アルミニウム地金・鋼材等の価格変動
FY2016に初出。33回の記載のうち15回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-09-10。
三協立山がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。52社中26社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに20社。
- 2026-09-10顕在化newsdig.tbs.co.jp
「3期連続の最終赤字で経営トップが交代となった富山県のアルミ建材大手、「三協立山」が、アルミ建材の値上げの方針です。」
アルミ地金や資材費の高騰が、アルミ建材の値上げ方針という具体的な対応として報じられた。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、主材料であるアルミ地金価格が想定を超える高騰を続ける中、中東情勢の影響でその高騰が一段と厳しさを増し、経営環境の著しい悪化が継続しております。」
アルミ地金価格の高騰が中東情勢により一段と厳しくなり、マテリアル事業の減益や建材事業の減損損失の要因として実績に現れた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「また、価格改定や環境の変化に対応した物流の最適化を進めておりますが、販売量の低下や物流費などのコスト増加により、売上高及び営業利益は前年同期比で減収減益となりました」
価格改定や物流最適化を進めたものの、物流費などのコスト増加が販売量低下とともに商業施設事業の減収減益要因として実際に現れた。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「建材事業においては、「住宅省エネ2024キャンペーン」によるリフォーム需要の獲得や重点商品の拡販に努めましたが、依然として新設住宅着工戸数の前年割れが続いており、売上高916億68百万円(前年同期比1.6%減)となりました。利益については、アルミ地金価格の上昇や資材価格の高騰などがあったものの、収益改善施策により、セグメント利益7億65百万円(前年同期比11.2%増)となりました。」
アルミ地金価格の上昇や資材価格の高騰が引き続き発生しているが、収益改善施策により建材事業の利益は前年同期を上回った。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループは、資材や部品等を調達しております。そのため、アルミニウム地金・鋼材等の原材料価格、電力や燃料等のエネルギー調達価格、労務費、物流費等の価格変動は、国内外の景気動向や為替変動、資材の需給バランス等により、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・エネルギー価格に加え、労務費、物流費を価格変動リスクの対象として明示した。年度実績でも高止まりが建材・マテリアル・国際事業の利益を圧迫している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「建材事業においては、価格改定の効果や政府主体の先進的窓リノベ事業などの大型支援制度によるリフォーム需要の増加などにより、売上高449億78百万円(前年同期比2.7%増)となりました。利益については、価格改定を含めた収益改善施策の効果などがありましたが、エネルギーや諸資材価格の上昇影響や住宅着工戸数の低迷による販売量の減少もあり、セグメント損失3億0百万円(前年同期より4億67百万円の改善)となりました。」
価格改定などの効果で損失幅は改善したものの、エネルギー・諸資材価格の上昇が引き続き建材事業の利益を圧迫している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループの生産活動においては、アルミニウム地金や鋼材等の原材料価格、電力や燃料等のエネルギー調達価格、運送コスト等の変動による影響が考えられます。」
価格変動リスクの対象がアルミニウム地金・鋼材に加え、電力・燃料等のエネルギー調達価格や運送コストにも明示的に広がった。建材事業では価格改定を進めてもコスト上昇を吸収できず、損失が発生した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「建材事業においては、改装・リフォーム需要の増加と価格改定効果により、売上高1,392億26百万円(前年同期比2.5%増)となりました。利益については、価格改定を進めておりますが、エネルギーや諸資材価格の上昇影響を吸収しきれず、セグメント損失7億53百万円(前年同期はセグメント利益14億69百万円)となりました。」
価格改定を進めたものの、エネルギー・諸資材価格の上昇影響を吸収できず、建材事業の利益を圧迫し、前年同期の利益から損失への転換として現れた。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「建材事業においては、新設住宅着工戸数のうち持家が前年同期比で減少している中で、エクステリア建材及びビル建材での売上増、特にビル改装分野が好調に推移したことから、売上高943億82百万円(前年同期比4.1%増)となりました。利益については、価格改定を進めておりますが、諸資材価格の上昇影響を吸収しきれず、セグメント損失5億96百万円(前年同期はセグメント利益17億18百万円)となりました。」
