利益水準の大幅な低下
FY2016に初出。47回の記載のうち18回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2016。直近の記載は2026-10-08。
三協立山がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。79社中19社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに33社。
- 2026-10-08その他topics.smt.docomo.ne.jp
「営業利益は26.4億円で前年同期11.6億円の赤字から急改善、据え置きの通期予想40億円、前期比2.6倍に対する進捗率も66％の水準に達している。」
前年度の大幅な最終赤字を含む利益低下の状況に対し、第1四半期は営業利益が黒字化し、利益水準の改善が実績として報じられた。 - 2026-09-10悪化newsdig.tbs.co.jp
「3期連続の最終赤字で経営トップが交代となった富山県のアルミ建材大手、「三協立山」が、アルミ建材の値上げの方針です。」
最終赤字が3期連続となった事実が報じられ、利益水準の悪化が継続していることが示された。 - FY2026悪化有価証券報告書
「また、固定資産売却などによる特別利益87億８百万円、及び中東情勢の影響を受けたアルミ地金高騰に起因する建材事業に係る固定資産の減損損失162億19百万円などを特別損失に計上したことにより、親会社株主に帰属する当期純損失は134億98百万円（前連結会計年度は23億36百万円の親会社株主に帰属する当期純損失）となりました。」
営業利益は15億46百万円と前年並みだった一方、建材事業の減損損失等により親会社株主帰属当期純損失は23億36百万円から134億98百万円へ拡大した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間の業績は、売上高1,787億58百万円（前年同期比1.9％減）、営業利益３億21百万円（前年同期比81.9％減）、経常利益72百万円（前年同期比95.3％減）となりました。また、欧州子会社の構造改革に伴う事業構造改革費用として特別損失を計上したことなどから、親会社株主に帰属する中間純損失21億２百万円（前年同期は親会社株主に帰属する中間純利益53百万円）となりました。」
売上高が減少し、営業利益・経常利益が大幅に減少した。欧州子会社の構造改革費用等により、親会社株主帰属損益は前年同期の53百万円の利益から21億2百万円の損失へ転じた。 - FY2025-H1増収・営業減益・経常減益・純利益大幅減少有価証券報告書
「このような環境のもと、当中間連結会計期間における連結業績は、売上高1,822億56百万円（前年同期比0.5％増）、営業利益17億80百万円（前年同期比28.2％減）、経常利益15億33百万円（前年同期比44.2％減）、親会社株主に帰属する中間純利益53百万円（前年同期比95.9％減）となりました。」
売上高は前年同期比0.5％増となった一方、営業利益は28.2％減、経常利益は44.2％減、親会社株主に帰属する中間純利益は95.9％減となった。 - FY2024減収・営業増益・災害損失で純損失有価証券報告書
「当連結会計年度の業績は、売上高3,530億27百万円（前連結会計年度比4.7％減）、営業利益38億７百万円（前連結会計年度比42.6％増）、経常利益38億80百万円（前連結会計年度比13.5％増）となりました。また、令和６年能登半島地震で建物や設備の修繕費等と工場の操業停止に伴う損失などとして特別損失20億42百万円を計上したことにより、親会社株主に帰属する当期純損失は10億19百万円となりました。」
減収ながら営業利益・経常利益は改善した一方、能登半島地震による特別損失20億42百万円により、親会社株主帰属損益は前年度の利益から損失へ転じた。 - FY2024-Q3減収・営業増益・災害損失で純損失有価証券報告書
「このような環境のもと、当第３四半期連結累計期間における連結業績は、売上高2,644億59百万円（前年同期比4.1％減）、営業利益26億59百万円（前年同期比146.7％増）、経常利益28億24百万円（前年同期比70.2％増）となりました。また、令和６年能登半島地震で建物や設備の修繕費等の発生費用や工場の操業停止に伴う損失などとして特別損失21億10百万円（災害による損失６億91百万円、災害損失引当金繰入額14億18百万円）を計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純損失は５億69百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益６億４百万円）となりました。」
売上高は前年同期比4.1％減となった一方、営業利益・経常利益は増加した。能登半島地震による特別損失の計上により、親会社株主帰属損益は利益から損失へ転じた。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における連結業績は、売上高1,813億72百万円（前年同期比3.1％減）、営業利益24億78百万円（前年同期比183.2％増）、経常利益27億47百万円（前年同期比107.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益12億87百万円（前年同期比150.0％増）となりました。」
減収となった一方、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同期を上回り、利益面の改善が進んだ。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような環境のもと、当第１四半期連結累計期間における連結業績は、売上高884億83百万円（前年同期比1.1％増）、営業利益６億54百万円（前年同期は営業損失９億50百万円）、経常利益10億76百万円（前年同期は経常損失７億90百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益６億13百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失10億30百万円）となりました。」
増収となり、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同期の損失から利益へ転換した。 - FY2023増収・営業減益・純利益増加有価証券報告書
「売上高は、3,703億85百万円（前連結会計年度比8.8％増）と増収となりましたが、営業利益は26億69百万円（前連結会計年度比29.4％減）、経常利益は34億19百万円（前連結会計年度比18.6％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は16億30百万円（前連結会計年度比312.2％増）となりました。」
売上高は増加した一方、営業利益・経常利益は減少し、親会社株主に帰属する当期純利益は大幅に増加した。 - FY2023-Q3増収・営業利益減少・純利益増加有価証券報告書
