運送費増大・人手不足による賃金上昇
FY2018に初出。13回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-10-14。
TONEがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。40社中27社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに6社。
- 2026-10-14顕在化決算
「機器類の売上高に関しましては、長引く資材高騰や人材不足を要因とした建設需要の低迷の影響が大きく、売上高は前年同期を下回りました。」
資材高騰と人材不足が建設需要の低迷を通じて国内機器類の売上高減少に実際に影響している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「国内企業の設備投資、大型物流倉庫や半導体工場の建設及び再開発事業等における、資材高騰や人材不足を要因とした計画見直し等による需要低迷がみられたことで」
人材不足が資材高騰とともに建設・設備投資計画の見直しを招き、国内機器類の需要低迷に実際に影響したと記載されている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「その要因は当連結会計年度において、高採算品目の販売が伸び悩んだことや原材料、物流費用、エネルギー価格の値上げにより原価率が上昇したこと等によるものです。」
物流費用の値上げが原材料・エネルギー価格の値上げとともに原価率上昇の実際の要因となった。また、人手不足による工事遅延も記載されている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「人手不足による遅れが見られるものの」
人手不足が国内の機器類関連の遅れとして実際の事業環境に表れている。賃金上昇による影響については当該記載では明示していない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
運送費増大・人手不足による賃金上昇などのコスト増大リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「また、利益面では輸送や原材料及びエネルギー価格の高騰の影響を受けたことや」
輸送費、原材料費、エネルギー価格の高騰が実際の利益減少要因となり、通期営業利益は前年同期比14.0％減となった。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「従いまして、当第３四半期連結累計期間の経営成績につきましては、売上高は43億５千１百万円（前年同期比8.1％増）となりました。また、利益面では、輸送やエネルギー、原材料費高騰の影響を受け、営業利益は６億２千３百万円（前年同期比13.6％減）、経常利益は６億７千２百万円（前年同期比10.1％減）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は４億２千８百万円（前年同期比21.4％減）となりました。」
輸送費の高騰がエネルギー・原材料費の高騰とともに実際の利益減少要因として記載され、営業利益等が前年同期を下回った。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
運送費増大・人手不足による賃金上昇などのコスト増大リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
運送費増大・人手不足による賃金上昇などのコスト増大リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
運送費増大・人手不足による賃金上昇などのコスト増大リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
運送費増大・人手不足による賃金上昇などのコスト増大リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
運送費増大・人手不足による賃金上昇などのコスト増大リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018初出有価証券報告書
「建設関連企業の業績に頭打ち感が見られるほか、運送費の増大や人手不足による賃金の上昇等コスト増大によるマイナスの要因もあります」
建設関連企業の業績頭打ちに加え、運送費増大と人手不足による賃金上昇を、コスト増大につながるマイナス要因として挙げている。