国内事業の回復
FY2016-Q2に初出。35回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q2。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の国内事業セグメントは、売上高693億62百万円（前年同期比6.3％増）、セグメント利益13億42百万円（同99.4％増）となりました。」
国内事業は増収増益となり、売上高は前年同期比6.3％増、セグメント利益は99.4％増となった。 - 2026-05-14悪化決算
「仕入部材価格の高騰による原価上昇の影響もあり、国内事業全体では増収減益となりました。」
国内事業は売上高が前年同期比1.2％増となった一方、セグメント利益は同9.3％減となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「国内事業は、売上高が1,367億48百万円（前年同期比2.4％増）、セグメント利益が21億21百万円（同55.5％増）となりました。」
国内事業は増収増益となり、セグメント利益が前年同期比55.5％増加した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「温水空調分野では、住宅向けは高付加価値商品であるプレミアム給湯器やハイブリッド給湯機、高効率給湯器など、環境配慮型商品の販売を拡大しました。非住宅向けにおいても、カーボンニュートラル実現に向けて最適なソリューションをパッケージで提案し、ボイラーから業務用ガス給湯器への取替を促進しました。」
国内事業は売上高652億63百万円、前年同期比6.9％増、セグメント利益6億73百万円となり、前年同期の7億24百万円の損失から利益へ転じた。高付加価値商品・環境配慮型商品の販売拡大と非住宅向けソリューション提案が収益改善に結び付いたと説明された。 - FY2024前進有価証券報告書
「国内事業は、売上高が1,334億86百万円（前年同期比1.6％増）、セグメント利益が13億64百万円（同271.2％増）となりました。原価高騰、為替の影響もありましたが、住宅向け温水の需要減をカバーする非住宅分野と厨房分野の好調を受けて増収増益となりました。」
住宅向け温水需要の減少を非住宅・厨房分野がカバーし、国内事業は増収増益となった。セグメント利益は前年同期比271.2％増となった。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間の国内事業セグメントは、売上高が610億70百万円（前年同期比6.0％減）、セグメント損失が７億24百万円（前年同期は１億57百万円のセグメント損失）となりました。」
国内事業は売上高が前年同期比6.0％減となり、セグメント損失も前年同期の1億57百万円から7億24百万円へ拡大した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の国内事業セグメントは、売上高が330億37百万円（前年同期比10.1％減）、セグメント利益が４億34百万円（同65.2％減）となりました。」
国内事業は売上高が前年同期比10.1％減、セグメント利益が65.2％減となった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「国内事業は、売上高が1,313億49百万円（前年同期比7.1％減）、セグメント利益が３億20百万円（同90.4％減）となりました。」
国内事業は減収となり、セグメント利益も前年同期比90.4％減まで落ち込んだ。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の国内事業セグメントは、売上高が922億15百万円（前年同期比6.6％減）、セグメント損失が14億円（前年同期は９億42百万円のセグメント利益）となりました。」
国内事業は売上高が前年同期比6.6％減となり、前年同期の9億42百万円の利益から14億円のセグメント損失へ転じた。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の国内事業セグメントは、売上高が649億44百万円（前年同期比1.6％増）、セグメント損失が１億６百万円（前年同期は６億円のセグメント利益）となりました。」
国内事業の目標表現は高収益体質への進化のままだが、売上高は1.6％増となった一方、セグメント利益は前年同期の6億円から1億6百万円の損失へ転じた。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の国内事業セグメントは、売上高が367億18百万円（前年同期比31.7％増）、セグメント利益が13億11百万円（前年同期は11億87百万円のセグメント損失）となりました。」
国内事業は売上高が前年同期比31.7％増となり、セグメント利益も前年同期の11億87百万円の損失から13億11百万円の利益へ転じた。高収益体質への進化に関する実績面の前進が示された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当中期経営計画の３年間を「飛躍のための地盤固め」のフェーズと位置付け、国内事業は高収益体質への進化、海外事業は持続的成長を目指しております。」
国内事業の目標は引き続き「高収益体質への進化」とされ、3年間の計画フェーズという時間軸も維持された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当中期経営計画の３年間を「飛躍のための地盤固め」のフェーズと位置付け、国内事業は高収益体質への進化、海外事業は持続的成長を目指しております。」
国内事業の目標は引き続き「高収益体質への進化」と表現された。実績面では国内事業は増収となったが、素材価格高騰の影響によりセグメント利益は80.0％減となった。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「当中期経営計画の３年間を「飛躍のための地盤固め」のフェーズと位置付け、国内事業は高収益体質への進化、海外事業は持続的成長を目指しておりますが、前期においては、世界的な部品調達難の影響で厳しい結果となりました。」
国内事業の目標表現が従来の収益力強化から「高収益体質への進化」へ整理された。一方、世界的な部品調達難により前期は厳しい結果となったと説明された。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の国内事業セグメントは、売上高が910億52百万円（前年同期比1.5％減）、セグメント利益が23億97百万円（同167.4％増）となりました。」
国内事業は減収ながら、セグメント利益が23億97百万円、前年同期比167.4％増となり、収益改善の進展が示された。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「前期に住設システム分野から事業撤退いたしましたが、温水空調分野を中心に高付加価値商品の販売を強化したことにより、国内事業全体で増収増益となりました。」
