中期経営計画「Ｖプラン１６」に基づく事業回復・海外拡大
FY2016-Q2に初出。33回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
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- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは経営環境の変化に対応し、持続的な成長と企業価値向上を目指すべく、2024年に始動した中期経営計画「Ｖプラン26」最終年度の上期を終了しました。当中期経営計画の３年間を「変革への実行着手」のフェーズと位置付け、国内事業は住宅向け温水分野偏重構造の変革、海外事業は中国エリア依存リスクの軽減と新市場開拓を目指しております。」
Ｖプラン26最終年度の上期を終了したが、「変革への実行着手」のフェーズ、国内の住宅向け温水分野偏重構造の変革、海外の中国依存リスク軽減・新市場開拓という枠組みに重要な変更はない。 - 2026-05-14再掲決算
「当中期経営計画の３年間を「変革への実行着手」のフェーズと位置付け、国内事業は住宅向け温水分野偏重構造の変革、海外事業は中国エリア依存リスクの軽減と新市場開拓を目指しております。」
Ｖプラン26の最終年開始に伴い、計画のフェーズと国内・海外の重点方向が再確認された。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは経営環境の変化に対応し、持続的な成長と企業価値向上を目指すべく、昨年始動した中期経営計画「Ｖプラン26」の２年目をスタートしました。当中期経営計画の３年間を「変革への実行着手」のフェーズと位置付け、国内事業は住宅向け温水分野偏重構造の変革、海外事業は中国エリア依存リスクの軽減と新市場開拓を目指しております。」
Ｖプラン26の2年目開始に伴い、3年間のフェーズが「変革への実行着手」と位置付けられ、国内の住宅向け温水分野偏重構造の変革、海外の中国依存リスク軽減・新市場開拓が計画の中心として示された。 - FY2024後退有価証券報告書
「中期経営計画『Ｖプラン26』最終年度となる2026年12月期の業績目標は、売上高2,300億円、営業利益90億円、ROE６％超を目指していましたが、特に国内事業における住宅向け温水機器の需要回復遅れならびに中国事業における市況の悪化を受け、売上高2,100億円、営業利益45億円、ROE６％超に修正いたします。」
Ｖプラン26の2026年度目標について、売上高を2,300億円から2,100億円、営業利益を90億円から45億円へ引き下げた。ROE6％超と3つの重点戦略は維持し、2025年度は売上高2,050億円、営業利益30億円を計画した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは経営環境の変化に対応し、持続的な成長と企業価値向上を目指すべく、「事業ポートフォリオの変革」、「戦略投資の拡大と資本政策」、「サステナビリティ経営の推進」を重点戦略とする中期経営計画「Ｖプラン26」を今年度より開始しました。「Ⅴプラン26」において、国内事業はカーボンニュートラル社会の実現に向けて、環境配慮型商品や社会課題解決型商品で新たな価値提供を行うための経営資源配分を進め、海外事業は北米エリアの事業および収益の拡大や、東南アジアでの新規事業開発を目指しております。」
Ｖプラン26の開始と3つの重点戦略を再掲し、国内では環境配慮型・社会課題解決型商品への経営資源配分、海外では北米事業・収益拡大と東南アジアの新規事業開発を進める方向を具体化した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは経営環境の変化に対応し、持続的な成長と企業価値向上を目指すべく、「事業ポートフォリオの変革」、「戦略投資の拡大と資本政策」、「サステナビリティ経営の推進」を重点戦略とする新たな中期経営計画「Ｖプラン26」を開始しました。」
中期経営計画『Ｖプラン26』を開始し、事業ポートフォリオの変革、戦略投資・資本政策、サステナビリティ経営を3つの重点戦略として明示した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは、2021年度から2023年度までの３カ年を対象とする中期経営計画『Vプラン23』を推進してまいりました。しかしながら、新型コロナウイルスの世界的流行に端を発するサプライチェーンの混乱等、計画策定時には想定できなかった急激な外部環境変化により、『Ｖプラン23』当初計画を達成することができませんでした。このような経営環境の変化に対応し、持続的な成長と企業価値向上を目指すべく、新たな中期経営計画『Ｖプラン26』を策定いたしました。」
