住宅設備需要の回復基調
FY2016-Q2に初出。24回の記載のうち10回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2024。
ノーリツがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。11社中8社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2024悪化有価証券報告書
「住宅向け温水機器の需要回復、非住宅用での新規事業の本格稼働開始、海外においては北米の家庭用、業務用給湯器の販売回復、中国の厨房機器の拡大などが次年度に向けた成果として顕在化しており」
住宅向け温水機器について、需要回復が遅れ、非住宅・厨房分野が減少をカバーする構図が示された。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「しかし、住宅市況の低迷もあり、国内事業全体では減収減益となりました。」
住宅市況の低迷が継続し、国内事業全体の減収減益要因となった。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら、住宅市況の低迷もあり、国内事業全体では減収減益となりました。」
住宅市況の低迷が国内事業全体の減収減益要因として示された。 - FY2023悪化有価証券報告書
「国内住宅市場においては、少子高齢化や人口減少により、新築住宅の市場規模は今後も縮小していくことが予想されます。」
国内住宅市場について、少子高齢化・人口減少を背景に新築住宅市場の縮小が今後も続くとの認識が示された。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「一方、家庭用のガス・石油給湯機器においては、想定以上の消費低迷により、販売台数が大きく減少しました。」
住宅設備関連需要について、家庭用ガス・石油給湯機器の消費低迷が想定以上となり、販売台数が大きく減少した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における国内経済は、長期間にわたる緊急事態宣言および蔓延防止等重点措置により、事業活動の停滞や雇用情勢悪化など経済情勢の先行きは予断を許さない状況が続きました。」
国内住宅・経済環境について、緊急事態宣言等による事業活動停滞と先行き不透明感が継続した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新設需要は前年を下回りましたが、取替需要が増加する中、」
新設需要は前年を下回る一方、前年度通期に低迷していた取替需要が増加したとの認識が継続された。 - FY2021-Q1後退有価証券報告書
「国内住宅関連業界におきましては、新設需要は前年を下回りましたが、取替需要が増加する中、」
新設需要は前年を下回った一方、前年度通期に低迷していた取替需要は増加したと説明された。 - FY2020悪化有価証券報告書
「国内住宅関連業界におきましては、新設住宅着工戸数が前年を下回ったこと、および取替の需要が低迷したことにより厳しい経営環境となりました。」
新設住宅着工戸数の減少に加え、取替需要の低迷が通期の厳しい環境として示された。 - FY2020-Q3後退有価証券報告書
「国内住宅関連業界におきましては、中国等における新型コロナウイルス感染拡大によるサプライチェーンの混乱は収束したものの、新設住宅着工戸数が前年を下回り、更新需要が減少したことで厳しい経営環境となりました。」
中国等の感染拡大に伴うサプライチェーンの混乱は収束したとされた。一方、新設住宅着工戸数と更新需要の減少により、厳しい経営環境は継続した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「国内住宅関連業界におきましては新設住宅着工戸数が前年を下回り、更新需要が減少したことに加えて、中国等における新型コロナウイルス感染拡大による経済活動停止によって、サプライチェーンの懸念が発生する経営環境となりました。」
新設住宅着工戸数と更新需要の減少に加え、中国等の経済活動停止によるサプライチェーン懸念が発生した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「国内住宅関連業界におきましては新設住宅着工戸数が前年を下回り、更新需要が微増に止まったことに加えて、中国における新型コロナウイルス感染拡大による経済活動停止によって住宅設備機器の一部納期遅延が発生する経営環境となりました。」
新設住宅着工戸数の前年割れと更新需要の伸び悩みに加え、中国の経済活動停止による住宅設備機器の一部納期遅延が発生した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「国内住宅市場におきましては、新築住宅着工戸数が減少し、新設住宅向けの住宅設備機器の需要は前年を下回りました。また、消費税増税に伴う駆け込み需要もありましたが、取替需要も前年を下回りました。」
