グローバル人材の確保と中長期業績連動報酬
FY2016に初出。17回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-06-23。
- FY2026再定義有価証券報告書
「報酬委員会では、この現状を厳粛に受け止め、執行役が持続的な企業価値向上を強力に牽引するインセンティブ構造を構築するため、2027年３月期より業績連動報酬制度を以下のとおり改定することを決定しました。」
2027年３月期から業績連動報酬を改定し、事業利益の比重を30％から50％へ、ROICを40％から20％へ変更するほか、負の達成度をゼロ扱いとする仕組みと個人業績による特別加算を導入する。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社は2025年４月30日開催の取締役会において、譲渡制限付株式報酬として新株式の発行を行うことについて決定し、当社の執行役７名（取締役を兼務する執行役を含み、国内非居住者を除く）に対して、2025年５月16日に149,905株を発行しました。」
株価連動・株式報酬制度の運用として、執行役7名に譲渡制限付株式149,905株を発行した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「2025年の定時株主総会後に取締役の報酬制度として、ファントムストック制度に代わり、譲渡制限付株式報酬制度を導入します。」
社外取締役の中長期的な企業価値向上と株主との目的共有を意図する報酬制度について、ファントムストックから譲渡制限付株式報酬へ変更する方針を示した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社は2024年４月30日開催の取締役会において、譲渡制限付株式報酬として新株式の発行を行うことについて決定し、当社の執行役７名（取締役を兼務する執行役を含み、国内非居住者を除く）に対して、2024年５月15日に128,670株を発行しました。」
株価連動・株式報酬制度の運用として、執行役7名に譲渡制限付株式128,670株を追加発行した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当社は2023年４月28日開催の取締役会において、譲渡制限付株式報酬として新株式の発行を行うことについて決定し、当社の執行役７名（取締役を兼務する執行役を含み、国内非居住者を除く）に対して、2023年５月16日に102,131株を発行しました。」
2023年4月からの株価連動報酬構成見直しに関連し、執行役7名に譲渡制限付株式102,131株を発行した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「2023年４月から現行のファントムストック制度を執行役の株価連動報酬制度全体の50％とし、残りの50％を譲渡制限付株式報酬制度とすることを2023年２月16日の報酬委員会において決議しました。」
ファントムストック中心の中長期報酬を、2023年4月からファントムストック50％と譲渡制限付株式報酬50％の構成へ変更した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社は、2018年６月に導入した譲渡制限付株式報酬制度を終了し、新たな株価連動報酬制度（ファントムストック）を導入いたしました。」
グローバル人材の確保と中長期の企業価値向上を意図する報酬テーマについて、譲渡制限付株式報酬からファントムストックへ制度を変更した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「（ロ）持続的な成長に不可欠で有為な人材をグローバルに確保する報酬制度とする。」
グローバル人材の確保を報酬制度の基本方針として継続している。譲渡制限付株式報酬の制度設計も詳細に記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「持分決済型の株式報酬制度として、新たに譲渡制限付株式報酬制度を採用しております。」
従来の中長期業績連動報酬・株式報酬の方針に加え、譲渡制限付株式報酬制度を新たに採用し、2018年７月17日に取締役・執行役等21名へ264,904株を割り当てた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社の継続的な成長に不可欠で有為な人材をグローバルに確保する報酬制度とする。」
グローバル人材の確保と、業績連動報酬・株式報酬を組み合わせた報酬制度の方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社の継続的な成長に不可欠で有為なグローバル人材を確保し、長期にわたって惹きつけられる水準を目指す」
グローバル人材の確保と、中長期業績連動報酬・株式報酬による人材定着の方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の継続的な成長に不可欠で有為なグローバル人材を確保し、長期にわたって惹きつけられる水準を目指す。」
中長期キャッシュプラン、業績連動報酬、ストックオプションを報酬体系に組み込んでいる。