労働力不足・素材価格高騰による事業環境悪化
FY2017に初出。12回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
ノーリツがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。17社中9社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「世界的な原材料価格の高騰や円安による諸物価の値上がりに加え、」
従来の原材料・エネルギーコスト高騰に加え、円安による諸物価の値上がりが事業環境上の要因として示された。 - FY2023再掲有価証券報告書
「第２四半期以降継続する需要の低迷と原価高騰、為替の影響を受け、減収減益となりました。」
需要低迷、原価高騰、為替の影響が通期の国内事業の減収減益要因として継続した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「第２四半期以降継続する需要の低迷と原価高騰、為替の影響を受け、減収減益となりました。」
需要低迷と原価高騰が継続し、為替の影響も加わって国内事業の減収減益につながった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2021年から長期化した製品供給の遅延を解消し増収となったものの、原価高騰の影響を受け、減益となりました。」
原価高騰が国内事業の利益を押し下げ、製品供給遅延解消による増収にもかかわらず減益となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「一方、世界的なエネルギー価格や素材価格の高騰に加え、大幅な円安、ロシアによるウクライナへの軍事侵攻継続など地政学的リスクの高まりも重なり、依然として不透明な状況が継続しました。」
エネルギー価格・素材価格の高騰が継続し、円安や地政学的リスクも重なって不透明な事業環境が続いた。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「部品調達難への対応と高付加価値商品の拡販により、売上を伸ばしましたが、素材価格高騰の影響が大きく、国内事業全体で増収減益となりました。」
素材価格高騰が国内事業の利益を押し下げる要因として実際に発生し、増収減益につながった。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「豪州エリアにおいては、大手管材卸との協業により、家庭用・業務用ともに販売を大きく拡大しましたが、原材料価格の高騰や輸送費の上昇により営業利益を下げる結果となりました。」
原材料価格の高騰と輸送費の上昇が豪州事業の営業利益を下げる要因として実際に発生した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「原材料（銅、鉄、アルミ等）の仕入価格の急激な高騰、供給量低下等が当社グループの経営成績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
素材価格高騰リスクは継続し、銅・鉄・アルミ等の原材料と供給量低下が具体的に記載された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「国内住宅関連業界におきましては、住宅ローン減税や金利優遇政策の効果が一巡し、マンション・集合住宅を中心に新設住宅着工戸数が前年を下回ったことに加え、労働力不足や素材価格の高騰等の影響により厳しい経営環境となりました。」
政策効果の一巡、新設住宅着工戸数の前年割れ、労働力不足、素材価格高騰による厳しい事業環境が再掲された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「国内住宅関連業界におきましては、住宅ローン減税や金利優遇政策の効果が一巡し、マンション・集合住宅を中心に新設住宅着工戸数が前年を下回ったことに加え、労働力不足や素材価格の高騰等の影響により厳しい経営環境となりました。」
住宅ローン減税・金利優遇政策の効果一巡、新設住宅着工戸数の前年割れ、労働力不足、素材価格高騰による厳しい事業環境が再掲された。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「国内住宅関連業界におきましては、住宅ローン減税や金利優遇政策の効果が一巡し、マンション・集合住宅を中心に新設住宅着工戸数が前年を下回ったことに加え、労働力不足や素材価格の高騰等の影響により厳しい経営環境となりました。」
住宅ローン減税・金利優遇政策の効果一巡、新設住宅着工戸数の前年割れ、労働力不足、素材価格高騰による厳しい事業環境が継続記載された。 - FY2017初出有価証券報告書
「国内住宅関連業界におきましては、住宅ローン減税や金利優遇政策の効果一巡により、下期には新設住宅着工戸数が前年を下回ったことに加え、労働力不足や素材価格の高騰等の影響により厳しい経営環境となりました。」
労働力不足と素材価格高騰が実際の厳しい経営環境の要因として初めてまとまって記載された。