固定資産・のれんの減損会計リスク
FY2019-Q2に初出。10回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載は2026-07-09。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
- FY2024顕在化有価証券報告書
「当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。…ドイツ…計939」
固定資産・のれん等の減損リスクが当年度に実際に発生し、ドイツの事業用資産について減損損失9億39百万円を計上した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、固定資産に係る重要な減損損失の認識、のれんの金額の重要な変動及び重要な負のれん発生益の認識はありません。」
固定資産・のれんについて、当第3四半期累計期間に重要な減損損失の認識やのれんの重要な変動はないと記載している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。…計340」
固定資産の減損損失を当年度に340百万円計上した。内訳はドイツ・中国の事業用資産310百万円と、国内の遊休資産等30百万円である。 - FY2023-Q3重要な固定資産減損なし有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、固定資産に係る重要な減損損失の認識、のれんの金額の重要な変動及び重要な負ののれん発生益の認識はありません。」
事業用不動産やのれん等の固定資産について、当第3四半期累計期間に重要な減損損失の認識はないと記載している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当社グループは、事業用の不動産やのれんをはじめとする様々な固定資産を所有しております。こうした資産は、時価の下落や、期待しているキャッシュ・フローを生みださない状況になるなど、その収益性の低下により減損損失が発生した場合、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
当年度に減損損失760百万円を計上しており、固定資産の収益性低下による減損が実際に発生している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業用の不動産やのれんをはじめとする様々な固定資産を所有しております。こうした資産は、時価の下落や、期待しているキャッシュ・フローを生み出さない状況になるなど、その収益性の低下により減損損失が発生した場合、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
事業用不動産やのれんなどの固定資産について、時価下落・収益性低下による減損リスクを引き続き記載している。当第3四半期累計期間に重要な固定資産減損損失の認識はない。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「当社グループは、事業用の不動産やのれんをはじめとする様々な固定資産を所有しております。こうした資産は、時価の下落や、期待しているキャッシュ・フローを生み出さない状況になるなど、その収益性の低下により減損損失が発生した場合、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
事業用不動産やのれんなど幅広い固定資産について、時価下落や収益性低下による減損損失の可能性を事業等のリスクとして新たに記載している。