省エネ・安全・衛生・作業環境向上型製品の拡充
FY2016に初出。25回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-05-14。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- 2026-05-14再掲決算
「省人化ニーズの高まりを受けた、省人対応厨房機器の需要が底堅く推移しておりますが、」
省人対応厨房機器の需要が底堅く推移しているとの記載を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「自然冷媒を新たに採用し地球環境負荷を軽減させた冷蔵庫、冷凍庫の開発を行い、対応機種を追加し、販売いたしました。」
自然冷媒を採用したリーチイン冷蔵庫・冷凍庫の対応機種を追加して販売したほか、業務用IHコンロ、自然冷媒コールドテーブル、特定顧客向けフルウォーミングキャビネットを開発し、後者ではグローバル認証取得完了・販売開始まで進展した。研究開発費は1億1,539万7千円。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「インバウンド消費による需要、省人化ニーズの高まりを受けた、省人対応厨房機器の需要も順調に推移しております」
省人化ニーズの高まりを背景に、省人対応厨房機器の需要が順調に推移していると記載している。研究開発活動自体については重要な変更がないとしている。 - FY2024前進有価証券報告書
「○高効率ガス茹で麺機の製品化・熱効率70％以上(現行機種 約50％)、ガス消費量を約34％削減したガスゆで麺機を開発し、発売を開始いたしました。」
高効率ガスゆで麺機を開発・発売し、熱効率70％以上、ガス消費量約34％削減という性能値を開示している。自然冷媒リーチイン、再加熱キャビネット、コンベア洗浄機等の製品化・販売開始も記載している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
省エネ、省力化、安全性等を含む研究開発活動について、重要な変更がないと説明している。 - FY2023前進有価証券報告書
「自然冷媒を新たに採用し地球環境負荷を軽減させた冷蔵庫、冷凍庫の開発を行い、販売を開始いたしました。」
自然冷媒を採用した冷蔵庫・冷凍庫の販売開始、省エネジェットオーブンの平均20％ガス消費量削減、コンベア洗浄機や高速オーブン等の製品化・販売開始を記載している。研究開発費は168百万円。 - FY2022前進有価証券報告書
「◎基礎研究 ○低温暖化係数による冷媒ガスを用いた冷凍システムの開発研究を行っております。・製品としての実用展開段階に至っております。◎新規製品開発成果 ○IoTキッチンリンク・クラウド対応の自動温度管理システム ・自動温度取得装置＆Wi-Fi無線接続装置とクラウドを連携させ、HACCPに沿った衛生管理が行えるシステムを実現し、販売を開始いたしました。○搬送ロボット ・給食施設や宿泊施設において、タブレット上で指定した通りに配膳／下膳する搬送ロボットの販売を開始いたしました。◎研究開発費：160百万円」
低GWP冷媒を用いた冷凍システムが製品としての実用展開段階に到達したほか、HACCP対応の自動温度管理システムと搬送ロボットの販売開始を記載している。研究開発費は1億6,002万9千円である。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況について、重要な変更がないと説明している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
省エネ、省力化、安全性等を含む研究開発活動について、重要な変更がないと説明している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、厨房における作業改善や環境改善・省力化を目的としたロボットの基礎研究や食品工業における大型の製品開発に注力してまいりました。」
搬送ロボットの特注製品納品決定、温度・湿度情報管理ソフトの完成・納品、食品工業向け製品の開発など、研究開発上の具体的な進展を記載している。研究開発費は1億8,440万3千円となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況について、重要な変更がないと説明している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況について、重要な変更がないと説明している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動および製品開発の状況について、重要な変更がないと説明している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億４千３百万円であります。主なものは、製品の品質及び安全性の向上に向けた開発並びに製品の省人化・省力化を目的とした食器自動洗浄システムの開発等であります。」
