GROHEを含む水回り事業の世界統合
FY2016に初出。28回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-10-30。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「欧州全体では景気回復の動きは鈍いものの、GROHEのブランド力の強化により、ハイエンドのカテゴリーでシェア拡大しています。米国では、浴槽事業のAmerican Bath Groupへの完全移管が完了したことにより、人員配置や販売戦略の最適化による成果が出始めています。また、成長著しい中東・インドでは大幅な売上成長を達成しており」
GROHEのブランド力を通じた欧州ハイエンド市場でのシェア拡大、米国浴槽事業の移管完了、中東・インドの売上成長を示し、水回り事業の地域別展開が進展したと説明している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、事業利益は国内事業のリフォーム売上の増加と価格改定効果があったことに加え、海外事業においても欧州、中東での売上改善や構造改革による利益改善が寄与したことなどから、205億56百万円(前年同期比46.4%増)と増益となりました。」
水回り事業では、欧州・中東の売上改善と海外構造改革の効果により、事業利益が前年同期比46.4%増となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社は2024年9月1日に、アイシン社のシャワートイレ事業を同社より吸収分割により承継するとともに、アイシン社の中国のシャワートイレ事業については、同社子会社の株式を取得しました。」
水回り事業の統合・強化について、アイシンの日本のシャワートイレ事業の承継と中国事業の子会社取得を2024年9月1日に実行した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社は2024年9月1日に、アイシン社のシャワートイレ事業を同社より吸収分割により承継するとともに、アイシン社の中国のシャワートイレ事業については、同社子会社の株式を取得しました。」
水回り事業の統合・強化について、2024年9月1日にアイシンの日本のシャワートイレ事業を吸収分割で承継し、中国事業の子会社株式を取得する具体的な実行段階に進んだ。 - FY2024悪化有価証券報告書
「また、事業利益は、国内事業・海外事業とも価格改定効果による粗利の確保に加えて販管費の削減に努めたものの、売上の減少による影響や固定費の負担を補いきれず、227億17百万円(前年同期比51.9%減)と大幅な減益となりました。」
ウォーターテクノロジー事業は、海外の需要減退と固定費負担を補いきれず、事業利益が前年同期比51.9%減となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一方、海外事業は円安による為替換算影響があったものの、特に欧州地域における金利水準の高止まりに加え、インフレーションが継続している影響などで住宅関連の投資意欲がそがれたことによる需要の減退が著しく、対前年同四半期比で減収となりました。」
水回り事業の世界展開方針に重要な変更はない一方、欧州を中心とした海外需要の減退により海外事業が減収となった状況を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、海外事業は米国地域における金利上昇を背景とした需要の軟化、中国地域における不動産市況の低迷の影響など外部環境要因があったものの、急激な円安による為替換算影響に加え、これまでコロナ禍で低迷していたアジア太平洋地域における経済活動の回復などもあり、対前年同四半期比で増収となりました。」
海外事業及びウォーターテクノロジー事業の世界展開を継続しているが、米国・中国の需要軟化などの影響も併記している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「その結果、同事業の売上収益は2,209億79百万円(前年同四半期比4.9%増)と増収となりました。」
ウォーターテクノロジー事業は、欧米のサプライチェーン寸断や中国ロックダウンの影響があるなか、円安による為替換算影響とアジア太平洋地域の経済活動回復などにより前年同四半期比4.9%増収となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「ウォーターテクノロジー事業においては、国内、海外ともに前連結会計年度における新型コロナウイルス感染症拡大の影響に伴う需要減少から回復をみせており、海外事業、特に欧州・中東・アフリカ地域及び北米地域の旺盛な需要に支えられ、売上収益は8,621億57百万円(前年同期比10.0%増)」
ウォーターテクノロジー事業の海外展開について、欧州・中東・アフリカ及び北米の需要を背景に売上収益が前年同期比10.0%増となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「海外事業の売上収益は、ウォーターテクノロジー事業の欧米地域がけん引役となり、前年同四半期比20%の増収となりました。地域別にみますと、米国地域では全販売チャネルで好調でしたが特に卸向けが堅調であり、上半期に引き続き新型コロナウイルス感染症の感染拡大前の水準を上回って伸長し、対前年同四半期比で15%の増加となりました。欧州・中東・アフリカ地域においても、同様に全販売チャネルと全商品カテゴリーで好調に推移し、前年同四半期比19%の増加となりました。」
ウォーターテクノロジー事業が海外事業を引き続きけん引し、欧米を中心とする海外売上の拡大を再確認している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「海外事業の売上収益は、ウォーターテクノロジー事業の欧米地域がけん引役となり、新型コロナウイルス感染症の感染拡大前の水準を上回って売上が伸長した結果、前年同四半期比25%増と大幅な増収となりました。米国地域では、卸向けと小売りの販売を中心に全商品カテゴリーと全販売チャネルにおいて大幅な伸びをみせ、対前年同四半期比で20%の増加となりました。欧州・中東・アフリカ地域においても、同様に全商品カテゴリーと全販売チャネルで好調に推移し、前年同四半期比29%の増加となりました。中国地域では、小売り販売チャネルとGROHEブランド商品の売上が堅調で、前年同四半期比1%の増加で推移いたしました。」