住設システム分野からの撤退後、温水空調分野を中心とする高付加価値商品の販売強化により、国内事業は売上高632億21百万円、前年同期比0.9％増、セグメント利益30億07百万円、同764.0％増となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「前期に住設システム分野から事業撤退いたしましたが、温水空調分野を中心に高付加価値商品の販売を強化したことにより、国内事業全体で減収増益となりました。」
住設システム分野からの撤退後、温水空調分野を中心とした高付加価値商品の販売強化により、国内事業は減収ながらセグメント利益28億75百万円、前年同期比347.4％増となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「特に国内事業では、不採算分野である住設システム分野からの撤退と、希望退職を実施し、固定費および変動費の削減に取り組み、損益分岐点売上高の引き下げに努めました。」
国内事業の収益力強化策として、住設システム撤退、希望退職、固定費・変動費削減、損益分岐点売上高の引き下げを実施し、国内事業セグメント利益は43億85百万円、前年比83.0％増となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「特に国内事業では、不採算分野である住設システム分野からの撤退と、ノーリツ単体における789名の希望退職を実施し、固定費、変動費の削減に取り組みました。」
国内事業の収益力強化が、住設システム分野からの撤退、789名の希望退職、固定費・変動費削減の実施段階へ進んだ。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「特に国内事業では、不採算分野である住設システム分野からの撤退に伴う同分野の受注停止と、ノーリツ単体における789名の希望退職を実施し、固定費の削減に取り組みました。」
国内事業の収益力強化は、構造改革の計画から、撤退・受注停止・希望退職を実施する段階へ移行した。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「特に国内事業では、不採算分野である住設システム分野からの撤退に伴う同分野の受注停止と、ノーリツ単体における789名の希望退職を実施し、固定費の削減に取り組みました。」
国内事業の収益力強化は、一般的な回復・強化策から、不採算分野からの撤退、受注停止、希望退職および固定費削減を実施する構造改革へ具体化された。 - FY2019再定義有価証券報告書
「これを受けて、2019年11月に住設システム分野からの撤退と希望退職の募集を柱とする「国内事業における構造改革」の実施を公表いたしました。」
国内事業の目標が、従来の収益力強化から、住設システム分野からの撤退と希望退職を柱とする構造改革へと再定義された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは中期経営計画『Ｖプラン２０』の方針に基づき、国内事業の収益力の強化、海外事業の拡大に向けた取組みを進めています。」
国内事業の目標は引き続き収益力の強化とされ、表現上の変更はない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは中期経営計画『Ｖプラン２０』の方針に基づき、国内事業の収益力の強化、海外事業の拡大に向けた取組みを進めています。」
国内事業の目標は引き続き収益力の強化とされ、表現上の変更はない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは中期経営計画『Ｖプラン２０』の方針に基づき、国内事業の収益力の強化、海外事業の拡大に向けた取組みを進めています。」
国内事業の目標は引き続き収益力の強化とされ、表現上の変更はない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは中期経営計画『Ｖプラン２０』の方針に基づき、国内事業の収益力の強化、海外事業の拡大に向けた取り組みを進めています。」
国内事業の目標は引き続き「収益力の強化」とされている。一方、国内事業セグメントは前年同期の利益から損失に転じた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは中期経営計画『Ｖプラン２０』の方針に基づき、国内事業の収益力の強化、海外事業の拡大に向けた取組みを進めています。」
国内事業の目標は引き続き収益力の強化とされ、変更は示されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは中期経営計画『Ｖプラン２０』の方針に基づき、国内事業の収益力の強化、海外事業の拡大に向けた取組みを進めています。」
国内事業の目標は引き続き収益力の強化とされ、変更は示されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「主力である温水事業に経営資源を集中し、競争力のある新製品の開発・販売を強化するとともに、国内事業における低収益事業の再建に取り組みます。」
国内事業の収益力強化方針が、低収益事業の再建や温水事業への資源集中とともに継続して示された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは中期経営計画「Ｖプラン２０」の方針に基づき、国内事業の収益力の強化、海外事業の業績拡大に向け、ものづくりの変革や新製品開発・拡販に取り組んでまいりました。」
国内事業の目標は引き続き「収益力の強化」と表現され、変更は示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは中期経営計画「Ｖプラン２０」の方針に基づき、国内事業の収益力の強化、海外事業の業績拡大に向け、ものづくりの変革や新製品開発・拡販に取り組んでまいりました。」
国内事業の目標は引き続き「収益力の強化」と表現され、変更は示されていない。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは中期経営計画「Ｖプラン２０」の方針に基づき、国内事業の収益力の強化、海外事業の業績拡大に向け、ものづくりの変革や新製品開発・拡販に取り組んでまいりました。」
従来の「国内事業の回復」から「国内事業の収益力の強化」へ、国内目標の表現が変わった。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画「Ｖプラン１６」の方針に基づき、国内事業の回復、海外事業の業績拡大を進めております。」
国内事業の回復が中期計画上の目標として初出。