「このような環境のもと、当第３四半期連結累計期間における連結業績は、売上高2,758億54百万円（前年同期比10.1％増）、営業利益10億77百万円（前年同期比60.8％減）、経常利益16億58百万円（前年同期比38.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益６億４百万円（前年同期比66.6％増）となりました。」
売上高は前年同期比10.1％増となった一方、営業利益は60.8％減、経常利益は38.3％減となった。親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比66.6％増となり、利益指標は混在した。 - FY2023-Q2増収・大幅減益有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における連結業績は、売上高1,871億28百万円（前年同期比13.4％増）、営業利益８億75百万円（前年同期比71.2％減）、経常利益13億24百万円（前年同期比52.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益５億14百万円（前年同期比47.3％減）となりました。」
売上高は前年同期比13.4％増となった一方、営業利益は71.2％減、経常利益は52.6％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は47.3％減となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における連結業績は、売上高875億59百万円（前年同期比11.9％増）、営業損失９億50百万円（前年同期は営業利益15億３百万円）、経常損失７億90百万円（前年同期は経常利益13億39百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失10億30百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益６億15百万円）となりました。」
売上高は前年同期比11.9％増となった一方、営業損益・経常損益・親会社株主に帰属する四半期純損益はいずれも前年同期の利益から損失へ転じた。 - FY2022増収・営業減益・経常減益・純利益減少有価証券報告書
「以上の結果、当連結会計年度の業績は、アルミ地金市況に連動する売上の増加や為替影響により、売上高3,405億53百万円（前連結会計年度は3,011億84百万円）となりました。営業利益37億82百万円（前連結会計年度は営業利益45億68百万円）、経常利益41億98百万円（前連結会計年度は経常利益52億51百万円）、親会社株主に帰属する当期純利益３億95百万円（前連結会計年度は親会社株主に帰属する当期純利益16億83百万円）となりました。」
売上高は増加した一方、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益はいずれも前年度を下回った。 - FY2022-Q3増収・営業増益・経常減益・純利益減少有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間における連結業績は、売上高2,506億30百万円（前年同期は2,178億97百万円）、営業利益27億47百万円（前年同期は営業利益25億82百万円）、経常利益26億88百万円（前年同期は経常利益31億77百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益３億62百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益10億71百万円）となりました。」
売上高と営業利益は前年同期を上回った一方、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期を下回った。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間における連結業績は、売上高1,650億66百万円（前年同期は1,450億12百万円）、営業利益30億34百万円（前年同期は営業利益19億91百万円）、経常利益27億94百万円（前年同期は経常利益23億84百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益９億76百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益７億91百万円）となりました。」
売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期を上回り、利益水準が改善した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間における連結業績は、売上高782億50百万円（前年同期は663億78百万円）、営業利益15億３百万円（前年同期は営業損失２億62百万円）、経常利益13億39百万円（前年同期は経常利益１億26百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益６億15百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失６億３百万円）となりました。」
売上高が増加し、営業損益は前年同期の損失から利益へ、親会社株主に帰属する四半期純損益も損失から利益へ転換した。 - FY2021営業利益・経常利益の回復と純利益黒字化有価証券報告書
「営業利益は45億68百万円（前連結会計年度比126.7％増）、経常利益は52億51百万円（前連結会計年度比225.8％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は16億83百万円（前連結会計年度は15億33百万円の親会社株主に帰属する当期純損失）となりました。」
売上高は減少した一方、営業利益・経常利益が大幅に増加し、親会社株主に帰属する当期純損益は前年度の損失から利益へ転換した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間における連結業績は、売上高2,178億97百万円（前年同期比7.8％減）、営業利益25億82百万円（前年同期比37.4％増）、経常利益31億77百万円（前年同期比67.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益10億71百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失６億49百万円）となりました。」
売上高は減少した一方、営業利益・経常利益が増加し、親会社株主に帰属する四半期純損益は前年同期の損失から利益へ転換した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間における連結業績は、売上高1,450億12百万円（前年同期比10.5％減）、営業利益19億91百万円（前年同期比33.1％減）、経常利益23億84百万円（前年同期比18.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益７億91百万円（前年同期比28.2％減）となりました。」
