金属素材・原材料価格の高騰による製造コスト上昇
FY2016に初出。29回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載は2026-10-14。
TONEがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。53社中27社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに24社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「国内企業の設備投資、大型物流倉庫や半導体工場の建設及び再開発事業等における、資材高騰や人材不足を要因とした計画見直し等による需要低迷がみられたことで」
資材高騰が人材不足とともに建設・設備投資計画の見直しを通じた需要低迷の要因として実際に記載されている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「売上高は前連結会計年度より0.2％増加の75億９千１百万円となり、また、売上高営業利益率は前連結会計年度年度比1.6ポイント減少の13.2％となりました。その要因は当連結会計年度において、高採算品目の販売が伸び悩んだことや原材料、物流費用、エネルギー価格の値上げにより原価率が上昇したこと等によるものです。」
原材料価格の上昇が物流費用・エネルギー価格の値上げとともに原価率上昇の要因となり、売上高営業利益率が13.2％へ1.6ポイント低下した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「中東やウクライナ情勢の影響による原材料やエネルギー価格の高止まりは長期化」
原材料及びエネルギー価格の高止まりが継続・長期化する経営環境を認識している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は原材料価格が高騰し続けた影響を受け、２億６千７百万円（前年同期比47.1％減）となりました。」
原材料価格の高騰が継続し、国内セグメント利益が前年同期比47.1％減となる実際の利益減少要因として記載されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「ウクライナ情勢の影響による原材料やエネルギー価格の高騰による物価上昇が継続しており」
原材料及びエネルギー価格の高騰が継続する経営環境を記載しているが、本四半期の利益への直接的な影響については別途明示していない。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「原材料及びエネルギー価格の高騰やウクライナ情勢等の影響は継続しており」
原材料価格の高騰による製造コスト上昇リスクを含む経営環境上の懸念が継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「原材料及びエネルギー価格の高騰やウクライナ情勢等の影響もあり」
原材料及びエネルギー価格の高騰が続く経営環境を記載しているが、本四半期の利益への直接的な影響については別途明示していない。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「また、利益面では輸送や原材料及びエネルギー価格の高騰の影響を受けたことや、ベトナムにおいて新型コロナウイルス感染症対策のためロックダウン等の規制が強化され、ＴＯＮＥ ＶＩＥＴＮＡＭ ＣＯ．，ＬＴＤ．の生産活動が制約されたこともあり、営業利益は９億８千５百万円（前年同期比14.0％減）、経常利益は10億８千６百万円（前年同期比9.0％減）となり」
輸送・原材料・エネルギー価格の高騰が実際の利益減少要因となり、営業利益は前年同期比14.0％減、経常利益は同9.0％減となった。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「従いまして、当第３四半期連結累計期間の経営成績につきましては、売上高は43億５千１百万円（前年同期比8.1％増）となりました。また、利益面では、輸送やエネルギー、原材料費高騰の影響を受け、営業利益は６億２千３百万円（前年同期比13.6％減）、経常利益は６億７千２百万円（前年同期比10.1％減）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は４億２千８百万円（前年同期比21.4％減）となりました。」
原材料費高騰が輸送費・エネルギー価格の高騰とともに実際の利益減少要因として記載され、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を下回った。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
金属素材・原材料価格の高騰による製造コスト上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「特殊鋼をはじめとする金属素材やその他の原材料価格が高騰した場合、原材料購入価格が上がり製造コストが上昇することが考えられます。このリスクに対して、調達先を分散化することで対応する方針です。」
金属素材・原材料価格の高騰による製造コスト上昇リスクと、調達先分散による対応方針を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
金属素材・原材料価格の高騰による製造コスト上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
金属素材・原材料価格の高騰による製造コスト上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020調達先分散による対応方針の明示有価証券報告書
「このリスクに対して、調達先を分散化することで対応する方針です。」
原材料価格高騰リスクに対し、調達先の分散化を対応方針として明示した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
金属素材・原材料価格の高騰による製造コスト上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
金属素材・原材料価格の高騰による製造コスト上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
金属素材・原材料価格の高騰による製造コスト上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「特殊鋼をはじめとする金属素材やその他の原材料価格が高騰した場合、原材料購入価格が上がり製造コストが上昇することが考えられます。」
金属素材・原材料価格の高騰による製造コスト上昇リスクを継続して記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
金属素材・原材料価格の高騰による製造コスト上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
金属素材・原材料価格の高騰による製造コスト上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
金属素材・原材料価格の高騰による製造コスト上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
金属素材・原材料価格の高騰による製造コスト上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
金属素材・原材料価格の高騰による製造コスト上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「特殊鋼をはじめとする金属素材やその他の原材料価格が高騰した場合、原材料購入価格が上がり製造コストが上昇することが考えられます。」
金属素材・原材料価格の高騰による製造コスト上昇リスクを継続して記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格高騰による製造コスト上昇リスクについて、当四半期に新規発生や重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「特殊鋼をはじめとする金属素材やその他の原材料価格が高騰した場合、原材料購入価格が上がり製造コストが上昇することが考えられます。」
特殊鋼などの原材料価格上昇が製造コストに波及する可能性を記載している。