ハウジングテクノロジー事業の再興ロードマップ

「事業利益は、売上減少の影響に加え、窯業サイディング事業の終了に係る費用計上の影響があったものの、価格改定とコスト削減効果などで補ったことから、267億10百万円（前年同期比2.6％増）と増益となりました。」

「また、事業利益についても、売上減少の影響のほか窯業サイディング事業に係る費用計上の影響があったものの、価格改定とコストダウン効果などで補ったことから、122億57百万円（前年同期比0.4％減）と前年ほぼ横ばいとなりました。」

「事業利益についても、新築向けの売上低迷による影響を大きく受けたことに加え、引き続き資材・エネルギー価格の高止まりによるコスト増加の影響もあり、291億72百万円（前年同期比18.7％減）と減益となりました。」

「また、事業利益についても、売上減少の影響に加え、資材・エネルギー価格の高止まりによる原価や販管費の増加による影響を、リフォーム関連の売上増加や商品ミックス改善などにより補いきれなかったことから、138億37百万円（前年同期比25.7％減）の減益となりました。」

「一方で、事業利益は引き続き資材・エネルギー価格の高止まりによるコスト増加の影響はあるものの、リフォーム関連製品の売上伸長や価格改定効果による粗利の確保に加え、生産現場のアセットライト化などの生産性向上施策に伴う収益性の改善が着実に進んでいることなどから、358億87百万円（前年同期比85.4％増）と大幅な増益となりました。」

「また、事業利益は引き続き資材・エネルギー価格の高止まりによるコスト増加の影響はあるものの、リフォーム関連製品の売上伸長や価格改定効果による粗利の確保に加え、生産現場のアセットライト化などの生産性向上施策に伴う収益性の改善が着実に進んでいることなどから、328億83百万円（前年同四半期比2.1倍）と大幅な増益となりました。」

「また、事業利益は引き続き資材・エネルギー価格の高止まりによるコスト増加の影響はあるものの、リフォーム関連製品の売上伸長や価格改定効果による粗利の確保に加え、生産現場のアセットライト化などの生産性向上施策に伴う収益性の改善が着実に進んでいることなどから、186億24百万円（前年同四半期比3.1倍）と大幅な増益となりました。」

「また、事業利益は引き続き資材・エネルギー価格の高止まりによるコスト増加影響はあるものの、リフォーム製品の増収効果や価格改定による粗利の確保に加え、高性能アルミサッシ製品の販売伸長や、生産現場のアセットライト化が軌道に乗ってきたことによる収益性の改善が着実に進んでいることなどから、83億73百万円（前年同四半期比2.7倍）と大幅な増益となりました。」

「一方で、事業利益は価格改定による適正な粗利の確保とともに、高性能窓製品の販売伸長や、アセットライト化が軌道に乗ってきたことによる収益性の改善が着実に進んでいるものの、新築住宅の需要低迷による販売数量の減少の影響に加え、想定以上の資材価格の高騰及び海外からの部品調達価格のさらなる上昇による大幅なコスト増加等もあり、193億60百万円（前年同期比38.9％減）と減益となりました。」

「一方で、事業利益は価格改定による粗利の確保に加え、高性能アルミサッシ商品の販売伸長や、アセットライト化が軌道に乗ってきたことによる収益性の改善が着実に進んでいるものの、主として急激な為替変動を背景とした想定以上の資材価格の高騰に加え、海外からの部品調達価格の更なる上昇による大幅なコスト増加などもあり、154億81百万円（前年同四半期比49.3％減）と減益となりました。」

「一方で、事業利益は前連結会計年度より引き続き取り組んでいる体質強化施策及び価格改定の推進、及びアセットライト化が軌道に乗ってきたことにより収益性の改善は着実に進んでいるものの、主として為替（円安）影響を背景とした想定以上の資材価格の高騰に加え、海外からの部品・製品輸入価格の更なる上昇による大幅なコスト増加などもあり、59億87百万円（前年同四半期比67.8％減）と減益となりました。」

「一方で、事業利益は前連結会計年度より引き続き取り組んでいる体質強化施策及び価格改定の推進、及びアセットライト化が軌道に乗ってきたことにより収益性の改善は着実に進んでいるものの、主として為替（円安）影響を背景とした想定を上回る資材価格の高騰によるコスト増などにより、31億30百万円（前年同四半期比68.5％減）と減益となりました。」

「当連結会計年度においては、国内のハウジングテクノロジー事業において生産ラインのプラットフォーム化が完了し、一つの生産ラインで複数の異なる製品を生産することが可能となり、生産性の向上を実現いたしました。」

「ハウジングテクノロジー事業においては、「ニューノーマル」への意識の高まり、及び在宅時間が増えたことによる消費者心理の変化などを背景にリフォーム需要が堅調に推移しているものの、前連結会計年度における子会社売却の影響などもあり売上収益は3,544億15百万円（前年同四半期比3.2％減）と減収となりました。一方で、事業利益は資材価格の上昇によるさらなるコスト増があったものの、引き続き体質強化施策の進捗、販売価格の見直し、生産効率の向上などの改革推進効果により収益性の改善がみられ290億54百万円（前年同四半期比11.9％増）と増益となりました。」

「ハウジングテクノロジー事業においては、「ニューノーマル」の環境下において自宅で過ごす時間をより快適にしたいという消費者心理の変化などを背景にリフォーム需要が堅調に推移しているものの、前連結会計年度における子会社売却の影響などもあり売上収益は2,297億34百万円（前年同四半期比2.5％減）と減収となりました。一方で、事業利益は原材料費価格の上昇によるコスト増がみられたものの、体質強化施策の進捗、商品価格の見直し、生産面及び業務面における生産効率の向上などの改革推進効果により収益性の改善がみられ182億49百万円（前年同四半期比34.3％増）と増益となりました。」