売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益のいずれも前年同期を下回り、利益水準が悪化した。 - FY2021-Q1営業損失縮小・経常黒字化・純損失縮小有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間における連結業績は、売上高663億78百万円（前年同期比11.6％減）、営業損失２億62百万円（前年同期は営業損失４億37百万円）、経常利益１億26百万円（前年同期は経常損失５億17百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失６億３百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失16億49百万円）となりました。」
売上高は前年同期比11.6％減となった一方、営業損失は縮小し、経常損益は損失から利益へ転換した。親会社株主に帰属する四半期純損失も前年同期から縮小した。 - FY2020営業利益改善・純損失拡大有価証券報告書
「以上の結果、当連結会計年度の業績は、世界経済や国内における消費税増税後の反動減、新型コロナウイルス感染症拡大の影響などにより、売上高は3,136億91百万円（前連結会計年度比7.1％減）となりましたが、建材事業や商業施設事業での収益改善を進めたことなどにより、営業利益は20億15百万円（前連結会計年度比173.0％増）、経常利益は16億11百万円（前連結会計年度比161.6％増）となりました。また、退職給付信託の設定による特別利益の計上、株式評価損の発生、子会社の減損、繰延税金資産の一部取り崩しなどにより、親会社株主に帰属する当期純損失は15億33百万円（前連結会計年度は14億19百万円の親会社株主に帰属する当期純損失）となりました。」
売上高は減少した一方、営業利益・経常利益は大幅に改善した。しかし、株式評価損、子会社減損、繰延税金資産の一部取り崩し等により親会社株主帰属当期純損失は14億19百万円から15億33百万円へ拡大した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間における連結業績は、売上高2,363億14百万円（前年同期比6.2％減）、営業利益18億78百万円（前年同期比262.6％増）、経常利益19億０百万円（前年同期比148.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純損失６億49百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失４億17百万円）となりました。」
売上高は前年同期比6.2％減となった一方、営業利益は262.6％増、経常利益は148.3％増となった。ただし、親会社株主に帰属する四半期純損失は4億17百万円から6億49百万円へ拡大している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間における連結業績は、売上高1,619億96百万円（前年同期比4.7％減）、営業利益29億75百万円（前年同期比144.7％増）、経常利益29億31百万円（前年同期比102.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益11億３百万円（前年同期比402.6％増）となりました。」
売上高は前年同期比4.7％減となった一方、営業利益は144.7％増、経常利益は102.8％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は402.6％増となり、利益面で改善した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間における連結業績は、売上高750億66百万円（前年同期比5.4％減）、営業損失４億37百万円（前年同期は営業損失６億66百万円）、経常損失５億17百万円（前年同期は経常損失５億23百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失16億49百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失７億50百万円）となりました。」
営業損失と経常損失は前年同期から縮小した一方、売上高は減少し、親会社株主に帰属する四半期純損失は7億50百万円から16億49百万円へ拡大した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の業績は、売上高は3,377億89百万円（前連結会計年度比2.9％増）と増収となりましたが、営業利益は７億38百万円（前連結会計年度比38.6％減）、経常利益は６億16百万円（前連結会計年度比59.9％減）、親会社株主に帰属する当期純損失は14億19百万円（前連結会計年度は、７億31百万円の親会社株主に帰属する当期純損失）となりました。」
増収にもかかわらず営業利益・経常利益が減少し、親会社株主に帰属する当期純損失は前年の7億31百万円から14億19百万円へ拡大した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「これらの結果、当第３四半期連結累計期間における連結業績は、建材事業や国際事業での売上の増加、商業施設事業でのコクヨ株式会社のストア事業承継などにより、売上高2,519億30百万円（前年同期比4.5％増）となりましたが、競合環境、資材価格や物流費の高騰、海外での事業環境変化などにより、営業利益５億18百万円（前年同期比38.9％減）、経常利益７億65百万円（前年同期比41.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純損失４億17百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益２億28百万円）となりました。」
増収となった一方、営業利益・経常利益が減少し、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期の利益から損失へ転じた。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間における連結業績は、売上高1,700億29百万円（前年同期比5.1％増）となりましたが、アルミ地金価格の上昇や競合環境、物流費高騰などの影響により、営業利益12億16百万円（前年同期比28.3％減）、経常利益14億45百万円（前年同期比28.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益２億19百万円（前年同期比81.2％減）となりました。」
