輸送費コストの急激な上昇による収益圧迫
FY2018に初出。22回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載は2026-05-13。
トーアミがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。101社中64社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに43社。
- 2026-05-13悪化決算
「また、材料価格の高止まりや労務需給の逼迫、物流コストも漸増するなか、販売価格水準の維持に努めた結果、売上高は139億85百万円（前年同期比3.4％減）となりました。」
物流コストの漸増が材料価格高止まり及び労務需給逼迫と並ぶ収益圧迫要因として通期でも示された。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「原料価格や労務、物流コスト等が漸増するなか、販売価格水準の維持に努めた結果、売上高は70億３百万円（前年同中間期比0.9％増）となりました。」
物流コストが原料価格・労務費とともに漸増していると記載され、輸送費上昇による収益圧迫要因が継続・拡大している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「主たる要因は、運搬費が24百万円、給料及び手当が74百万円、法定福利及び厚生費が22百万円それぞれ増加したことによるものであります。」
運搬費が前年同期比24百万円増加し、輸送費上昇が収益圧迫要因として続いている。一方、輸送費リスクへの認識に新たな大きな変更は示されていない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、原材料価格の高止まりや、光熱費や輸送費の上昇等の影響は続いておりますが、販売価格の維持に努めた結果、セグメント利益は２億92百万円となりました。」
輸送費の上昇が原材料高や光熱費上昇とともに収益を圧迫する状況は続いている。一方、販売価格の維持により資材事業のセグメント利益は2億92百万円となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、為替による原材料価格の高止まりや、光熱費や輸送費の上昇等の影響もありましたが、販売価格の維持に努めた結果、セグメント利益は１億51百万円となりました。」
原材料価格、光熱費及び輸送費の上昇が続いているが、販売価格の維持により資材事業のセグメント利益は1億51百万円となった。輸送費上昇リスク自体に新たな変更はない。 - FY2023悪化有価証券報告書
「主たる要因は、運搬費が33百万円、給料及び手当が81百万円、法定福利及び厚生費が17百万円、のれん償却額が29百万円それぞれ増加したことによるものであります。」
運搬費が前年同期比33百万円増加し、輸送費コストの上昇が販売費及び一般管理費の増加要因として通期で現れている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、急激な円安による原材料価格の高止まりや、光熱費や輸送費の上昇等の影響もあり、スプレッド確保が厳しい状況が続き」
輸送費の上昇が原材料高や光熱費上昇とともに収益性を圧迫する要因として引き続き記載されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
輸送費コストの急激な上昇による収益圧迫リスクについて、新たな発生又は重要な変更はないとされている。 - FY2022対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、前連結会計年度に比べ１億18百万円減少して19億９百万円となりました。主たる要因は、運搬費が90百万円減少したことによるものであります。」
運搬費が前年同期比90百万円減少し、輸送費コストの収益圧迫は数値上緩和した。一方、輸送コストの低減自体は引き続き対処すべき課題とされている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「世界的な半導体不足による一部製品の供給不足や資源原料価格の高騰及びコンテナ不足等による輸送コストの暴騰により着実に物価上昇が続いており」
コンテナ不足等を背景に輸送コストの暴騰が生じていると記載し、輸送費上昇リスクが従来の急激な上昇からさらに強い表現で示されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
輸送費コストの急激な上昇による収益圧迫リスクについて、新たな発生又は重要な変更はないとされている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「さらに輸送コストの低減も引き続き対処すべき課題となっております。」
輸送コストの低減を引き続き重要課題としている。なお、当連結会計年度の運搬費は前年同期比で87百万円減少した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
輸送費コストの急激な上昇による収益圧迫リスクについて、新たな発生又は重要な変更はないとされている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
輸送費コストの急激な上昇による収益圧迫リスクについて、新たな発生又は重要な変更はないとされている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「さらに近年販売管理費の約半分ほどに増加しつつある輸送コストの低減も喫緊の対処すべき課題となっております。」
輸送コストが販売管理費の約半分ほどに増加しつつあると数値的に示し、低減を喫緊の課題と位置付けている。当年度の運搬費も前年同期比1億11百万円増加している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「損益面におきましては、物流費の上昇が引き続きコスト増加の要因となっているものの、その他におけるコストカットを徹底し原価率の低減に努めた結果、スプレッドが改善し、営業利益は１億71百万円（前年同四半期は営業損失58百万円）となりました。」
物流費の上昇が引き続きコスト増加要因として実際に発生している。一方、その他のコストカットと原価率低減により、営業損益は前年同四半期の損失から利益へ改善した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「損益面におきましては、物流コストの増加はあったものの、材料価格の推移を見極めながらの購買及び労務費面や経費面での原価管理を推進するなどスプレッドの改善に努めた結果、原価率が低減し、営業利益は43百万円（前年同四半期は営業損失68百万円）となりました。」
物流コストの増加が実際に発生している。販売費及び一般管理費の運搬費も前年同期451,917千円から507,438千円へ増加しているが、原価管理等により営業損益は改善した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「販売エリアの拡大と輸送コストの上昇により、販売運賃の増加がありましたが」
輸送コストの上昇が販売運賃の増加として実際に発生し、収益要因として記載された。増加額は示されていない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
輸送費コストの急激な上昇による収益圧迫リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとされている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
輸送費コストの急激な上昇による収益圧迫リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとされている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
輸送費コストの急激な上昇による収益圧迫リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとされている。 - FY2018初出有価証券報告書
「昨今の輸送費コストの急激な上昇などと相まって、営業損失は１億63百万円（前年同期は営業利益２億43百万円）となり」
輸送費コストの急激な上昇が材料高及び価格転嫁遅れと重なり、営業損失1億63百万円として業績に実際に影響したと記載している。