Ｖプラン23の未達を明示したうえで、2030年のありたい姿からバックキャストするＶプラン26へ計画を更新した。 - FY2023-Q3後退有価証券報告書
「最近の業績の動向等を踏まえ、前連結会計年度の有価証券報告書の「第一部 企業情報 第２ 事業の状況 １ 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等 (2）経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等」に記載の中期経営計画『Ｖプラン23』において、最終年度となる2023年度の目標として掲げた営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益については、国内事業において、家庭用ガス・石油給湯機器の想定以上の消費低迷により売上高が減少したことに加え、原価高騰や為替の影響を受け営業利益が減少したことにより、いずれも下回る見込みとなりました。」
Ｖプラン23の最終年度目標について、国内需要低迷、原価高騰、為替の影響を理由に営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が目標を下回る見込みとなり、連結業績予想も下方修正された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、2021年に始動した中期経営計画「Ｖプラン23」の最終年度をスタートしました。当中期経営計画の３年間を「飛躍のための地盤固め」のフェーズと位置付け、国内事業は高収益体質への進化、海外事業は持続的成長を目指しております。さらに、「盤石なサプライチェーンの構築」と「ＤＸ推進による企業活動の変革」を重点課題として加え、製品の安定供給と生産プロセスの最適化に取り組んでまいりました。」
Ｖプラン23の最終年度、「飛躍のための地盤固め」、国内の高収益体質化、海外の持続的成長、盤石なサプライチェーン構築、DX推進という枠組みが継続記載された。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、2021年に始動した中期経営計画「Ｖプラン23」の最終年度をスタートしました。当中期経営計画の３年間を「飛躍のための地盤固め」のフェーズと位置付け、国内事業は高収益体質への進化、海外事業は持続的成長を目指しております。さらに、「盤石なサプライチェーンの構築」と「ＤＸ推進による企業活動の変革」を重点課題として加え、製品の安定供給と生産プロセスの最適化に取り組んでまいりました。」
Ｖプラン23が最終年度に入り、従来の国内高収益体質化・海外持続的成長に加えて、盤石なサプライチェーン構築とDX推進による企業活動の変革が重点課題として加えられた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、昨年始動した中期経営計画「Ｖプラン23」２年目の後半を迎えました。当中期経営計画の３年間を「飛躍のための地盤固め」のフェーズと位置付け、国内事業は高収益体質への進化、海外事業は持続的成長を目指しております。さらに、前期に発生した世界的な部品調達難の影響を受け、「サプライチェーンの再構築」を重点課題として加え、製品の安定供給を最優先に取り組んでまいりました。」
Ｖプラン23の2年目後半、「飛躍のための地盤固め」、国内の高収益体質化、海外の持続的成長、サプライチェーン再構築という枠組みが継続記載された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、昨年始動した中期経営計画「Ｖプラン23」の２年目をスタートしました。当中期経営計画の３年間を「飛躍のための地盤固め」のフェーズと位置付け、国内事業は高収益体質への進化、海外事業は持続的成長を目指しております。さらに、前期に発生した世界的な部品調達難の影響を受け、「サプライチェーンの再構築」を重点課題として加え、製品の安定供給を最優先に取り組んでまいりました。」
Ｖプラン23の2年目、「飛躍のための地盤固め」、国内の高収益体質化、海外の持続的成長という枠組みは継続された。部品調達難を受けたサプライチェーン再構築は別途重点課題として加えられている。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、新型コロナウイルス感染症拡大による経済活動の制約に対処しつつ、昨年始動した中期経営計画「Ｖプラン23」の２年目をスタートしました。当中期経営計画の３年間を「飛躍のための地盤固め」のフェーズと位置付け、国内事業は高収益体質への進化、海外事業は持続的成長を目指しております」
