方針を継続している。
  12. FY2022再掲有価証券報告書

    「配当につきましては、経営成績に対応した配当を行うことを基本としつつ、安定的な配当の維持と経営体質の強化、将来の事業展開に備えるための内部留保の充実等を勘案し、中長期的観点から総合的に判断して決定する方針を採っております。」

    業績対応、安定配当、経営体質強化及び内部留保を勘案する配当方針を継続し、年間配当は1株当たり15円である。
  13. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「2021年11月8日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」「(イ)中間配当による配当金の総額         46,856千円 (ロ)1株当たりの金額              7円50銭」

    2021年9月30日を基準日とする中間配当を総額46,856千円、1株当たり7円50銭として実施し、安定配当方針を継続している。
  14. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「(イ)中間配当による配当金の総額         46,856千円 (ロ)1株当たりの金額              7円50銭」

    2021年9月30日を基準日とする中間配当を、総額46,856千円、1株当たり7円50銭として決議しており、安定配当方針を継続している。
  15. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「2021年6月29日 定時株主総会 普通株式 46,695 7.50 2021年3月31日 2021年6月30日 利益剰余金」

    2021年3月期の期末配当として、普通株式1株当たり7円50銭、総額46,695千円を支払った。業績対応を基本とする安定配当方針を継続している。
  16. FY2021再掲有価証券報告書

    「当事業年度の剰余金の配当につきましては、上記方針に基づき、1株当たり15.00円(うち中間配当7.50円)とさせていただきました。」

    業績対応を基本としつつ安定配当、経営体質強化及び内部留保を勘案する方針を継続し、年間配当は1株当たり15円である。
  17. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「(イ)中間配当による配当金の総額         46,695千円 (ロ)1株当たりの金額              7円50銭」

    2020年9月30日を基準日とする中間配当を、1株当たり7円50銭、総額46,695千円として実施しており、業績対応を基本とした安定配当方針を継続している。
  18. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「(イ)中間配当による配当金の総額         46,695千円 (ロ)1株当たりの金額              7円50銭」

    2020年9月30日を基準日とする中間配当を、1株当たり7円50銭、総額46,695千円と決議しており、業績対応を基本とした安定配当方針を継続している。
  19. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「2020年6月26日 定時株主総会 普通株式 46,534 7.50 2020年3月31日 2020年6月29日 利益剰余金」

    2020年3月期の期末配当として、普通株式1株当たり7.50円、総額46,534千円を支払った。業績対応を基本とした安定配当方針に沿う配当を継続している。
  20. FY2020再掲有価証券報告書

    「当事業年度の剰余金の配当につきましては、上記方針に基づき、1株当たり15.00円(うち中間配当7.50円)とさせていただきました。」

    経営成績に対応した配当を基本としつつ、安定配当、経営体質強化及び内部留保を勘案する方針を継続し、当年度は1株当たり15円を配当している。
  21. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「(ロ)1株当たりの金額              7円50銭」

    2019年9月30日を基準日とする中間配当を1株当たり7円50銭として実施し、業績対応を基本とした安定配当方針に沿う配当を継続している。
  22. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「2019年11月8日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」

    2019年9月30日を基準日とする中間配当を1株当たり7円50銭、総額46,534千円と決議し、安定配当方針に沿う配当を継続している。
  23. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「普通株式 46,400 7.50 2019年3月31日 2019年6月28日 利益剰余金」

    2019年3月期の配当として、普通株式1株当たり7円50銭を支払った。業績対応を基本とする安定配当方針に沿う配当を継続している。
  24. FY2019再掲有価証券報告書

    「配当につきましては、経営成績に対応した配当を行うことを基本としつつ、安定的な配当の維持と経営体質の強化、将来の事業展開に備えるための内部留保の充実等を勘案し、中長期的観点から総合的に判断して決定する方針を採っております。」

    業績対応、安定配当、経営体質強化及び将来投資に備えた内部留保を勘案する配当方針を継続している。当事業年度の配当は1株当たり15円(中間配当7円50銭)である。
  25. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「平成30年11月7日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」

    当期中間配当を1株当たり7円50銭と決議し、業績連動を基本とした安定配当方針に沿う配当を継続している。
  26. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「平成30年11月7日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」

    当期中間配当を1株当たり7円50銭と決議し、業績連動を基本とした安定配当方針に沿う配当を継続している。
  27. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「平成30年6月28日定時株主総会 普通株式 46,276 7.50 平成30年3月31日 平成30年6月29日 利益剰余金」

    配当方針に変更はなく、平成30年6月29日に普通株式について1株当たり7円50銭の配当を支払ったことを開示している。
  28. FY2018再掲有価証券報告書

    「配当につきましては、業績に対応した配当を行うことを基本としつつ、安定的な配当の維持と経営体質の強化、将来の事業展開に備えるための内部留保の充実等を勘案し、中長期的観点から総合的に判断して決定する方針を採っております。」

    業績対応、安定配当、経営体質強化及び内部留保を勘案する配当方針を継続している。当事業年度の配当は1株当たり15円(中間配当7円50銭)である。
  29. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「(ロ)1株当たりの金額              7円50銭」

    中間配当を1株当たり7円50銭として実施しており、業績連動を基本とした安定配当方針に沿う配当を継続している。
  30. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「平成29年11月8日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」

    中間配当を1株当たり7円50銭と決議しており、業績連動を基本とした安定配当方針に沿う配当を継続している。
  31. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「平成29年6月29日定時株主総会 普通株式 76,888 12.50 平成29年3月31日 平成29年6月30日 利益剰余金」

    配当方針自体に変更はなく、平成29年6月30日に普通株式について1株当たり12.50円の配当を支払ったことを開示している。
  32. FY2017再掲有価証券報告書

    「配当につきましては、業績に対応した配当を行うことを基本としつつ、安定的な配当の維持と経営体質の強化、将来の事業展開に備えるための内部留保の充実等を勘案し、中長期的観点から総合的に判断して決定する方針を採っております。」

    業績連動、安定配当、経営体質強化及び内部留保を勘案する配当方針を継続している。当事業年度の配当は普通配当15円に創業130周年記念配当5円を加えた1株当たり20円である。
  33. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「1株当たりの金額              7円50銭」

    中間配当を1株当たり7円50銭として実施しており、前期同時期と同水準の配当を継続している。
  34. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「平成28年11月7日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」「(ロ)1株当たりの金額 7円50銭」

    中間配当を1株当たり7円50銭と決議しており、前年同時期と同水準の配当を継続している。
  35. FY2016初出有価証券報告書

    「配当につきましては、業績に対応した配当を行うことを基本としつつ、安定的な配当の維持と経営体質の強化、将来の事業展開に備えるための内部留保の充実等を勘案し、中長期的観点から総合的に判断して決定する方針を採っております。」

    業績対応、安定配当、経営体質強化、将来投資に備えた内部留保を合わせて配当判断の方針としている。
一緒に動いた変遷

「案件ごとの利益率重視による選別受注」は、この変遷が動いた37回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

443333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1案件ごとの利益率重視による選別受注4回
  3. 2顧客密着型の事業体制と営業力の強化4回
  4. 3株式会社渡部建設との提携による敷込工事・製品販売の拡大3回
  5. 4高品質化・合理化・省力化による高付加価値化とローコスト化3回
  6. 5原材料価格の上昇と販売価格への転嫁困難リスク3回
  7. 6ベトナム事業の需要立ち上がり遅れと損失3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
トーアミの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-10の決算で、「引き上げ」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
業績連動を基本とした安定配当と内部留保|トーアミ(5973)の変遷 | Komori