新築住宅向け需要に加え、消費税増税による駆け込み需要があったにもかかわらず取替需要も前年を下回った。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「国内住宅関連業界におきましては、持ち家、分譲が増加したものの新設住宅着工戸数が前年を下回りました。また、消費税増税の駆け込み需要もありましたが、住宅設備機器の更新需要も前年を下回りました。」
前四半期まで新設住宅着工戸数が前年を上回るとされていたが、今回は前年割れとなり、住宅設備機器の更新需要も前年を下回った。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「国内住宅関連業界におきましては、持ち家、分譲が増加したことから新設住宅着工戸数が前年を上回ったものの、住宅設備機器の更新需要が例年を大きく割り込む厳しい経営環境となりました。」
新設住宅着工戸数は前年を上回った一方、住宅設備機器の更新需要が例年を大きく下回る厳しい環境との認識が継続された。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「国内住宅関連業界におきましては、持ち家、分譲が増加したことから新設住宅着工戸数が前年を上回ったものの、住宅設備機器の更新需要が例年を大きく割り込む厳しい経営環境となりました。」
新設住宅着工戸数は前年を上回った一方、従来の住宅関連市場の厳しさに加えて、住宅設備機器の更新需要が例年を大きく下回る状況が示された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「国内住宅関連業界におきましては、住宅ローン減税や金利優遇政策の効果が一巡し、マンション・集合住宅を中心に新設住宅着工戸数が前年を下回ったことに加え、労働力不足や素材価格の高騰等の影響により厳しい経営環境となりました。」
政策効果の一巡、新設住宅着工戸数の前年割れ、労働力不足、素材価格高騰による厳しい住宅関連市場の認識が継続記載された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「国内住宅関連業界におきましては、住宅ローン減税や金利優遇政策の効果が一巡し、マンション・集合住宅を中心に新設住宅着工戸数が前年を下回ったことに加え、労働力不足や素材価格の高騰等の影響により厳しい経営環境となりました。」
政策効果の一巡、新設住宅着工戸数の前年割れ、労働力不足、素材価格高騰による厳しい事業環境が継続記載された。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「国内住宅関連業界におきましては、住宅ローン減税や金利優遇政策の効果が一巡し、マンション・集合住宅を中心に新設住宅着工戸数が前年を下回ったことに加え、労働力不足や素材価格の高騰等の影響により厳しい経営環境となりました。」
住宅設備需要について、政策効果による従来の回復基調から、マンション・集合住宅の新設住宅着工戸数が前年を下回る厳しい環境へと説明が具体化された。一方、寒波による給湯器取替需要の増加も併記された。 - FY2017再定義有価証券報告書
「一方、国内経済は長期的には人口減少や高齢化などを背景に需要の絶対数は減少傾向にあるものの、東京五輪、政府が掲げるネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの普及に向けた政策などが需要を下支えするものと見込んでおります。」
短期的な住宅需要の回復・順調さの説明に加え、長期的には人口減少・高齢化により需要の絶対数が減少するとの構造認識が示された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「国内住宅設備業界におきましては、住宅ローン減税や金利優遇政策、相続税減税措置によりアパート・集合賃貸を中心に新設住宅着工数が前年を上回るなど順調に推移しました。」
国内住宅設備需要は、新設住宅着工数が前年を上回り順調に推移したとの認識が継続された。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「国内住宅設備業界におきましては、住宅ローン減税や金利優遇政策、相続税減税措置によりアパート・集合賃貸を中心に新設住宅着工数が前年を上回るなど順調に推移しました。」
国内住宅設備需要は、新設住宅着工数が前年を上回り順調に推移したとの認識が継続された。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「国内住宅設備業界におきましては、住宅ローン減税や金利優遇政策、相続税減税措置によりアパートや集合住宅を中心に新設住宅着工数が前年を上回るなど順調に推移しました。」
国内住宅設備需要について、新設住宅着工数が前年を上回り順調に推移したとの認識が示された。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「住宅ローン減税や金利優遇政策に加え、マイナス金利政策による住宅ローン金利の低下が追い風となり、新設住宅着工戸数が前年を上回るなど需要は回復基調となりました。」
国内住宅設備市場について、新設住宅着工戸数が前年を上回り需要が回復基調にあるとの認識が示された。