建設資材不足による工期遅延と機器類需要への影響
FY2019に初出。20回の記載のうち16回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-10-14。
TONEがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。23社中9社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに5社。
- 2026-10-14顕在化決算
「長引く資材高騰や人材不足を要因とした建設需要の低迷の影響が大きく、売上高は前年同期を下回りました。」
資材高騰と人材不足による建設需要低迷が、国内機器類の売上高減少として実績に表れている。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「機器類の売上高に関しましては、建築・橋梁市場は資材高騰や人材不足を要因とした需要低迷はありましたが、製造業向け製品の販売活動を強化したことで、売上高は前年同期を上回りました。」
資材高騰と人材不足による建築・橋梁市場の需要低迷が続く一方、製造業向け販売の強化で国内機器類売上高は前年同期を上回った。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「国内企業の設備投資、大型物流倉庫や半導体工場の建設及び再開発事業等における、資材高騰や人材不足を要因とした計画見直し等による需要低迷がみられたことで、売上高は前年同期を下回りました。」
資材高騰と人材不足による建設・設備投資計画の見直しが、国内機器類の需要低迷と前年同期比減収として実際の事業実績に表れている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「機器類の売上高に関しましては、首都圏を中心とした大型物件の計画等により建築需要は継続しているものの、資材および人件費等の高騰による購買の鈍化が改善せず、さらに人手不足による工事遅延もあったため」
建築需要が継続する一方、資材・人件費高騰による購買鈍化と人手不足による工事遅延が機器類の販売環境に実際に影響した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「関連部材の納入遅れが解消傾向に転じたことで、売上は前年を上回りました。」
建築関連の部材納入遅れが解消傾向に転じ、国内機器類の売上高が前年を上回ったと記載している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「機器類の売上高に関しましては、国内企業の収益改善による設備投資や、大型物流倉庫や半導体工場の建設及び再開発事業の計画等による建築需要は高まっており、コードレスタイプの新製品が加わった主力製品「シヤーレンチ」及び「建方１番」、「ナットランナー」並びにボルト締結に重要な役割を果たす「トルク管理機器」製品群の販売促進活動、顧客需要を満たす提案活動を行いましたが、売上は前年を下回りました。」
建築需要の高まりを記載する一方、機器類の売上は前年を下回っており、建設・設備投資関連の需要環境が事業実績に引き続き影響している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「機器類の売上高に関しましては、資材調達難、着工遅れや、着工見直し等新型コロナウイルス感染症による影響が継続している中、主要都市圏の再開発事業の計画等建築需要には明るい兆しが続いております。」
資材調達難、着工遅れ、着工見直しが引き続き機器類の事業環境に影響している。一方、主要都市圏の再開発事業など建築需要の明るい兆しも記載している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「機器類の売上高に関しましては、資材調達難、着工遅れや、着工見直し等新型コロナウイルス感染症による影響が継続している中、主要都市圏の再開発事業の計画等建築需要には明るい兆しが続いております。」
資材調達難、着工遅れ、着工見直しが引き続き機器類の事業環境に影響している。一方、主要都市圏の再開発事業など建築需要の明るい兆しも記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「機器類の売上高に関しましては、資材調達難や、着工遅れ等新型コロナウイルス感染症による影響が継続している中、ＥＣ業界の需要拡大に伴う物流倉庫の拡充、老朽化インフラの改修工事や、大阪万博、リニア新幹線の案件等建築需要が高まる等、明るい兆しも見られ」
資材調達難や着工遅れの影響が継続する一方、物流倉庫、老朽化インフラ、大阪万博、リニア新幹線等の需要拡大要因も記載している。通期の機器類売上高は25億8千5百万円となった。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「機器類の売上高に関しましては、資材調達難や、着工遅れ等新型コロナウイルス感染症による影響が継続している中、ＥＣ業界の需要拡大に伴う物流倉庫の拡充、老朽化インフラの改修工事や、大阪万博、リニア新幹線の案件等建築需要が高まるなど、明るい兆しも見られ」
資材調達難や着工遅れの影響が継続している一方、物流倉庫の拡充、老朽化インフラ改修、大阪万博・リニア新幹線案件など建築需要の明るい兆しも記載している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「機器類の売上高に関しましては、資材調達難、着工遅れや、着工見直し等新型コロナウイルス感染症による影響が継続している中」
資材調達難、着工遅れ、着工見直しが継続し、機器類の需要・売上に影響していると記載している。一方で、物流倉庫の拡充や老朽化インフラ改修工事など建築需要の明るい兆しも示している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「機器類の売上に関しましては、資材調達難、着工遅れや、着工見直し等新型コロナウイルス感染症による影響が継続している中」
資材調達難、着工遅れ、着工見直しが継続し、機器類の売上や建築需要に影響していると記載している。建築需要の鈍化を背景に機器類売上高は24億4千3百万円となった。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「機器類の売上高は、前期下半期以降の建築需要の鈍化傾向が改善には至らず、３億９千３百万円となりました。」
前期から示されていた建築需要の鈍化傾向が改善せず、機器類の売上高に引き続き影響している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「機器類の売上高は、前期下半期以降の建築需要の鈍化傾向が改善には至らず、３億９千３百万円となりました。」
前期から示されていた建築需要の鈍化傾向が改善せず、当第１四半期の機器類売上高3億9千3百万円に影響した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
建設資材不足による工期遅延と機器類需要への影響リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
建設資材不足による工期遅延と機器類需要への影響リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「機器類の売上に関しましては、資材不足により建設土木関連においては本格的な回復はいたらないものの、建築需要の高まりに応える製品群を取り揃え、売上拡大に努めてまいりました。」
建設土木関連の資材不足が本格的な回復を妨げていると記載しており、前期に示された資材不足による工期遅延・機器類需要への影響が実際の事業状況として表れている。 - FY2019初出有価証券報告書
「建設土木関連における資材不足による工期の遅れ等や世界経済への不安からの円高傾向などが予想され、経営環境は不透明な状況であります。」
建設土木関連の資材不足による工期遅延を経営環境上のリスクとして新たに明示している。また、当年度の機器類売上についても建築土木関連の計画ずれ込みなど弱含みがあったと記載している。