価格改定を進めたものの諸資材価格の上昇影響を吸収できず、建材事業は前年同期のセグメント利益17億18百万円から5億96百万円の損失へ転じた。原材料・資材価格変動の利益圧迫が継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「建材事業においては、新設住宅着工戸数が前年同期比で減少している中で、エクステリア・住宅建材は前年並みとなり、またビル建材では改装分野が堅調に推移したことから、売上高437億82百万円(前年同期比3.8%増)となりました。利益については、前期に発表した価格改定を進めておりますが、諸資材価格の上昇影響を吸収できず、セグメント損失7億68百万円(前年同期はセグメント利益4億95百万円)となりました。」
価格改定を進めたものの、諸資材価格の上昇影響を吸収できず、建材事業は前年同期の利益からセグメント損失へ転じた。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「利益については、燃料価格や添加金属などの原材料価格高騰の影響により、セグメント利益19億59百万円(前年同期はセグメント利益20億43百万円)となりました。」
原材料価格高騰に加えて燃料価格の上昇がマテリアル事業の利益を圧迫し、利益は前年同期を下回った。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「一方で、原材料価格や燃料価格は依然として高止まりが続いており、先行きは不透明な状況です。」
従来の資材価格上昇に加えて燃料価格の高止まりも明示され、原材料・資材価格変動によるコスト上昇リスクが続いている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「利益については、資材価格の値上がりによる材料費の上昇影響があったものの、売上の増加や収益改善施策を進めたことなどにより、セグメント利益4億95百万円(前年同期はセグメント損失16百万円)となりました。」
前年度にアルミニウム地金価格が低い水準で推移していた状況から、当四半期は資材価格の値上がりによる材料費上昇が建材事業の利益を圧迫する要因として現れている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「建材事業においては、新設住宅着工戸数が前年度を下回る状況が続いたことなどにより、売上高1,318億39百万円(前年同期比10.2%減)となりました。利益については、販管費抑制、粗利改善施策を進めたことや、アルミニウム地金価格が前年度より低い水準となったものの、売上減少などにより、セグメント利益18億34百万円(前年同期比48.2%減)となりました。」
アルミニウム地金価格は前年度より低い水準で推移し利益を下支えしたが、価格変動リスクそのものについて重要な変更は記載されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「利益については、アルミニウム地金価格が前年度より低い水準で推移したことや、粗利改善施策、販管費抑制を進めたものの」
アルミニウム地金価格は前年度より低い水準で推移しており、価格変動リスクについて重要な変更は記載されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「利益については、販売部門・生産部門での収益改善や一部商品での価格改定を進めたこと、またアルミニウム地金価格が前年度より低い水準で推移したことなどにより、セグメント利益34億58百万円(前年同期比420.7%増)となりました。」
アルミニウム地金価格が前年度より低い水準で推移し、収益改善や価格改定とともに建材事業の利益改善要因となった。価格変動リスク自体についての重要な変更は記載されていない。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「建材事業においては、住宅分野での厳しい競争環境が継続しましたが、ビル分野、エクステリア分野での売上増により、売上高455億33百万円(前年同期比0.0%減)と前年並みになりました。利益については、一部商品の価格改定や収益改善、アルミニウム地金価格の低下などにより、セグメント利益3億62百万円(前年同期はセグメント損失5億68百万円)となりました。」
アルミニウム地金価格の低下が建材事業の利益改善要因となり、前年同期の損失から利益へ転換している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「以上の結果、当連結会計年度の業績は、建材事業や国際事業での売上の増加、商業施設事業でのコクヨ株式会社のストア事業承継などにより、売上高は3,377億89百万円(前連結会計年度比2.9%増)と増収となりましたが、アルミニウム形材市場の縮小や小売業の新規出店の減少、また厳しい競争環境や資材価格、物流費などの上昇、海外での事業環境変化などにより、営業利益は7億38百万円(前連結会計年度比38.6%減)となりました。」
