競争力あるコストの実現とHQ-FITプログラム
FY2018-Q2に初出。25回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-10-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。38社中8社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに28社。
- FY2026前進有価証券報告書
「今後も、AI活用を含めた事業全体のデジタル化などにより、販管費を中心としたコスト構造を抜本的に作り変えるべく対応を進めていきます。」
従来の価格改定・生産性向上・販管費削減に加え、AIを含む事業全体のデジタル化によるコスト構造改革を明示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、事業利益についても、売上減少の影響のほか窯業サイディング事業に係る費用計上の影響があったものの、価格改定とコストダウン効果などで補ったことから、122億57百万円（前年同期比0.4％減）と前年ほぼ横ばいとなりました。」
価格改定とコストダウンにより、売上減少や費用計上の影響を補い、ハウジングテクノロジー事業の利益を前年ほぼ横ばいに維持した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「流動資産は、棚卸資産の政策的な調整に伴う減少があったものの、季節的要因による営業債権及びその他の債権の増加に加え、さらなる円安の進行による為替換算に伴う増加影響などもあり、前連結会計年度末に比べて46億64百万円増加の7,491億97百万円となりました。」
在庫管理・資本効率化の取り組みに関連し、棚卸資産は前年度末の2,766億45百万円から2,542億42百万円へ減少した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、事業利益は引き続き資材・エネルギー価格の高止まりによるコスト増加影響はあるものの、リフォーム製品の増収効果や価格改定による粗利の確保に加え、高性能アルミサッシ製品の販売伸長や、生産現場のアセットライト化が軌道に乗ってきたことによる収益性の改善が着実に進んでいることなどから、83億73百万円（前年同四半期比2.7倍）と大幅な増益となりました。」
価格改定、生産現場のアセットライト化及び高性能製品の販売伸長により、ハウジングテクノロジー事業の事業利益が前年同期比2.7倍となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「次期においては、昨今のサプライチェーン問題の解消を踏まえ、在庫水準を前連結会計年度末時点の水準まで引き下げることによる在庫回転日数の改善に注力します。」
サプライチェーン寸断対応でCCCが99.2日へ長期化したため、在庫水準を前年度末水準へ戻し、固定費・資本効率を改善する具体策を示した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「持続可能な利益成長に向けて、引き続き迅速な価格の適正化及び間接費の効率化を推進してまいります。」
価格改定及び間接費効率化を、持続可能な利益成長に向けた継続施策として再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「現時点での見通しとして、価格改定、サプライチェーンの強靭化、営業政策の転換や固定費の削減など、かねてより推進してきました様々な施策の成果、及び直近では落ち着きつつある資材価格の下落の効果の発現は当連結会計年度の下期以降に本格化する見込みです。」
価格改定、サプライチェーン強靭化、営業政策転換及び固定費削減を継続し、その効果は当連結会計年度の下期以降に本格化する見通しとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、生産活動においても、インテリア、エクステリア、ドア製品においては、共通部分の生産を汎用設備で行うことで生産スペースを削減（プラットフォーム化）しており、当連結会計年度にはサッシ製品についてもプラットフォーム化が完了し、投下資本効率の向上を見込んでおります。」
コスト効率化について、サッシ製品のプラットフォーム化が完了し、生産スペース削減と投下資本効率向上を見込む段階に進んだ。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「事業利益については、引き続き資材価格や輸送費の高騰、感染再拡大による部品調達難などの悪化要素があったものの、ウォーターテクノロジー事業における欧米市場を中心とした旺盛な需要に加え、国内外における販売価格の見直しや販管費の削減に努めた結果、前年同四半期比36.6％増の617億51百万円と増益となりました。その結果、事業利益率は前年同期比で1.4ポイント改善して5.7％に上昇、売上総利益率は1.0ポイント改善して34.8％に上昇いたしました。また、販管費比率は0.4ポイント改善しております。」
販売価格の見直し、販管費削減及び旺盛な海外需要により、コスト効率化の効果が事業利益率5.7％、売上総利益率34.8％として現れている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「事業利益については、ウォーターテクノロジー事業における欧米市場を中心とした旺盛な需要に加え、国内事業における構造改革のさらなる進展などにより、前年同四半期比2.4倍の372億71百万円と大幅な増益となりました。その結果、事業利益率は3.0ポイント改善して5.4％に上昇、売上総利益率は2.1ポイント改善して35.1％に上昇いたしました。また、販管費比率は0.9ポイント改善しております。」
構造改革の進展や旺盛な海外需要により、事業利益が前年同期比2.4倍、事業利益率が5.4％、売上総利益率が35.1％となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「事業利益については、ウォーターテクノロジー事業における好調な欧米市場及び国内のリフォーム商材の増収効果に加え、生産性向上を通じた販管費の削減などにより第１四半期連結累計期間としては過去最高の230億76百万円となりました。前年同四半期比で257億９百万円の増益であります。その結果、事業利益率は7.5ポイント改善して6.7％に上昇、売上総利益率は5.0ポイント改善して36.2％に上昇いたしました。また、販管費比率は2.5ポイント改善しております。」