「ハウジングテクノロジー事業においては、新設住宅着工戸数の動向が安定せず事業環境としては引き続き厳しい状況であることに加え、前連結会計年度における子会社売却の影響などもあり売上収益は1,147億53百万円（前年同四半期比2.2％減）と減収となりましたが、事業利益はリフォーム商品の伸長やプラットフォーム化の進捗に伴う生産効率の向上などの改革推進効果により収益性の改善がみられ103億53百万円（前年同四半期比98.1％増）と大幅な増益となりました。」

「ハウジングテクノロジー事業においては、プラットフォーム化の進捗に伴う生産効率の改善効果やリフォーム売上比率向上による粗利率の改善に加え、販売費及び一般管理費を抑制したこと等が奏功し、314億35百万円（前年同期比11.1％増）と増益となりました。」

「ハウジングテクノロジー事業においては、ウォーターテクノロジー事業と同様に新型コロナウイルス感染症の影響を大きく受けたことに加え、新設住宅着工戸数の落ち込みによる需要減少、前連結会計年度の消費税増税前の需要増の反動などもあり売上収益は3,661億42百万円（前年同四半期比12.2％減）、事業利益はプラットフォーム化の進捗に伴う生産効率の改善効果や販管費の抑制でカバーしたものの259億53百万円（前年同四半期比2.4％減）と減収減益でありました。」

「ハウジングテクノロジー事業においては、ウォーターテクノロジー事業と同様に新型コロナウイルス感染症の影響を大きく受けたことに加え、新設住宅着工戸数の落ち込みによる需要減少、前年同四半期の消費税増税前の需要増の反動などもあり売上収益は2,355億64百万円（前年同四半期比15.6％減）、事業利益はプラットフォーム化の進捗に伴う生産効率の改善効果や販管費の抑制でカバーしたものの135億93百万円（前年同四半期比25.4％減）と減収減益でありました。」

「ハウジングテクノロジー事業においては、ウォーターテクノロジー事業と同様に新型コロナウイルス感染症の影響を大きく受けたことに加え、新設住宅着工戸数の落ち込み、前年同四半期が災害対応需要などで比較的好調だったことなどもあり売上収益は1,173億24百万円（前年同四半期比13.6％減）、事業利益は売上収益の減少に伴う粗利減を販管費の抑制で補ったものの52億27百万円（前年同四半期比29.9％減）と減収減益でありました。」

「事業利益は282億88百万円（前年同期比36.5％増）と増収増益でありました。」

「ハウジングテクノロジー事業においては、下半期に入ってから国内における消費税増税後の反動や前期に発生した自然災害に起因するエクステリア商品の需要が収束したことによる減少などがあったものの、上半期の好調な需要増や価格改定効果に下支えされ売上収益は4,171億40百万円（前年同四半期比3.0％増）、加えて特にエクステリア商品やインテリア建材商品の売上伸長によるミックスの良化、プラットフォーム化の進捗に伴う生産効率の改善効果などによる粗利増が奏功した結果、事業利益は266億３百万円（前年同四半期比65.8％増）と増収増益でありました。」

「ハウジングテクノロジー事業においては、国内における好調な需要環境及び新商品投入効果を背景に前年下半期より引き続きサッシ、エクステリア、インテリア建材などの商品が伸びを示したことに加え、消費税増税前の需要増などもあり売上収益は2,790億88百万円（前年同四半期比8.6％増）、増収効果に加えて商品ミックスの良化、価格改定による効果などによる粗利増が奏功した結果、事業利益は182億11百万円（前年同四半期比3.9倍）と増収増益でありました。」

「ハウジングテクノロジー事業においては、国内における好調な需要環境及び新商品投入効果を背景に前年下半期より引き続きサッシ、エクステリア、インテリア建材などの商品が伸びを示したことなどにより売上収益は1,357億95百万円（前年同四半期比6.5％増）、増収効果に加えて商品ミックスの良化に伴う粗利増や販管費の抑制が奏功した結果、事業利益は74億56百万円（前年同四半期比2.9倍）と増収増益でありました。」

「ハウジングテクノロジー事業においては、“窓”がもつ本来の価値や役割を具現化し、当社グループが持つ最新の技術・機能を融合させ開発した新しい窓「ＬＷ（エルダブリュー）」、国内最高クラスの断熱性能を実現した高断熱玄関ドア「グランデル２」など環境性能と快適性を両立する高機能商品を拡充するとともに」

「第３四半期連結会計期間において主にエクステリア商品や高断熱商品の販売が好調だったことなどにより商品ミックスが良化し利益率の大幅な改善が見られたものの、第２四半期連結累計期間までの減収、減益をカバーしきれず、」

「加えて、ハウジングテクノロジー事業の再建は優先事項として取り組んでおり、引き続き厳しい事業環境に直面しているものの、国内外において高価格帯の差別化商品の提供を開始するなど、明るい兆しが見えております。」

「このような課題の解決に向けて、短期的な対策は既に講じており、さらに長期的な視点で、ＬＨＴの再興に向けたロードマップに基づく戦略を実行してまいります。具体的には、差別化商品の開発及び上市サイクルの高速化、プラットフォーム化や部材の共通化による生産効率の向上、工場設備の汎用化による加工工場の集約、海外事業の拡大といった施策を推進してまいります。」