固定資産・のれんの減損リスク
FY2016に初出。21回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載は2026-10-30。
LIXILがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。115社中63社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに36社。
- 2026-10-30対処決算
「減損損失 2,650 275」
減損損失は前年中間期の2,650百万円から275百万円へ減少した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「その他の費用に減損損失を6,507百万円計上しました。」
減損損失が前年度の3,450百万円から6,507百万円へ増加した。基幹システム、海外の衛生陶器・水栓金具等の製造設備で減損を計上している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間の減損損失のうち2,029百万円は、ソフトウェア仮勘定（リビング事業セグメント）の減損に係る金額です。」
中間期の減損損失は26億50百万円となり、前年同期の2億54百万円から増加した。基幹システムのソフトウェア仮勘定20億29百万円も含まれている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「衛生陶器の製造設備については、タイ国に所在する資産でありますが、工場閉鎖を決定したため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しています。」
タイの衛生陶器工場閉鎖決定に伴い、機械装置等1,377百万円の減損損失を計上した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「減損損失 471 254」
中間期の減損損失は前年同期の471百万円から254百万円へ減少した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「その他の費用に減損損失を4,575百万円計上しました。」
減損損失が前年度の28億28百万円から45億75百万円へ増加した。DPI社の解散決定及び中国の衛生陶器製造設備の稼働停止に伴う減損を計上している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「減損損失 50 91」
第1四半期の減損損失は91百万円となり、前年同期の50百万円から増加した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「減損損失 2,828」
当連結会計年度の減損損失は2,828百万円となり、前年度の2,584百万円から増加した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 1,755 1,252」
第3四半期連結累計期間の減損損失は1,252百万円で、前年同期の1,755百万円から減少している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 831 50」
当第1四半期の減損損失は50百万円で、前年同四半期の831百万円から減少している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「連結純損益計算書のその他の費用に減損損失を8,840百万円計上いたしました。」
ビル用サッシ製造設備について27億48百万円、川島織物セルコンののれんについて18億82百万円の減損損失を計上した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当社の連結子会社である株式会社川島織物セルコン（ハウジングテクノロジー事業セグメント）ののれんについて、業績が悪化し収益性が著しく低下したため、帳簿価額を使用価値により測定した回収可能価額まで減額し、1,882百万円の減損損失を計上しております。」
ハウジングテクノロジー事業の川島織物セルコンに係るのれんについて、業績悪化・収益性低下を受けた18億82百万円の減損損失が発生した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「連結純損益計算書のその他の費用に減損損失を17,319百万円計上いたしました。」
内装タイル、衛生陶器、小売店舗、外装建材等について収益性低下に伴う減損損失が通期実績として発生した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「水栓金具製造設備等については、主としてGrohe Dawn Watertech Holdings Propriety Limitedを2015年４月に連結子会社化した際に計上したものでありますが、当初株式取得時に想定していた収益が見込めなくなったことなどから、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、連結純損益計算書のその他の費用として計上しております。」
GROHE関連資産について、想定収益の未達により、のれん1,311百万円等を含む4,596百万円の減損損失を計上している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「ウォーターテクノロジー事業における、Grohe Dawn Watertech Holdings Propriety Limitedを2015年４月に連結子会社化した際に計上したのれん等の資産について、当初株式取得時に想定していた収益が見込めなくなったことから、処分コスト控除後の公正価値により測定した回収可能価額まで減額し、要約四半期連結純損益計算書のその他の費用に、2,246百万円の減損損失（うち、のれん1,173百万円）を計上しております。」
GDWTの完全子会社化が進む一方、取得時に想定した収益が見込めなくなったことによる減損損失2,246百万円を計上している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「ウォーターテクノロジー事業における、Grohe Dawn Watertech Holdings Propriety Limitedを2015年４月に連結子会社化した際に計上したのれん等の資産について、株式取得時に想定していた収益が見込めなくなったことから、処分コスト控除後の公正価値により測定した回収可能価額まで減額し、要約四半期連結純損益計算書のその他の費用に、2,212百万円の減損損失（うち、のれん1,155百万円）を計上しております。」
GROHE関連のれん等について、想定収益の未達により22億12百万円の減損損失を計上した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「基幹システム刷新については当社の連結子会社である株式会社ＬＩＸＩＬにおいて現在開発中の基幹システムについて導入範囲の見直しを行ったため、アルミ建材製造設備については事業用資産から遊休資産へ用途を変更したため、小売店舗については業績が低迷し収益性が著しく低下したため、また、全社資産等については主として全社資産から遊休資産へ用途を変更したため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、連結純損益計算書のその他の費用として計上しております。」
当期の減損損失は172億79百万円で、基幹システムのソフトウェア仮勘定91億72百万円等を含む。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「のれんは、主としてPermasteelisa S.p.A.について、株式取得時に想定していた収益が見込めなくなったため、当連結会計年度に減損処理を行い、連結純損益計算書にその他の費用として計上しております。」
当期の減損損失は19,701百万円、うちのれんは13,414百万円。Permasteelisaについて10,059百万円を認識。