Ｖプラン23の2年目開始に伴い、計画3年間を「飛躍のための地盤固め」と位置付け、国内を高収益体質、海外を持続的成長へ進化させる枠組みが示された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは新型コロナウイルス感染症拡大による経済活動の制約に対処しつつ、新たな中期経営計画「Ｖプラン２３」を開始し、初年度計画を順調に遂行しました。」
中期経営計画『Ｖプラン２３』の開始と初年度計画の順調な遂行が継続して記載された。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「この「Ｖプラン２３」の初年度計画を順調に遂行し、第１四半期連結累計決算発表と同時に業績予想を上方修正しました。第２四半期累計の売上高は940億57百万円（前年同期比12.8％増）、営業利益は40億96百万円（前年同期は７億56百万円の営業損失）、経常利益は47億68百万円（前年同期は１億56百万円の経常損失）となりました。」
Ｖプラン２３の初年度計画を順調に遂行し、第１四半期決算発表と同時に業績予想を上方修正した。第２四半期累計では増収となり、営業利益・経常利益も前年同期の損失から利益へ転じた。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは新型コロナウイルス感染症拡大による経済活動の制約に対処しつつ、前期に取り組みました国内事業ならびに中国エリアの構造改革による収益構造の改善を、さらなる企業価値向上につなげるため、新たな中期経営計画「Ｖプラン２３」を開始いたしました。」
前期の国内事業・中国エリアの構造改革による収益構造改善を企業価値向上につなげる取り組みとして、中期経営計画『Ｖプラン２３』を開始した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当連結会計年度を最終年とした中期経営計画『Ｖプラン２０』は、国内においては想定を上回る需要の減少、海外においては中国エリア情勢の変化への対応が遅れ目標を達成するに至りませんでした。しかしながら、事業ポートフォリオの再編と収益力強化の取り組みによる基盤構築を行ったことで、新中期経営計画『Ｖプラン２３』に繋がる良化の兆候が顕在化しております。」
Ｖプラン２０は国内需要減少と中国エリア対応の遅れにより目標未達と明示され、事業ポートフォリオ再編・収益力強化を経て新計画Ｖプラン２３へ移行した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは新型コロナウイルス感染拡大による経済活動の制約に対処しつつ、国内外共に今後の飛躍に向けた構造改革フェーズとして、収益構造と事業モデルの変革により企業価値向上につなげる取り組みを進めました。特に国内事業では、不採算分野である住設システム分野からの撤退と、ノーリツ単体における789名の希望退職を実施し、固定費、変動費の削減に取り組み、損益分岐点売上高の引き下げに努めました。」
構造改革の施策として、固定費・変動費削減に加え、損益分岐点売上高の引き下げが明示された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは新型コロナウイルス感染拡大による経済活動の制約に対処しつつ、国内外共に今後の飛躍に向けた構造改革フェーズとして収益構造と事業モデルの変革を企業価値向上につなげる取り組みを進めました。」
国内外を構造改革フェーズと位置づけ、収益構造・事業モデルの変革を企業価値向上につなげる方針が継続された。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは新型コロナウイルス感染拡大による経済活動の制約に対処しつつ、国内外共に今後の飛躍に向けた構造改革フェーズとして収益構造と事業モデルの変革を企業価値向上につなげる取り組みを進めました。」
構造改革を収益構造・事業モデルの変革につなげる取り組みが、国内外共通の構造改革フェーズとして実施された。 - FY2019後退有価証券報告書
「2020年度は構造改革フェーズと位置づけ、構造改革により年間換算で55億円の固定費削減（2019年度比）を目指すとともに、海外事業においても中国エリアの人員削減などによる構造改革に取り組み、業績計画「売上高 1,900億円 営業利益28億円」の達成を目指してまいります。」
中期経営計画『Ｖプラン２０』の2020年度目標が、従来の売上高2,200億円・営業利益100億円・ROE5％から、構造改革を前提とする売上高1,900億円・営業利益28億円へ引き下げられた。固定費削減と中国人員削減も計画に組み込まれた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは中期経営計画『Ｖプラン２０』の方針に基づき、国内事業の収益力の強化、海外事業の拡大に向けた取組みを進めています。」
