鉄・ステンレス等の鋼材価格変動リスク
FY2016に初出。27回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
日本パワーファスニングがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。7社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「建築資材価格の高止まりや労務費の上昇等による影響、また、深刻化する人手不足など、業界を取り巻く環境は依然として厳しい状況にあります。」
建築資材価格の高止まり、労務費上昇、人手不足が引き続きコスト環境を厳しくしていると記載している。 - 2026-05-08顕在化決算
「鋼材等をはじめとする建築資材価格や人件費の高騰並びに人手不足等の影響により、業界を取り巻く環境は依然として厳しい状況にあります。」
鋼材等の建築資材価格と人件費の高騰を、当四半期の事業環境に現実化しているコスト要因として記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「営業損益は、売上高が前年同期比では増加したものの、エネルギー価格の高止まりや外注費及び物流費等の上昇の影響により、46百万円の損失（前年同期は91百万円の損失）となり」
エネルギー価格の高止まりに加え、外注費・物流費等の上昇が営業損失の要因として実際の業績に現れている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「営業損益は、エネルギー価格の高止まりや諸資材価格の度重なる上昇の影響及び売上高不足等を要因とした工場稼働率の低下により原価率が上昇したこと等から、93百万円の損失（前期は125百万円の損失）となりました。」
エネルギー価格・諸資材価格の高止まりと上昇が、工場稼働率低下による原価率上昇とともに営業損失の要因として実際の業績に現れている。 - FY2024-H1顕在化有価証券報告書
「営業損益は、エネルギー価格の高止まりや諸資材価格の度重なる上昇及び人件費の増加等により、91百万円の損失（前年同期は71百万円の損失）となり」
エネルギー価格・諸資材価格の高止まりと人件費増加が、当中間連結会計期間の営業損失の要因として実際の業績に現れている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「新設住宅着工戸数は減少傾向が続いており、鋼材等をはじめとする建築資材価格の高止まりや人手不足等の影響により、業界を取り巻く環境は依然として厳しい状況にあります。」
鋼材等を含む建築資材価格の高止まりが続いており、価格転嫁や生産体制再編の取り組みにもかかわらず、厳しいコスト環境を引き続き記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「鋼材等をはじめとする建築資材価格の高止まりや人手不足等の影響により、業界を取り巻く環境は依然として厳しい状況にあります。」
鋼材等の建築資材価格の高止まりが続き、価格転嫁や原価低減の取り組みにもかかわらず、厳しいコスト環境を引き続き記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「鋼材等をはじめとする建築資材価格の高止まりや人手不足等の影響により、業界を取り巻く環境は依然として厳しい状況にあります。」
鋼材等を含む建築資材価格の高止まりが続き、価格転嫁や原価低減の取り組みにもかかわらず、厳しいコスト環境を引き続き記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「営業損益は、工場生産の集約化に伴う生産高の一時的な減少に加え、価格転嫁に努めたもののエネルギー価格の高止まりや諸資材価格の度重なる上昇の影響により51百万円の損失（前年同期は12百万円の利益）となり」
エネルギー価格の高止まりと諸資材価格の度重なる上昇が、価格転嫁の努力にもかかわらず営業損失の要因として実際に現れた。資材・エネルギーコストの影響は前年度から引き続き厳しい状態にある。 - FY2022再掲有価証券報告書
「国内においても資源価格の高騰に急激な円安進行が相まって、企業業績や国民生活に大きな影響を及ぼしております。」
資源・原材料価格の高騰と急激な円安が企業業績に影響する厳しいコスト環境を引き続き記載している。価格転嫁、生産合理化、調達先多様化を対応策としている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「一方で、資源価格の高騰に急激な円安進行が相まって貿易赤字が過去最大となる等、企業業績や国民生活に大きな影響を及ぼしています。」
原材料・資材価格の上昇リスクについて、資源価格の高騰と急激な円安が企業業績等に大きな影響を及ぼしていると記載しており、前四半期から厳しいコスト環境が続いている。販売価格の見直しは対応策として実施されている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「前期から続いている原材料価格の上昇が一層進み」
前期から続く原材料価格の上昇がさらに進んだと説明しており、鋼材等の価格変動リスクを取り巻く環境が一段と悪化している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「前連結会計年度から続いている原材料価格の上昇が一層進み」