資材価格・物流費の上昇が競争環境や市場縮小とともに利益減少要因となり、増収下で営業利益が38.6%減少した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「これらの結果、当第3四半期連結累計期間における連結業績は、建材事業や国際事業での売上の増加、商業施設事業でのコクヨ株式会社のストア事業承継などにより、売上高2,519億30百万円(前年同期比4.5%増)となりましたが、競合環境、資材価格や物流費の高騰、海外での事業環境変化などにより、営業利益5億18百万円(前年同期比38.9%減)、経常利益7億65百万円(前年同期比41.5%減)、親会社株主に帰属する四半期純損失4億17百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益2億28百万円)となりました。」
資材価格の高騰が物流費高騰や競合環境などとともに、増収下での営業利益38.9%減少・四半期純損失の要因として現れた。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「この結果、当第2四半期連結累計期間における連結業績は、売上高1,700億29百万円(前年同期比5.1%増)となりましたが、アルミ地金価格の上昇や競合環境、物流費高騰などの影響により、営業利益12億16百万円(前年同期比28.3%減)、経常利益14億45百万円(前年同期比28.7%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益2億19百万円(前年同期比81.2%減)となりました。」
アルミ地金価格の上昇が競合環境や物流費高騰とともに利益減少の要因として現れ、増収にもかかわらず営業利益などが減少した。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「この結果、当第1四半期連結累計期間における連結業績は、売上高793億39百万円(前年同期比4.9%増)となりましたが、アルミ地金価格の上昇や販管費の増加などにより、営業損失6億66百万円(前年同期は営業利益2億63百万円)、経常損失5億23百万円(前年同期は経常利益5億1百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失7億50百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益1億95百万円)となりました。」
アルミ地金価格の上昇が販管費の増加とともに、営業利益から営業損失への転落など利益悪化の要因として現れた。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第3四半期連結累計期間における連結業績は、マテリアル事業や国際事業での需要獲得などにより、売上高は2,411億30百万円(前年同期比2.4%増)と増収となりましたが、営業利益は、アルミ地金価格の上昇や建材事業での売上減少などにより8億48百万円(前年同期比83.8%減)と減益となりました。」
アルミ地金価格の上昇影響が建材事業の売上減少とともに営業利益の前年同期比83.8%減の要因として記載され、利益への影響が拡大した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「以上の結果、当第2四半期連結累計期間における連結業績は、マテリアル事業や国際事業での需要獲得などにより、売上高は1,618億20百万円(前年同期比2.2%増)と増収となりましたが、営業利益は、建材事業での売上減少やアルミ地金価格の上昇影響などにより16億96百万円(前年同期比58.0%減)と減益となりました。」
アルミ地金価格の上昇影響が建材事業の売上減少とともに営業利益の前年同期比58.0%減として実績に現れている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「マテリアル事業においては、アルミ地金市況に連動する売上が減少したことなどにより、売上高413億25百万円(前連結会計年度比1.8%減)となりましたが」
アルミ地金市況の変動がマテリアル事業の売上高1.8%減として実績に現れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「マテリアル事業においては、アルミ地金市況に連動する売上の減少などにより、売上高は299億87百万円(前年同期比7.4%減)となりましたが」
アルミ地金市況の変動が売上高の前年同期比7.4%減として引き続き実際に現れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「マテリアル事業においては、アルミ地金市況に連動する売上額の減少などにより、売上高は195億72百万円(前年同期比11.8%減)となりましたが」
アルミ地金市況に連動する売上額の減少が実際に発生し、マテリアル事業の売上高が前年同期比11.8%減となった。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「マテリアル事業においては、アルミ地金市況変動と連動する売上額の減少影響がありましたが、輸送・一般機械分野での需要を取り込んだことなどにより、売上高94億31百万円(前年同期比13.9%減)」
アルミ地金市況の変動が売上額の減少として実際に現れており、前年同期比13.9%の売上高減少を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「原材料・資材等の価格が高騰した場合、調達コスト増加の影響を最小限に抑えるためコストダウンや販売価格への転嫁等を実施しておりますが、その影響をすべて吸収できる保証はなく」
コストダウン、販売価格への転嫁、商品スワップ等による対応を記載しているが、影響を完全に吸収できる保証はないとしている。