国内事業における固定資産の減損損失
FY2017-Q3に初出。25回の記載のうち11回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。129社中66社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに34社。
- FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2025年１月１日 至 2025年12月31日） 減損損失 －」
前年度に70百万円計上された海外事業の減損損失は、2025年度には計上されなかった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「事業整理損失 253 －」
前年同期に253百万円計上された事業整理損失は、当中間連結会計期間には計上されなかった。固定資産減損損失も当期の損益計算書には計上されていない。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の減損損失70百万円については、すべて事業整理損失に含まれております。」
前年に計上がなかった海外事業で、住設システム分野からの撤退に伴う減損損失70百万円を計上した。 - FY2024-H1海外固定資産減損損失増加有価証券報告書
「「海外事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間においては84百万円であります。」
海外事業セグメントの固定資産減損損失は84百万円となり、2024年第1四半期の82百万円から増加した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「「海外事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第１四半期連結累計期間においては82百万円であります。」
前年同期には計上されていなかった海外事業セグメントで、固定資産の減損損失82百万円を計上した。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2023年１月１日 至 2023年12月31日）該当事項はありません。」
2023年度は固定資産の減損損失を計上しなかった。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 128 －」
前年同期に128百万円計上された固定資産の減損損失は、当第3四半期連結累計期間には計上されなかった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「「国内事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては128百万円であります。」
国内事業で固定資産の減損損失128百万円を計上した。前年同期には計上がなく、減損損失が再び発生した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 385 －」
前年同期に385百万円計上された減損損失は、当第3四半期連結累計期間には計上されなかった。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 254 －」
前年同期に254百万円計上された減損損失は、当第2四半期連結累計期間には計上されなかった。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 164 －」
前年同期に164百万円計上された減損損失は、当第1四半期連結累計期間には計上されなかった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「厨房分野及び北米エリアの事業用資産については競争の激化等によって収益性が著しく悪化したことにより、投資の回収が困難と判断されることから、減損損失として特別損失に計上しております。」
減損損失は国内事業739百万円、海外事業233百万円、合計973百万円となり、前年度657百万円から増加した。北米エリアにも収益性悪化による減損が広がった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「「国内事業」セグメント及び「海外事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては「国内事業」セグメント629百万円及び「海外事業」セグメント８百万円であります。」
固定資産減損損失は国内事業629百万円、海外事業8百万円となり、前年同期の国内458百万円・海外1百万円から増加した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「「国内事業」セグメント及び「海外事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においては「国内事業」セグメント527百万円及び「海外事業」セグメント８百万円であります。」
固定資産減損損失は国内事業527百万円、海外事業8百万円となり、前年同期の国内379百万円・海外1百万円から増加した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「「国内事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第１四半期連結累計期間においては441百万円であります。」
国内事業の固定資産減損損失は前年同期の195百万円から441百万円へ増加した。 - FY2019対処有価証券報告書
「減損損失 653 4 657」
固定資産の減損損失は国内事業653百万円、海外事業4百万円、合計657百万円となり、前年度の1,178百万円から減少した。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「「国内事業」セグメント及び「海外事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては「国内事業」セグメント458百万円及び「海外事業」セグメント１百万円であります。」
固定資産減損損失は国内事業458百万円、海外事業1百万円で、前年同期の国内事業1,022百万円・海外事業4百万円から減少した。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「「国内事業」セグメント及び「海外事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においては「国内事業」セグメント379百万円及び「海外事業」セグメント１百万円であります。」
固定資産減損損失は国内事業379百万円、海外事業1百万円となり、前年同期の国内894百万円・海外8百万円から減少した。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「「国内事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第１四半期連結累計期間においては253百万円であります。」
当第1四半期連結累計期間の国内事業における固定資産減損損失は195百万円で、前年同期の253百万円から減少した。海外事業での減損損失の記載はない。 - FY2018悪化有価証券報告書
「住設システム分野及び厨房分野の事業用資産については競争の激化によって収益性が著しく悪化したことにより、投資の回収が困難と判断されることから、減損損失として特別損失に計上しております。」
当連結会計年度の減損損失は1,178百万円となり、前連結会計年度の1,168百万円を上回った。国内事業1,173百万円、海外事業4百万円を計上した。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「「国内事業」セグメント及び「海外事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては「国内事業」セグメント1,022百万円及び「海外事業」セグメント４百万円であります。」
固定資産の減損損失は国内事業で1,022百万円、海外事業で4百万円となり、前年同期の国内事業822百万円から金額・対象範囲とも拡大した。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「「国内事業」セグメント及び「海外事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においては「国内事業」セグメント894百万円及び「海外事業」セグメント８百万円であります。」
固定資産の減損損失は国内事業で894百万円となり、海外事業でも8百万円を計上した。前回の国内事業253百万円から金額が増加し、対象セグメントも海外事業へ広がった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「「国内事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第１四半期連結累計期間においては253百万円であります。」
国内事業セグメントで固定資産の減損損失253百万円を計上したことが記載された。 - FY2017通期で増加・対象拡大有価証券報告書
「住設システム分野及び厨房分野の事業用資産については競争の激化によって収益性が著しく悪化したことにより、投資の回収が困難と判断されることから、減損損失として特別損失に計上しております。」
第3四半期時点の国内事業セグメント822百万円から、通期では住設システム分野・厨房分野を含む国内事業で1,165百万円、全体で1,168百万円の減損損失となった。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「「国内事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては822百万円であります。」
国内事業セグメントで固定資産の減損損失822百万円を計上したことが初めて記載された。