品質・安全性の向上、省人化・省力化を目的とする製品開発を継続している。研究開発費は1億4,300万円で、食器自動洗浄システムの開発を具体的に挙げているが、完成実績は記載していない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1億8百万円であります。主なものは、製品の品質及び安全性の向上に向けた開発、並びに製品の省人化・省力化を目的とした食器自動洗浄システムの開発等であります。」
品質・安全性向上、省人化・省力化を目的とする製品開発を継続している。研究開発費は1億800万円で、食器自動洗浄システムの開発を具体的に挙げている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、厨房における作業改善や環境改善・省力化を目的としたロボットの基礎研究や食品工業における大型の製品開発に注力してまいりました。以上の結果、当連結会計年度の研究開発成果と研究開発費は以下の通りであります。」
食器仕分けロボットの実用段階到達、搬送ロボット・温度取得装置の研究、新製品・モデルチェンジ製品の開発を記載し、研究開発費は1億7,881万4千円となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、厨房における作業改善や環境改善・省力化を目的としたロボットの基礎研究や食品工業における大型の製品開発に注力してまいりました。」
ロボットの基礎研究、大型ガス式連続フライヤーの新規開発、洗浄機や冷機器の改良を実施した。研究開発費は4億4,947万8千円となり、前年度の1億1,692万8千円から増加している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億３千５百万円であります。主なものは、製品の品質及び安全性の向上に向けた開発並びに製品の省人化・省力化を目的とした食器自動洗浄システムの開発等であります。」
品質・安全性の向上、省人化・省力化を目的とする製品開発を継続している。食器自動洗浄システムの開発を具体的に挙げ、研究開発費は2億3,500万円と記載しているが、完成実績は示していない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1億2千3百万円であります。主なものは、製品の品質及び安全性の向上に向けた開発、並びに製品の省人化・省力化を目的とした食器自動洗浄システムの開発等であります。」
品質・安全性向上、省人化・省力化を目的とする研究開発を継続している。研究開発費は1億2千3百万円で、食器自動洗浄システムの開発を具体的に挙げているが、完成実績は記載していない。 - FY2019前進有価証券報告書
「環境に配慮した省エネ型機器の開発、既存機器のモデルチェンジに積極的に取り組み、品質や安全性、衛生性、機能性の一層の向上を図りました。」
当年度は省人・省力対応型フライヤーを開発し、冷凍庫・冷凍冷蔵庫でシリーズ平均36％、冷蔵コールドテーブルで27％、カートイン冷蔵庫で30％の消費電力低減を達成した。改正法対応型IHコンロも開発し、研究開発費は1億1,692万8千円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動および製品開発に関する状況について、重要な変更がないと説明している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動および製品開発に関する状況について、重要な変更がないと説明している。 - FY2018前進有価証券報告書
「環境に配慮した省エネ型機器の開発、既存機器のモデルチェンジに積極的に取り組み、品質や安全性、衛生性、機能性の一層の向上を図りました。」
省エネ型機器の開発・モデルチェンジを継続し、当年度は冷温蔵配膳車、ピザトッピング用メイクテーブル、消毒保管庫、ジェットオーブン等6件の新規製品開発成果と研究開発費1億9千3百万円を記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「厨房環境改善による負荷軽減、機器側でできる最大限の安全性確保を重視し、省エネ、省力化、作業環境向上型機器の拡充に努めるとともに当社の技術力の強みをもって成し得る特定ユーザー向けのオリジナル製品開発にも力を注いで参りました。〇新規製品開発成果・再加熱カート・新型冷凍冷蔵庫（Ｋタイプ） 〇モデルチェンジ、マイナーチェンジ成果・冷温蔵配膳車レギュラートレイモデル・食器消毒保管庫・ドアタイプ洗浄機 〇研究開発費： 1億6千万円」
省エネ・省力化・作業環境向上型機器の拡充に加え、新規製品2件、モデルチェンジ等3件の成果と研究開発費1億6千万円を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「環境に配慮した省エネ型機器の開発、既存機器のモデルチェンジなどに積極的に取り組み、品質や安全性、省エネ機能の向上を推進してまいりました。」
省エネ、環境配慮、安全性、信頼性、衛生、作業環境向上を製品開発の主要な軸としている。医療・老健施設向け適温給食システムや複合加熱高速オーブンの拡充にも言及。