増収となった一方、営業利益は前年同期比28.3％減、経常利益は28.7％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は81.2％減となり、利益水準が悪化した。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間における連結業績は、売上高793億39百万円（前年同期比4.9％増）となりましたが、アルミ地金価格の上昇や販管費の増加などにより、営業損失６億66百万円（前年同期は営業利益２億63百万円）、経常損失５億23百万円（前年同期は経常利益５億１百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失７億50百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益１億95百万円）となりました。」
増収にもかかわらず、営業利益・経常利益は損失に転じ、親会社株主に帰属する四半期純利益も損失となったため、利益水準が前年同期から大きく悪化した。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間における連結業績は、マテリアル事業や国際事業での需要獲得などにより、売上高は2,411億30百万円（前年同期比2.4％増）と増収となりましたが、営業利益は、アルミ地金価格の上昇や建材事業での売上減少などにより８億48百万円（前年同期比83.8％減）と減益となりました。また、経常利益は13億９百万円（前年同期比75.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は２億28百万円（前年同期比92.9％減）とそれぞれ減益となりました。」
増収となった一方、営業利益は前年同期比83.8％減、経常利益は75.4％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は92.9％減となり、利益水準がさらに悪化した。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結累計期間における連結業績は、マテリアル事業や国際事業での需要獲得などにより、売上高は1,618億20百万円（前年同期比2.2％増）と増収となりましたが、営業利益は、建材事業での売上減少やアルミ地金価格の上昇影響などにより16億96百万円（前年同期比58.0％減）と減益となりました。また、経常利益は20億26百万円（前年同期比49.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は11億65百万円（前年同期比42.6％減）とそれぞれ減益となりました。」
売上高は増加した一方、営業利益は前年同期比58.0％減、経常利益は49.9％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は42.6％減となり、利益水準が悪化した。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結累計期間における連結業績は、売上高756億25百万円（前年同期比1.2％増）、営業利益２億63百万円（前年同期比63.0％減）、経常利益５億１百万円（前年同期比17.8％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益１億95百万円（前年同期比12.2％増）となりました。」
売上高と親会社株主に帰属する四半期純利益は増加した一方、営業利益は前年同期比63.0％減、経常利益は17.8％減となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「以上の結果、当連結会計年度の業績は、売上高3,208億17百万円（前連結会計年度比3.4％減）、営業利益67億13百万円（前連結会計年度比7.4％増）、経常利益68億42百万円（前連結会計年度比26.8％増）、親会社株主に帰属する当期純利益21億22百万円（前連結会計年度は94百万円の親会社株主に帰属する当期純利益）となりました。」
売上高は減少したが、営業利益・経常利益が増加し、親会社株主に帰属する当期純利益は94百万円から21億22百万円へ増加した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間における連結業績は、売上高2,354億84百万円（前年同期比4.6％減）、営業利益52億42百万円（前年同期比34.8％増）、経常利益53億29百万円（前年同期比67.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益32億２百万円（前年同期比141.0％増）となりました。」
売上高は前年同期比4.6％減となった一方、営業利益は34.8％増、経常利益は67.5％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は141.0％増となり、利益面の改善が進んだ。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結累計期間における連結業績は、売上高1,583億67百万円（前年同期比5.7％減）、営業利益40億39百万円（前年同期比78.5％増）、経常利益40億44百万円（前年同期比142.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益20億31百万円（前年同期は96百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」
売上高は前年同期比5.7％減となった一方、営業利益は78.5％増、経常利益は142.7％増となり、親会社株主に帰属する四半期純利益も96百万円から20億31百万円へ増加した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結累計期間における連結業績は、売上高747億34百万円（前年同期比5.7％減）、営業利益７億13百万円（前年同期比365.1％増）、経常利益６億10百万円（前年同期比501.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益１億74百万円（前年同期は76百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
売上高は前年同期比で減少した一方、営業利益・経常利益が増加し、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期の損失から黒字に転じた。 - FY2016悪化有価証券報告書
「営業利益62億51百万円（前連結会計年度比26.8％減）、経常利益53億95百万円（前連結会計年度比32.0％減）となりました。親会社株主に帰属する当期純利益については、子会社ののれんの減損損失を計上したことなどにより、94百万円（前連結会計年度比98.4％減）となりました。」
売上高は13.6％増加した一方、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益はいずれも前年から低下している。