原材料価格の上昇が前年度からさらに進んだと記載しており、鋼材等の原材料価格変動リスクを取り巻く環境が悪化している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「原材料の価格高騰や部材の供給不足などサプライチェーンの混乱が続き」
鋼材等の原材料価格変動リスクについて、価格高騰と部材供給不足を伴うサプライチェーン混乱が当年度の事業環境として実際に発生・継続した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「また、鋼材や木材価格が高騰するなど業界を取り巻く環境は予断を許さない状況にあります。」
鋼材価格の変動リスクについて、当第3四半期では鋼材や木材価格の高騰が実際の事業環境として記載された。高騰額や上昇率は示されていない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「鋼材価格の市況変動による影響を軽減するために、生産の合理化、調達先の多様化、製品価格への転嫁等を行っておりますが、市場価格が大幅に変動した場合には業績に影響を及ぼす可能性があります。」
鉄・ステンレス等の鋼材価格変動に対し、生産合理化、調達先多様化、製品価格への転嫁を行う対応方針を再掲している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「セグメント損益は、売上高の減少による固定費負担が増加したことに加え、原材料価格や運賃等の諸経費の高止まりにより、65百万円の損失（前年同期は104百万円の損失）となりました。」
原材料価格や運賃等の諸経費の高止まりが引き続きセグメント損失の要因となっている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「セグメント損益は、売上高の減少による固定費負担が増加したことに加え、原材料価格や運賃等の諸経費の高止まりにより、57百万円の損失（前年同期は48百万円の損失）となりました。」
原材料価格や運賃等の諸経費の高止まりが引き続きセグメント損失の要因として記載されている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「セグメント損益は、売上高の減少による固定費負担が増加したことに加え、原材料価格や運賃等の諸経費の上昇により182百万円の損失（前期は106百万円の損失）となりました。」
原材料価格や運賃等の上昇が2019年度の建築用ファスナー・ツール関連事業の損失要因として実際に現れた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、原材料価格や運賃等の諸経費の上昇が継続する等、依然として厳しい経営環境が続いております。」
原材料価格、運賃等の諸経費の上昇が引き続き継続していると記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、原材料価格や運賃等の諸経費の上昇が継続する等、依然として厳しい経営環境が続いております。」
原材料価格、運賃等の諸経費の上昇が継続し、売価転嫁の遅れを通じて営業損失に影響している。鋼材等のコスト上昇環境を引き続き記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、原材料価格や運賃等の諸経費の上昇が継続する等、依然として厳しい経営環境が続いております。」
原材料価格、運賃等の諸経費の上昇が継続し、売価への転嫁遅れも営業損失の要因として記載されている。鋼材等のコスト上昇リスクは引き続き実績に影響している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「原材料価格や運賃等の諸経費の上昇分の売価への転嫁が遅れていることに加え」
鉄・ステンレス等の原材料価格上昇に加え、運賃等の諸経費上昇とその売価転嫁の遅れが実際の営業損失要因として記載された。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「営業利益は売上高の減少や鉄・ステンレス等の原材料及び製品の仕入価格が上昇したこと等の影響により100百万円（前期比28.7％減）となりました。」
鉄・ステンレス等の原材料・製品仕入価格の上昇が通期でも実際に発生し、売上高減少とともに営業利益を押し下げる要因となった。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益は、売上高の減少や鉄・ステンレス等の原材料及び製品の仕入価格が上昇したこと等の影響により10百万円の利益（前年同期比75.9％減)にとどまりました。」
鉄・ステンレス等の原材料および製品の仕入価格上昇が引き続き実際に発生し、売上高減少とともに営業利益を押し下げる要因となった。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「営業損益は、売上高の減少や鉄・ステンレス等の原材料及び製品の仕入価格が上昇したこと等の影響により、13百万円の損失（前年同期は20百万円の損失)となりました。」
鉄・ステンレス等の原材料および製品の仕入価格上昇が実際に発生し、営業損益を押し下げる要因として記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「鋼材価格の市況変動による影響を軽減するために、生産の合理化、調達先の多様化、製品価格への転嫁等を行っておりますが、市場価格が大幅に変動した場合には業績に影響を及ぼす可能性があります。」
鉄・ステンレスの線材や帯鋼を主な原材料とし、生産合理化、調達先多様化、製品価格転嫁を対策としている。