生産性向上、工場内製化、コスト低減と品質確保
FY2016に初出。36回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。18社中2社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに5社。
- FY2026省人化・自動化等継続下で利益減少有価証券報告書
「具体的には、社会課題や市場ニーズを踏まえた新製品の開発や成長戦略商品の拡販を進めるとともに、生産の省人化・自動化や物流対策など業務効率化によりコスト低減を図り、調達の見直しや価格改定を実施いたしました。」
生産の省人化・自動化、物流対策、調達見直し、価格改定を実施した一方、物流費・人件費の増加等により営業利益は前期比11.2％減となった。施策の実施と業績面の悪化が併存している。 - FY2026-H1施策継続下で売上・利益減少有価証券報告書
「こうした経営環境の中で当社グループは、2025年度からスタートした中期３ヵ年経営計画「SANYO VISION 79」（2025年度～2027年度）において『高付加価値化追求に向けた事業基盤強化とサステナブル経営推進による企業価値向上』を基本方針に、成長戦略商品の拡販や設計指定活動の強化を行い、生産効率アップ及びコスト抑制などの戦略施策に取り組み、ステークホルダーと協働共栄で中長期的な企業価値の向上の実現に向けて邁進してまいりました。 以上の結果、当中間連結会計期間における経営成績は、全体の売上高は12,722百万円（前年同期比4.7％減）となり、利益面におきましては、営業利益493百万円（前年同期比29.3％減）、経常利益600百万円（前年同期比25.5％減）」
成長戦略商品の拡販、設計指定活動、生産効率アップ、コスト抑制を継続した一方、売上高は4.7％減、営業利益は29.3％減、経常利益は25.5％減となった。施策の継続と業績面の悪化が併存している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループでは、コスト競争に勝てる設備の充実を目的に、主に合理化・省力化を図るための設備投資を継続的に実施しております。なお、有形固定資産の他、無形固定資産への投資を含めて記載しており、当連結会計年度の設備投資の総額は1,126百万円であります。」
合理化・省力化を目的とする設備投資を継続し、当年度の投資額は1,126百万円となった。生産用設備の更新や3次元振動試験棟の建設も含まれており、従来施策が具体的な投資として進展している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「具体的には成長戦略商品の販売強化や新製品の投入、設計指定活動の推進や見積もり案件の受注獲得を行い、生産効率の改善とコスト抑制等に取り組んでまいりました。」
生産効率の改善とコスト抑制を継続しているが、設備完成やコスト削減額などの新たな具体的進捗は示されていない。 - FY2024前進有価証券報告書
「具体的には、成長戦略商品の拡販や新製品の投入、設計指定活動の強化、見積案件の受注率のアップ、適正な販売価格への見直し及び改定、無人化生産拡大による生産効率アップ及びコスト抑制などの諸施策に取り組みました。」
無人化生産の拡大、生産効率向上、コスト抑制、販売価格改定などを実施し、営業利益は2,455百万円、前期比39.8％増となった。生産性・コスト低減施策の具体的実施と業績改善が示されている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「具体的には成長戦略商品の拡販や新製品の投入、設計指定活動の強化、見積案件の受注率のアップ、適正な販売価格への見直し及び改定、無人化生産拡大による生産効率アップ及びコスト抑制などの諸施策に取り組んでまいりました。以上の結果、当第３四半期連結累計期間における経営成績は、全体の売上高は22,759百万円（前年同期比15.7％増）となり、利益面におきましては、営業利益1,873百万円（前年同期比75.8％増）」
無人化生産の拡大、生産効率向上、コスト抑制、販売価格改定などの施策を継続し、営業利益は前年同期比75.8％増の1,873百万円となった。生産性・コスト低減施策の実施と業績改善が示されている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「具体的には成長戦略商品の拡販や新製品の投入、設計指定活動の強化、見積案件の受注率のアップ、適正な販売価格への見直し及び改定、無人化生産拡大による生産効率アップ及びコスト抑制などの施策に取り組んでまいりました。以上の結果、当第２四半期連結累計期間における経営成績は、全体の売上高は13,824百万円（前年同期比16.8％増）となり、利益面におきましては、営業利益910百万円（前年同期比142.4％増）となりました。」
無人化生産の拡大、生産効率アップ、コスト抑制、販売価格改定などの施策に取り組み、営業利益は前年同期比142.4％増の910百万円となった。生産性・コスト低減施策の実施と業績改善が示されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「具体的には、社会的な課題や市場ニーズを捉えた新製品開発に注力し、成長戦略商品の拡販や設計指定活動の強化、ITを活用した販売戦略の実施、コスト低減に向けた諸施策及び無人化等による生産効率の向上に全力を傾注し、また高騰を続ける原材料価格への対応策として、グループ内での市況情報の共有化を進め、適正な販売価格への見直し及び改定を実施いたしました。」
