効率的で機動力のあるシンプルな組織
FY2017に初出。11回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2022前進有価証券報告書
「さらに、社内においても、本社の縮小と移転、生産体制の再構築、人員配置の最適化など、様々な取り組みを行っております。これらの施策により、無駄を省き、生産性と収益性を高めてまいります。」
組織の簡素化を、本社縮小・移転、生産体制再構築及び人員配置最適化へ具体化している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「加えて、2020年12月には持株会社の当社と子会社の株式会社ＬＩＸＩＬとの合併を完了し、従来の持株会社体制から事業会社として運営する体制へと移行することで、より迅速な意思決定と効率的な事業運営が可能となりました。」
組織の簡素化と機動力向上に向け、持株会社と事業会社の合併を実行し、事業会社としての運営体制へ移行した。 - FY2020前進有価証券報告書
「地域ごとに統括されていた管理部門の指揮命令系統をグローバルで一元化し、レポーティングラインを本社に集約いたしました。」
機動的で簡素な組織に向け、国内組織の簡素化に加えて、地域別管理部門の指揮命令系統をグローバルに一元化した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「「Team Leadership」とは、様々なマネジメントスタイルを持つリーダーが、オーナーシップと自己規律を持ち、権限委譲を図ることにより、事業規模と多様性を十分に活用することができるという考え方であります。」
効率的で機動力のある組織という従来のテーマを、権限委譲、オーナーシップ及び自己規律を重視するチーム・リーダーシップへ組み替えている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「なお、当社は、2018年11月に経営チームを刷新し、国内営業を守りから攻めに転換しました。」
2018年11月の経営チーム刷新と国内営業方針の転換という、組織運営上の具体的な進展が示された。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「国内事業は特に第１四半期連結会計期間より実施した新取引制度の導入に関連して計画外の一過性費用が発生したことが影響したものの、第２四半期連結会計期間内にはその影響はほぼ終息しております。」
新取引制度導入に伴う計画外の一過性費用の影響が第２四半期中にほぼ終息し、組織・取引制度の移行が一段進んだと説明している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「これらの施策の推進は短期的に業績に影響を与えるものの、中長期的には当社がさらなる成長を続けるために非常に重要であると認識しております。具体的には、取引制度の改定等の取り組みによって継続的な利益率の低下を防ぐことができるとともに、意思決定の迅速化や事業運営の効率化につながるものと考えております。」
新取引制度や新組織体制への移行による短期的な負担を認識しつつ、意思決定の迅速化と事業運営の効率化につなげる組織方針を再確認している。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、全社的にさらなる組織の簡素化、本社部門のコスト削減、事業ポートフォリオの最適化、バランスシートの改善に取り組んだ結果、当社グループは、より効率的で機動力のある組織となっております。」
組織の簡素化、本社部門のコスト削減及びポートフォリオ最適化を実行した結果として、より効率的で機動力のある組織になったと説明している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、変化に俊敏に対応できるような環境を構築するため、組織文化の変革を進めます。従業員が起業家精神を発揮し、活発な意見交換や実験的な取り組みを行えるような組織風土を醸成します。」
機動的な組織に向けた組織文化の変革、起業家精神、意見交換及び実験的取組みを継続して掲げている。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「当社グループは、変化に俊敏に対応できるような環境を構築するため、組織文化の変革を進めます。従業員が起業家精神を発揮し、活発な意見交換や実験的な取り組みを行えるような組織風土を醸成します。」
効率的で機動力のある組織という従来の方針を、組織文化の変革、起業家精神、意見交換及び実験的取組みを含む組織風土づくりへ広げている。 - FY2017初出有価証券報告書
「さらなる成長と事業の強化に向けて、効率的で機動力のあるシンプルな組織の構築に注力しております。」
組織体制の簡素化と意思決定の迅速化を、成長・事業強化の主要施策として新たに独立して記載している。