暖房機器への依存と天候・気温の影響
FY2016に初出。17回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。
ダイニチ工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。10社中7社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当社といたしましては、石油暖房機器の収益性を向上させるとともに、暖房機器以外の売上高構成比を高めることで、天候による業績の変動や石油暖房機器需要の低下による影響を少なくするよう努めております。」
暖房機器の売上構成比は前期68.1％から66.7％へ低下し、環境機器・その他の構成比が上昇した。天候・石油暖房機器需要への依存を低減する方針に沿う変化が示されている。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社といたしましては、環境機器の売上高構成比を高めることで、天候による業績の変動を少なくするよう努めております。」
暖房機器の売上構成比は前期の76.8％から73.4％へ低下し、環境機器は17.2％から20.0％へ上昇した。暖房機器への依存と天候影響は残るが、構成比の面では依存度低減の動きが示された。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら、需要期全般で気温が高めに推移したことの影響により販売が減少し、暖房機器の売上高は138億90百万円（前年同期比9.0％減）となりました」
需要期全般で気温が高めに推移し、暖房機器の販売が前年同期比9.0％減となった。天候・気温が暖房機器売上に影響するリスクが当期間に顕在化している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社は、暖房機器への依存度が高く、売上高の６割以上を占めております。このため、特に冬季における天候や気温の影響を受ける可能性があります。」
暖房機器の売上構成比は前期69.7％から当期76.8％へ上昇し、天候・気温への依存度が高まった。環境機器の構成比は23.4％から17.2％へ低下している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当社は、暖房機器への依存度が高く、売上高の６割以上を占めております。このため、特に冬季における天候や気温の影響を受ける可能性があります。」
暖房機器の売上構成比は前期65.4％から当期69.7％へ上昇し、環境機器は30.2％から23.4％へ低下した。市場規模縮小の影響により暖房機器売上も前期を下回り、天候・気温の影響が通期業績に現れている。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社といたしましては、環境機器の売上高構成比を高めることで、天候による業績の変動を少なくするよう努めております。」
暖房機器の売上構成比は前期69.4％から65.4％へ低下し、環境機器は24.7％から30.2％へ上昇した。天候依存の低減を進めているが、暖房機器はなお売上高の6割以上を占める。 - FY2021-Q3寒気・ラニーニャ現象による市場拡大有価証券報告書
「当社の主力分野であります石油暖房機器業界におきましては、偏西風の蛇行やラニーニャ現象の影響により、12月中旬以降は大陸からの寒気が日本付近に流入し、冬型の気圧配置が強まりやすい状態が続いたため、市場規模は前年に比べ拡大いたしました。」
偏西風の蛇行やラニーニャ現象による寒気の流入を背景に、石油暖房機器市場が前年に比べ拡大したと記載している。天候・気温の影響が現れたが、天候リスク自体の解消とはしていない。 - FY2020後退有価証券報告書
「当社は、暖房機器への依存度が高く、売上高の６割以上を占めております。このため、特に冬季における天候や気温の影響を受ける可能性があります。」
暖房機器への依存度の表現が従来の「７割以上」から「６割以上」に低下し、当年度実績も69.4％となった。また、環境機器の売上構成比を高めて天候影響を低減する方針を記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら、当事業年度は需要期全般が暖冬傾向にあったことの影響により、暖房機器の売上は前年同期実績を下回りました。」
需要期全般の暖冬傾向が発生し、暖房機器の売上が前年同期実績を下回ったと記載している。天候・気温が業績に影響するリスクの顕在化である。 - FY2019後退有価証券報告書
「当社は、暖房機器への依存度が高く、売上高の７割以上を占めております。このため、天候や気温の影響を受ける可能性があります。」
暖房機器の売上高依存度について、従来の「８割以上」から「７割以上」という表現に変わり、当事業年度の実績は76.4％となった。一方、需要期全般の暖冬により暖房機器売上が前期を下回り、天候リスクは実際に顕在化している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら、当事業年度は需要期全般が暖冬傾向にあったことの影響により、暖房機器の売上は前年同期実績を下回りました。」
暖冬傾向が実際に発生し、暖房機器売上が前年同期実績を下回ったと記載している。天候・気温が業績に影響するリスクの顕在化である。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社の主力商品であります石油暖房機器におきましては、日本国内の自社工場での生産による迅速な商品供給力と、安心して商品をお使いいただくための品質保証体制がお客様に評価されて業界内で確たる地位を築いております。」
暖房機器を主力商品とし、国内自社工場による生産・品質保証体制が評価されているとの説明を再掲している。暖房機器への依存度や天候・気温の影響について新たな変更は示されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社の主力商品である暖房機器は冬季に販売が集中するため、」
暖房機器への依存と天候・季節の影響を背景とする主力事業の構造について、主力商品が暖房機器であることを再確認している。売上高に占める依存度の新たな数値や重要な変更は示されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、暖房機器への依存度が高く、売上高の８割以上を占めております。このため、天候や気温の影響を受ける可能性があります。」
暖房機器が売上高の8割以上を占め、天候・気温の影響を受ける構造を再確認している。当年度の開示では暖冬による販売落ち込みの新規発生は記載されていない。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「当社は、暖房機器への依存度が高く、売上高の８割以上を占めております。このため、天候や気温の影響を受ける可能性があります。 販売最盛期の11～12月の記録的な暖冬により販売は落ち込みました。」
暖房機器が売上高の8割以上を占める構造を示し、当期には記録的な暖冬による販売落ち込みが発生したと記載している。