コスト低減、無人化等による生産効率向上、市況情報の共有、販売価格改定を実施し、営業利益は前期比102.6％増の1,756百万円となった。生産性・コスト施策の具体的な実施と業績改善が示されている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「無人化等による生産効率の向上や経費の抑制に全力で取り組み、また材料価格の高騰に対し販売価格の改定を実施してまいりました。」
無人化等による生産効率向上、経費抑制に加え、材料価格高騰への対応として販売価格の改定を実施した。これらの施策とともに営業利益1,065百万円、前年同期比87.8％増を計上しており、具体的な施策実施と業績改善が示されている。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「④ 生産量の拡大とコスト抑制 ・生産技術の向上と新規内製品の拡大 ・無人化、IT化による生産効率の向上と品質確保 ・戦略的購買活動によるコスト抑制とサプライチェーンの把握」
従来の生産効率化、内製化、コスト低減に加え、生産量拡大、無人化・IT化、戦略的購買、サプライチェーン把握まで施策の範囲を広げている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「一方、利益面におきましては、コスト上昇を背景に、営業利益は567百万円（前年同期比10.9％減）、経常利益は736百万円（前年同期比9.7％減）となりました。」
生産性向上やコスト低減に関する従来の取り組みがある中で、今次累計期間はコスト上昇を背景に営業利益が10.9％減、経常利益が9.7％減となった。コスト低減施策の継続的な実施や効果を示す新たな記載はない。 - FY2022-Q2省力化・コスト低減継続下で利益減少有価証券報告書
「引き続き成長戦略商品の拡販や設計指定活動の強化及び生産効率の改善と省力化によるコスト低減に取り組んでまいりました。以上の結果、当第２四半期連結累計期間における経営成績は、コロナ禍の影響に伴う低調な建築需要等を背景に、全体の売上高は10,335百万円（前年同期比3.8％減）となりました。また、利益面におきましては、営業利益121百万円（前年同期比48.0％減）となりました。」
生産効率改善、省力化、コスト低減を継続した一方、低調な建築需要等を背景に売上高は3.8％減、営業利益は48.0％減となった。施策の継続と利益面の悪化が併存している。 - FY2022-Q1省力化・コストダウン継続下で利益損失化有価証券報告書
「具体的には、成長戦略商品の販売強化や価値創造に向けた技術開発力の強化、省力化によるコストダウン及び経営基盤の強化等に取り組みながら、収益性の改革にチャレンジしてまいりました。以上の結果、当第１四半期連結累計期間における経営成績は、長期化するコロナ禍の影響と低調な建築需要を背景に、全体の売上高は4,437百万円（前年同期比14.0％減）となりました。また、利益面におきましては、営業損失118百万円（前年同期営業利益54百万円）となりました。」
省力化によるコストダウン等の施策を継続したが、長期化するコロナ禍と低調な建築需要を背景に売上高が14.0％減少し、営業利益は前年同期の54百万円の利益から118百万円の損失へ悪化した。施策の継続と業績悪化が併存している。 - FY2021-Q3コストダウン・販管費削減継続下で利益減少有価証券報告書
「また、建築需要が低迷する中、２年目を迎えた中期３ヵ年経営計画「SANYO VISION 73」の達成を目指し、基本経営戦略に沿った諸施策への積極的な取組みと、コストダウンによる利益率の改善及び販管費の削減に全力を傾注してまいりました。以上の結果、当第３四半期連結累計期間における経営成績は、新型コロナウイルス感染症の再拡大の影響もあり、全体の売上高は17,082百万円（前年同期比10.0％減）となりました。また、利益面におきましては、営業利益636百万円（前年同期比20.9％減）となりました。」
コストダウンによる利益率改善と販管費削減を継続したが、新型コロナウイルス感染症再拡大等により売上高は10.0％減、営業利益は20.9％減となった。施策の継続と業績悪化が併存している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、利益面におきましては、売上総利益率の改善を図ったことに加え、販管費等を削減したことにより、営業利益は232百万円（前年同期比13.7％増）、経常利益においては342百万円（前年同期比17.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は176百万円（前年同期比18.8％増）となりました。」
売上総利益率の改善と販管費等の削減により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。コスト低減・生産性向上に関連する具体的な業績改善が示されている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、利益面におきましては売上総利益率の改善と販管費の削減効果により、営業利益54百万円（前年同期営業損失166百万円）、経常利益110百万円（前年同期経常損失126百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益については16百万円（前年同期親会社株主に帰属する四半期純損失152百万円）となりました。」
