強固な財務体質の維持と資本効率の向上
FY2022に初出。9回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。40社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに12社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「・戦略的資源配分実行に向けた中長期キャッシュアロケーションの構築 ・ROE改善に向けたB/S最適化策の実行」
中長期キャッシュアロケーションの構築とROE改善に向けたB/S最適化を、「SANYO VISION 79」の財務施策として継続している。 - 2026-05-11前進経営計画
「◆自己株式の取得と消却 など」
中長期キャッシュアロケーション、成長・戦略投資、株主還元を含む攻めの財務基盤の運用実績を開示している。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「・戦略的資源配分実行に向けた中長期キャッシュアロケーションの構築 ・ROE改善に向けたB/S最適化策の実行」
資本効率向上の方向性を、中長期キャッシュアロケーションの構築とROE改善に向けたB/S最適化策の実行へ具体化した。資本政策の対象と手段が拡張されている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは、2024年問題など法改正等への対応に適切に取り組むと同時に、内部統制システムの運用と経営の公正性、透明性及び効率性を高め、コーポレートガバナンスの一層の充実化と強化に取り組むとともに、資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応をはかりながら、皆様のご期待に添えるよう鋭意努力してまいります。」
従来の強固な財務体質・資本効率向上という方向性に、資本コストや株価を意識した経営の実現への対応を加えている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「こうした経営環境の中で当社グループは、2022年度からスタートした中期３ヵ年経営計画の２年目を迎え、人の成長への投資、資本効率の向上などによる経営基盤の強化や新たな市場の創出と新製品開発、設計指定活動の強化とIT化の推進による販売戦略の高度化など、基本経営戦略を更に推し進め、グループでの計画達成を目指し邁進してまいりました。」
資本効率の向上を経営基盤強化の方向性として、中期計画2年目にも継続して掲げている。固定資産売却などの新たな具体的実施事項や資本効率の数値改善は示されていない。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結累計期間末における投資活動によるキャッシュ・フローは、327百万円の資金収入（前年同期は315百万円の資金支出）となりました。その要因は、有形固定資産及び無形固定資産の取得による支出170百万円等の資金減少要因に対し、賃貸不動産の売却による収入494百万円等の資金増加要因によるものです。」
資産効率向上を目的として計画されていた固定資産譲渡について、賃貸不動産の売却による494百万円の収入を計上した。固定資産売却益も423百万円計上され、資産効率向上施策が実行段階を経て完了した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、2022年９月13日開催の取締役会において、経営資源の有効活用及び資産効率の向上を目的として、下記のとおり保有する固定資産の譲渡を決議し、2022年９月28日に不動産売買契約を締結いたしました。譲渡日につきましては2023年２月28日（予定）であり、本件固定資産の譲渡に伴い、2023年３月期の第４四半期連結会計期間において、固定資産売却益約400百万円を特別利益に計上する見込みであります。」
資産効率向上を目的とする固定資産譲渡について、取締役会決議、不動産売買契約締結、2023年2月28日予定の譲渡日、約400百万円の売却益見込みを継続して開示している。譲渡完了とは記載されていない。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社は、2022年９月13日開催の取締役会において、経営資源の有効活用及び資産効率の向上を目的として、下記のとおり保有する固定資産の譲渡を決議し、2022年９月28日に不動産売買契約を締結いたしました。譲渡日につきましては2023年２月（予定）であり、本件固定資産の譲渡に伴い、2023年３月期の第４四半期連結会計期間において、固定資産売却益約400百万円を特別利益に計上する見込みであります。」
資産効率向上を目的とする固定資産譲渡について、取締役会決議と不動産売買契約の締結まで進展した。譲渡は2023年2月予定で、約400百万円の固定資産売却益を見込んでいるが、譲渡完了とは記載されていない。 - FY2022初出有価証券報告書
「・強固な財務体質の維持と資本効率の向上」
健全な財務体質の維持に加え、資本効率の向上を中期計画の基本経営戦略として初めて明示している。