中期経営計画『Ｖプラン２０』に基づく国内収益力強化・海外事業拡大の方針が継続記載された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは中期経営計画『Ｖプラン２０』の方針に基づき、国内事業の収益力の強化、海外事業の拡大に向けた取組みを進めています。」
中期経営計画『Ｖプラン２０』に基づく国内収益力強化・海外事業拡大の方針が継続された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは中期経営計画『Ｖプラン２０』の方針に基づき、国内事業の収益力の強化、海外事業の拡大に向けた取組みを進めています。」
中期経営計画『Ｖプラン２０』に基づく国内事業の収益力強化・海外事業拡大の方針が継続記載された。 - FY2018後退有価証券報告書
「当社グループは、2020年度を最終年度とした中期経営計画『Ｖプラン２０』に基づき、「売上高2,200億円、営業利益100億円、経常利益110億円、親会社株主に帰属する当期純利益65億円、ＲＯＥ5.0％」の達成を目標として取り組んでおります。」
最終年度は2020年度のままだが、前回開示された売上高2,400億円、営業利益240億円、経常利益250億円、親会社株主利益150億円、ROE8.0％から、各数値目標が引き下げられた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは中期経営計画『Ｖプラン２０』の方針に基づき、国内事業の収益力の強化、海外事業の拡大に向けた取り組みを進めています。」
中期経営計画『Ｖプラン２０』に基づく国内事業の収益力強化と海外事業拡大の方針が継続記載された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは中期経営計画『Ｖプラン２０』の方針に基づき、国内事業の収益力の強化、海外事業の拡大に向けた取組みを進めています。」
中期経営計画『Ｖプラン２０』に基づく国内収益力強化・海外事業拡大の方針が継続記載された。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは中期経営計画『Ｖプラン２０』の方針に基づき、国内事業の収益力の強化、海外事業の拡大に向けた取組みを進めています。」
中期経営計画『Ｖプラン２０』に基づく国内収益力強化・海外事業拡大の方針が継続記載された。 - FY2017目標を数値化有価証券報告書
「当社グループは、2020年度を最終年度とした中期経営計画『Ｖプラン２０』に基づき、「売上高2,400億円、営業利益240億円、経常利益250億円、親会社株主に帰属する当期純利益150億円、ＲＯＥ8.0％」の達成を目標として取り組んでおります。」
中期経営計画『Ｖプラン２０』について、2020年度を最終年度とする売上高・利益・ＲＯＥの数値目標が明示された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは中期経営計画「Ｖプラン２０」の方針に基づき、国内事業の収益力の強化、海外事業の業績拡大に向け、ものづくりの変革や新製品開発・拡販に取り組んでまいりました。」
中期経営計画「Ｖプラン２０」に基づく国内収益力強化・海外業績拡大と、その手段であるものづくりの変革、新製品開発・拡販が継続記載された。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは中期経営計画「Ｖプラン２０」の方針に基づき、国内事業の収益力の強化、海外事業の業績拡大に向け、ものづくりの変革や新製品開発・拡販に取り組んでまいりました。」
中期経営計画「Ｖプラン２０」に基づく国内収益力強化・海外業績拡大と、その手段であるものづくりの変革、新製品開発・拡販が同じ内容で再掲された。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは中期経営計画「Ｖプラン２０」の方針に基づき、国内事業の収益力の強化、海外事業の業績拡大に向け、ものづくりの変革や新製品開発・拡販に取り組んでまいりました。」
中期経営計画の名称が「Ｖプラン１６」から「Ｖプラン２０」に変わり、国内事業の重点が「回復」から「収益力の強化」へ表現変更された。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画「Ｖプラン１６」の方針に基づき、国内事業の回復、海外事業の業績拡大を進めております。」
中期経営計画の名称と、国内回復・海外拡大という実行方針が初めて記載された。