売上総利益率の改善と販管費削減により、営業利益54百万円、経常利益110百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益16百万円を計上し、前年同期の損失から黒字へ転換した。コスト低減・生産性向上に関連する具体的な業績改善が示されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「仕入価格の見直しや工場での各種コスト低減策への取り組みによって売上総利益率が改善し、物流費の低減など販管費の削減効果等も加わり、営業利益は1,590百万円（前期比80.0％増）となりました。」
仕入価格の見直し、工場でのコスト低減、生産効率化、物流費等の削減により、売上総利益率が改善し、営業利益が前期比80.0％増となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、利益面におきましては、仕入価格の見直しや生産効率の最適化により売上総利益率が改善したほか、販管費の削減効果もあり、営業利益805百万円（前年同期比512.0％増）、経常利益においては937百万円（前年同期比274.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は558百万円（前年同期比271.3％増）となりました。」
仕入価格の見直し、生産効率の最適化、販管費削減により売上総利益率が改善し、営業利益805百万円、経常利益937百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益558百万円を計上した。コスト低減・生産性向上施策に関連する具体的な業績改善が示されている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「また、利益面におきましては、売上総利益率の改善や販管費の削減効果により、営業利益204百万円（前年同期営業損失108百万円）、経常利益においては290百万円（前年同期経常損失28百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は148百万円（前年同期親会社株主に帰属する四半期純損失127百万円）となりました。」
売上総利益率の改善と販管費削減により、営業利益204百万円、経常利益290百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益148百万円を計上し、前年同期の損失から黒字へ転換した。コスト低減・生産性向上に関連する具体的な業績改善が示されている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、利益面におきましては売上総利益率の改善と販管費の削減効果により、営業損失は166百万円（前年同期営業損失326百万円）、経常損失においては126百万円（前年同期経常損失283百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は152百万円（前年同期親会社株主に帰属する四半期純損失292百万円）となりました。」
売上総利益率の改善と販管費削減の効果により、営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失がいずれも前年同期から縮小した。コスト低減・生産性向上に関連する具体的な業績改善が示されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、コスト低減策としては、資材や外注品などの仕入価格の見直しをはじめ、生産効率の最適化によるコストダウン及び物流費等の削減に努め、併せて工場内製化の推進による製品付加価値の向上に注力するなど、グループ全社を挙げて収益性の改革に取り組んでまいりました。」
仕入価格の見直し、生産効率の最適化、物流費削減、工場内製化を進め、営業利益883百万円、前期比8.1％増を計上した。コスト低減施策と利益改善の具体的な進展が示されている。 - FY2019-Q3原材料高・転嫁遅れ下で販管費削減により利益改善有価証券報告書
「また、利益面におきましては、原材料の高騰に伴う製品価格への転嫁の遅れ等もあり、売上総利益率の低下を余儀なくされましたが、販管費の削減効果も奏功し、営業利益131百万円（前年同期比160.6％増）、経常利益においては250百万円（前年同期比54.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は150百万円（前年同期比182.9％増）となりました。」
原材料高と価格転嫁の遅れにより売上総利益率は低下した一方、販管費削減が奏功し、営業利益・経常利益・四半期純利益は前年同期から改善した。コスト削減の効果と外部コスト上昇が併存しているため、単純な前進・悪化ではなく両面の変化として記載する。 - FY2019-Q2原材料高・価格転嫁遅れ下で損失縮小有価証券報告書
「具体的には、「安心・安全」「環境・省エネ」「耐震・防災」をテーマとした新製品開発に一層注力するとともに、成長戦略商品の販売強化と設計指定活動のさらなる推進、原材料調達価格の低減、及び生産効率の改善によるコスト低減に最大限の力を傾注してまいりました。以上の結果、当第２四半期連結累計期間における経営成績は、厳しい市場環境を反映しアルミ建材の売上高が低調に推移したものの、軽量壁天井下地と床システムが堅調であったことなどから、全体の売上高は11,376百万円（前年同期比2.8％増）となりました。また、利益面におきましては、原材料価格の上昇に伴う価格転嫁の遅れによって売上総利益率の低下を招きましたが、販管費の削減効果により、営業損失108百万円（前年同期営業損失154百万円）、経常損失においては28百万円（前年同期経常損失82百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は127百万円（前年同期親会社株主に帰属する四半期純損失90百万円）となりました。」
