鋼材・原材料価格および運送コストの上昇

「利益につきましては、前期に比べて円安が進展し海外からの調達コストが上昇したものの、売上高が増加したことによって、営業利益は前期比0.8％増の22億12百万円となりました。」

「一方で、建設資材高騰や人手不足等の影響によって仮設機材の調達を“購買からレンタルへ”とする動向が継続しているものの」

「損益面では、当事業の輸入コストに影響を与える円安の進行に対応して、販売価格の見直しと仕入コスト低減に取り組みましたが、為替相場の変動幅とそのスピードが想定を上回ったため、セグメント利益は前期比61百万円減少し５億23百万円の損失となりました。」

「利益面においては、「中期経営計画2027」の策定を契機として、今後のレンタル資産の投入計画や稼働見通しを検討し、レンタル資産の減価償却の方法を変更したことから減価償却費が減少した一方で、円安の進行や原材料価格の高止まりなどからコスト上昇圧力が継続し、営業利益は前年同期比3.9％減の13億13百万円となりました。」

「利益面においては、「中期経営計画2027」の策定を契機として、今後のレンタル資産の投入計画や稼働見通しを検討しレンタル資産の減価償却の方法を変更したことから、同資産の減価償却費が減少した一方で、更なる円安の進行や原材料価格の高止まりなどからコスト上昇圧力が継続し、営業利益は前年同期比27.7％減の５億50百万円となりました。」

「当社グループは、主力製品である建設用仮設足場材やアルミ製昇降器具などは、鋼材やアルミニウムを主な原材料としております。また製造の過程で使用する電力を適宜調達しております。このため、不安定な国際情勢や想定以上の円安の継続などを要因として、急激な原材料価格やエネルギー価格の高騰が生じた場合、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」

「利益面においては、前連結会計年度に実施した販売価格の改定が期初から寄与し、営業利益は前年同期比1.0％増の19億16百万円となりました。」

「為替の円安傾向継続などコスト上昇圧力が継続しているものの、前連結会計年度に実施した販売価格の改定が期初から寄与し、営業利益は前年同期比36.4％増の13億67百万円となりました。」

「為替の円安傾向や原材料価格の高止まりなどからコスト上昇圧力が続いているものの、前連結会計年度に実施した販売価格の改定が期初から寄与し、営業利益は前年同期比59.9％増の７億62百万円となりました。」

「利益面においては、仕入コストの上昇が販売価格の改定に先行する状況が徐々に改善し、建設機材関連事業や電子機器関連事業の増収効果によって営業利益は前年同期比49.7％増の18億97百万円となりました。」

「当社グループにおいても、建設機材関連事業における新型足場「アルバトロス」の採用ユーザー拡大に対応した増産を進め製品の安定供給に努めるとともに、鋼材などの原材料価格上昇や急速な円安による海外からの仕入コストの上昇に対応して販売価格の値上げを行いました。」

「当社グループにおいては、鋼材などの原材料価格の上昇が継続しており、加えて急速な円安によって海外からの仕入コストがさらに上昇するなか、コスト上昇に応じた販売価格の値上げに努めるとともに、建設機材関連事業における新型足場「アルバトロス」の採用ユーザー拡大に対応すべく、製品の安定供給に向けた増産を進めました。」

「このためこれらコスト上昇に対応すべく値上げによる利益率の改善に取り組みましたが、その後も原材料価格の更なる上昇や、円安が短期間で更に進行したため、値上げの効果は限定され、営業利益は前期比56.2％減の11億19百万円となりました。」

「このためこれらコスト上昇に対応すべく値上げによる利益率の改善に取り組みましたが、その後も原材料価格の上昇や円安の進行が継続したため、値上げの効果は限定され、営業利益は前年同期比38.0％減の12億67百万円となりました。」

「利益面においては、国際的な商品市況の影響を受けて鋼材やアルミなどの原材料価格が上昇し続けたことや、円安や海上運賃などの海外仕入に係るコストが増加するなど、想定を大幅に上回る複数のコスト上昇要因によって営業利益が前年同期比5.5％減の９億22百万円となりました。」

「国際的な商品市況の影響を受けて鋼材価格が上昇していることや、海外からの仕入が原材料価格や運送コスト上昇の影響を受けたことなどから、営業利益は前年同期比5.6％減の４億89百万円、経常利益は前年同期比8.7％減の６億74百万円となりました。」