生産性向上と販管費削減の効果が、事業利益率6.7％、売上総利益率36.2％及び販管費比率2.5ポイント改善として現れている。 - FY2021前進有価証券報告書
「国内事業における継続的な粗利率改善活動の効果に加え、従業員の生産性向上を図る各種施策やコロナ禍における経費抑制策等による販売費及び一般管理費の削減により減収の影響を補うことができた結果、事業利益は572億88百万円（前年同期比9.6％増）と増益となりました。」
粗利率改善、生産性向上及び経費抑制により、減収下で事業利益を前年同期比9.6％増とした。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「粗利率は昨年より継続して取り組んでいる取引価格の改定効果、及び商品ミックスの良化などにより0.3ポイント増の33.8％と改善をみせたことに加え、販管費はコロナ状況下での経費節減方策の実施、及び業務効率の向上などにより前年同期比で約275億円の削減となりました。」
価格改定、商品ミックス改善、経費節減及び業務効率向上の効果が、粗利率0.3ポイント改善と販管費約275億円削減として数値化された。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「事業利益については前年同四半期比で186億46百万円の減益となりました。売上収益の減少及び操業度の低下による粗利減に加え、前年同四半期の国内における消費税増税前の需要増の影響などもあり売上総利益が減少した一方で、販管費、特に広告宣伝費や物流費の大幅な抑制などによりこれをカバーしたものの、上半期累計で黒字に転換しながらも前年同期比では減益となりました。」
広告宣伝費・物流費を大幅に抑制し、上半期累計の黒字転換に寄与したが、前年同期比では事業利益が186億46百万円減少した。 - FY2020前進有価証券報告書
「事業効率の改善を受け、一時費用の影響を除くと事業利益は前年同期比17.7％増の641億円となりました。」
生産効率改善、価格改定、コスト削減等により、キャリアオプション制度の一時費用を除く事業利益が前年同期比17.7％増となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「事業利益については前年同四半期比で39.3％の増益となりました。これは、国内事業において消費税増税前の上半期における需要増や価格改定による増収効果に加え、ハウジングテクノロジー事業における生産効率の向上などの原価改善施策などによるものであります。また、海外事業においては減収による影響はあったものの、セールスミックスの変化、コスト削減効果などもあり増益を維持いたしました。」
価格改定、生産効率向上、原価改善及びコスト削減により、第３四半期累計の事業利益が前年同期比39.3％増となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「事業利益は前年同四半期比で2.5倍と大幅な増益となりました。これは、国内事業の増収効果に加えて、特に国内のハウジングテクノロジー事業における生産効率の改善などによるものであります。」
国内ハウジングテクノロジー事業の生産効率改善などにより、事業利益が前年同四半期比2.5倍となり、コスト効率化の効果が業績に現れている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「一方で、事業利益は前年同四半期比で2.5倍と大幅な増益となりました。これは、国内事業の増収効果に加えて、特にハウジングテクノロジー事業における粗利率の改善や、国内・海外ともに販管費を抑制したことによるものなどであります。」
粗利率の改善と国内外の販管費抑制により、コスト効率化の効果が事業利益の前年同四半期比2.5倍という実績に現れている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「国内のチャネル強化や、グローバル全体での生産性の飛躍的な改善、新たな顧客体験やB to Bビジネス創出に向けたデジタル化の推進といった変革を推進します。」
従来のHQ-FITやサプライチェーン効率化を含むコスト効率化のテーマを、新経営計画のTransformとして、国内チャネル、グローバル生産性及びデジタル化へ広げている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「さらに、継続してコスト削減及び販管費の抑制を進めたことなどもあり、第２四半期連結会計期間については第１四半期連結会計期間と比較して、ハウジングテクノロジー事業を除く全セグメントで事業利益率が改善しました。」
コスト削減・販管費抑制を継続し、第２四半期会計期間にはハウジングテクノロジー事業を除く全セグメントで第１四半期比の事業利益率改善を確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「さらに、間接部門の生産性を高め、必要とする部門に人員の再配置を行う「HQ-FITプログラム」などの施策推進を通じて、コスト効率の向上につなげてまいります。」
サプライチェーン管理、間接部門の生産性向上及びHQ-FITプログラムによるコスト効率化を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「バランスシートと利益率の改善に向け、新技術やインフラの活用により、効率的で柔軟なサプライチェーン管理体制を構築し、コスト管理を向上させます。さらに、間接部門の生産性を高め、必要とする部門に人員の再配置を行う「HQ-FITプログラム」などの施策推進を通じて、コスト効率の向上につなげます。」
サプライチェーン管理、間接部門の生産性向上及びHQ-FITプログラムによるコスト効率化を再確認している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「バランスシートと利益率の改善に向け、新技術やインフラの活用により、効率的で柔軟なサプライチェーン管理体制を構築し、コスト管理を向上させます。さらに、間接部門の生産性を高め、必要とする部門に人員の再配置を行う「HQ-FITプログラム」などの施策推進を通じて、コスト効率の向上につなげます。」
新中期経営計画の重点施策として、サプライチェーン管理、間接部門の生産性向上及び人員再配置を含むコスト効率化を、HQ-FITプログラムという名称とともに初めて独立して示している。