ウォーターテクノロジー事業が海外事業をけん引し、海外売上収益は前年同四半期比25%増となった。欧米を中心に全商品カテゴリー・販売チャネルで伸長し、中国ではGROHEブランド商品も堅調だった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「海外事業の売上収益は、コロナ前の水準を大幅に上回り伸長したウォーターテクノロジー事業がけん引役となり、前年同四半期比で50%増と大幅な増収となりました。その結果、全地域、全販売チャネル、全商品カテゴリーで売上を伸ばしました。地域別には、欧州・中東・アフリカ地域は66%の増収、北米地域では35%の増収となりました。また、中国地域では小売り販売チャネルとGROHE商品が特に堅調で8%の増収となりました。一方で、アジア太平洋地域では、一部の国において新型コロナウイルス感染症の再拡大による影響がみられたものの、地域全体としては回復基調が継続し、58%の増収となりました。」
ウォーターテクノロジー事業が海外事業をけん引し、海外売上収益は前年同四半期比50%増となった。欧州・中東・アフリカ、北米、中国、アジア太平洋の各地域及び全販売チャネル・商品カテゴリーで売上拡大を記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「日本発のグローバルブランドである「INAX」の海外展開を加速させております。」
水回り事業の世界統合・ブランド展開について、INAXブランドの海外展開を加速する具体的な施策を示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、通期業績目標の達成に向けて、引き続き国内事業の生産性向上を図るとともに、海外事業におけるシナジー商品の拡販や新規事業拡大を最優先事項と位置付け、取り組みをさらに強化してまいります。」
海外事業におけるシナジー商品の拡販と新規事業拡大を、水回りを含むグループ事業の成長施策として継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「海外市場では、シャワートイレの成長戦略の推進やGROHEブランドのグローバル展開といった水回り事業の強化、ペルマスティリーザ社などの事業再生を進めます。」
水回り事業について、シャワートイレの成長戦略とGROHEブランドのグローバル展開を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「ウォーターテクノロジー事業においては、水まわり分野の総合ソリューションプロバイダーを目指す戦略に基づき、北米、欧州、アジアを中心とした海外市場において新商品・サービスを継続的に投入したことなどにより」
水まわりのフルラインナップを世界市場で提供する戦略と、海外での新商品・サービス投入を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループは、本取引の直前において、GDWTの発行済株式総数の51%を所有していたことから、本取引は支配関係が継続している子会社の株式の追加取得に該当いたします。当該株式の追加取得に伴う資本剰余金の増加額及び非支配持分の減少額は、次のとおりであります。」
2017年12月20日のGDWT残余49%取得に加え、2018年3月2日にGraceAを吸収合併し、水回り事業の所有・組織統合をさらに進めている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当社の連結子会社である株式会社LIXILは、2017年12月20日に、当社の連結子会社であるGrohe Dawn Watertech Holdings Propriety Limited(以下、GDWT)の発行済株式総数の49%を取得いたしました。本取引により、当社グループは、GDWTの発行済株式総数のすべてを所有することとなります。」
GROHEを含む水回り事業について、GDWTの残る49%を取得し、2017年12月20日付で完全所有に進んだ。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当社の完全子会社である株式会社LIXILは、2017年4月7日付で当社の連結子会社であるGraceA株式会社(以下、GraceA)が発行する無議決権株式のうち、金融機関等が保有する無議決権株式のすべてを取得し、株式の取得価額49,100百万円を支出しております。」
GraceAの無議決権株式のうち金融機関等保有分をすべて取得し、GROHEを含む水回り事業の所有・統合をさらに進めた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、水回り事業におけるグローバル化を進展させるべく、GROHEやAmerican Standard、INAX、LIXILブランドを中心にシナジー効果の顕在化へ注力し、さらなる収益力の拡大を図っております。」
GROHE等を含む水回り事業のグローバル化とブランド間シナジーを継続している。完全子会社化自体は前 filing で完了済み。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「この行使により、GraceA、その100%子会社であるGraceB S.à r.l.及びその子会社であるGROHEは、当社の完全子会社となる予定であります。」
予定されていたGROHE等の完全子会社化が2016年9月30日に完了した。完全子会社化の目的として、ガバナンス強化、意思決定の迅速化、シナジー創出早期化及び金融費用低減も記載されている。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「この行使により、GraceA、その100%子会社であるGraceB S.à r.l.及びその子会社であるGROHEは、当社の完全子会社となる予定であります。」
GROHEを含む水回り事業の統合について、共同保有状態から完全子会社化へ進める具体的な意思決定が行われた。 - FY2016初出有価証券報告書
「これらのテクノロジー事業のうち、LIXILウォーターテクノロジーは、各社毎に経営してきた水回り設備事業を世界的に統合し、一つの事業グループとして経営するものであり、欧州及びアジアを中心に世界的な販売網を有するGROHEグループは、LIXILウォーターテクノロジーにおいても重要な役割を担うことを想定しております。」
GROHE株式12.5%取得と株主間契約変更により、2015年4月1日にGROHE等を連結子会社化したことも記載されている。