原材料調達価格の低減、生産効率の改善、販管費削減を進めた結果、営業損失と経常損失は縮小したが、原材料価格上昇に伴う価格転嫁の遅れで売上総利益率が低下し、最終損失は拡大した。 - FY2019-Q1コスト削減継続下で利益率低下・損失小幅縮小有価証券報告書
「また、利益面におきましては原材料価格の高騰を背景に利益率の低下を余儀なくされましたが、販管費の削減効果によって営業損失は326百万円（前年同期営業損失329百万円）、経常損失においては283百万円（前年同期経常損失297百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は292百万円（前年同期親会社株主に帰属する四半期純損失245百万円）となりました。」
販管費削減の効果により営業損失と経常損失は前年同期から小幅に縮小したが、原材料価格高騰を背景に利益率は低下し、最終損失は拡大した。コスト削減の効果と外部コスト上昇が併記されており、単純な前進・悪化のいずれとも整理しにくい。 - FY2018悪化有価証券報告書
「こうした状況の中で、コスト低減と販管費の削減に全力を傾注しましたが、売上総利益の減少分をカバーするには至らず、営業利益においても所期の計画を達成することができませんでした。」
コスト低減と販管費削減を継続したものの、原材料価格高騰等による売上総利益の減少を補うには至らず、営業利益計画も未達となった。施策の継続自体ではなく、収益改善への効果が限定された状況を記載する。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「具体的には、営業、開発、生産が三位一体となり、重点施策である成長戦略商品の拡販や設計指定活動の強化及び特約店の拡充に注力するとともに、マーケティング活動に基づく新製品開発の強化、並びに生産効率の最適化によるコスト低減と内製化の推進に努めてまいりました。」
生産効率の最適化によるコスト低減と内製化の推進を継続している。新たな設備完成やコスト改善数値など、名指しできる進捗は示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「具体的には、「安心・安全」「環境・省エネ」「耐震・防災」をコンセプトに据えた成長戦略商品の拡販に努めるとともに、多様化する市場ニーズに対応するためのマーケティング活動の強化、並びに生産効率の最適化によるコスト低減と品質の確保に全力で取り組んでまいりました。」
生産効率の最適化を通じたコスト低減と品質確保を継続している。新たな設備完成や数値改善などの名指しできる進捗は示されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループはこうした経営環境の中で、２年目を迎えた中期３ヵ年経営計画に沿って、引き続き成長戦略商品の販売強化や設計指定活動に注力するとともに、多様化する市場ニーズに対応した新製品開発の強化と生産効率の最適化による製品付加価値の向上に取り組んでまいりました。」
生産効率の最適化による製品付加価値向上を継続している。具体的な設備完成や数値改善などの新たな進捗は示されていない。 - FY2017前進有価証券報告書
「売上原価は、仕入商品や資材などのコスト削減や工事原価管理の徹底などにより、売上総利益率の上昇が見られ、売上総利益は7,446百万円となりました。」
仕入商品・資材のコスト削減と工事原価管理の徹底により、売上総利益率が上昇した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は、17,691百万円（前年同期比5.5％減）と減収を余儀なくされましたが、利益面においては、コストダウンへの取組みによる売上総利益率の改善によって、営業利益191百万円（前年同期比89.3％増）、経常利益277百万円（前年同期比42.2％増）となりました。」
コストダウンへの取り組みにより売上総利益率が改善し、営業利益は前年同期比89.3％増、経常利益は同42.2％増となった。コスト低減施策に関連する具体的な業績改善が示されている。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「利益面においては、コスト低減による売上総利益率の改善により、営業損失１百万円（前年同期営業損失214百万円）、経常利益55百万円（前年同期経常損失153百万円）となりました。」
コスト低減の結果として売上総利益率が改善し、営業損失が大幅に縮小、経常損益が黒字化した。内製化・コスト低減施策に関連する具体的な業績改善として記載する。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「「コスト低減と品質確保による内製化の推進」」
SANYO VISION 70の基本経営戦略として、コスト低減・品質確保と内製化の推進を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「「コスト低減と品質確保による内製化の推進」」
コスト低減と品質確保を同時に進める手段として、工場内製化を計画の基本戦略に置いている。