品揃え・プラットフォーム化・品質安全・コストダウンの研究開発
FY2016に初出。32回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-08-10。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動は、防災・環境対応製品の拡充と製品・サービスのスマート化の推進を図り、かつ、品質、安全、施工性の向上及びコストダウンを推し進めながら、新製品の開発及び既存製品の改良に取り組みました。なお、研究開発費の総額は7,807百万円となっております。」
研究開発費を7,807百万円へ拡大し、防水・防火・遮熱、GXスチール、スマートドア、IoT対応窓シャッター等の製品開発を進めた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「防災・環境対応製品の品揃えを拡充し、本業による社会課題解決の推進を図るとともに、既設の手動窓シャッターを電動化するマドモアチェンジシリーズにIoT対応可能なモデルを追加する等、スマート化製品・サービスの事業化に向けた対応を行いました。」
製品・サービスのスマート化について、既設手動窓シャッターの電動化製品にIoT対応モデルを追加し、事業化への対応を進めた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「「防災・環境対応製品の拡充と製品・サービスのスマート化推進」では、Re-carboシリーズ（高断熱商品）によるCO2削減提案の推進や800Paの高耐風圧性能に防火性能を追加した軽量シャッター「耐風ガードＬＳ 防火設備仕様」、リモート監視機能対応製品を投入しました。」
研究開発・商品開発を、高断熱商品のCO2削減提案、防火性能を追加した800Pa製品、リモート監視対応製品の投入へ進めた。研究開発費は3,675百万円となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動は、防災・環境対応製品の拡充と製品・サービスのスマート化の推進を図り、かつ、品質、安全、施工性の向上及びコストダウンを推し進めながら、新製品の開発及び既存製品の改良に取り組みました。なお、研究開発費の総額は6,582百万円となっております。」
研究開発費を6,582百万円に拡大し、浸水高さ3m・24時間対応防水ドア、耐風ガードLS、断熱クイックセーバーTR、スマート化製品等を開発した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「「防災・環境対応製品の拡充と製品・サービスのスマート化推進」では、高い耐風圧性能800Paを実現した軽量シャッター「耐風ガードLS」、断熱性能と高速開閉を両立したRe-carboシリーズ「断熱クイックセーバーTR」、浸水高さ3mで24時間継続して防水性能を維持する「Ｓタイトドア（スチール仕13様）」等、製品の防災・環境対応とスマート化に努めました。」
防災・環境対応製品とスマート化について、耐風圧性能800Pa、浸水高さ3m・24時間防水性能の製品を含む具体的な展開を開示した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「「防災・環境対応製品の拡充と製品・サービスのスマート化推進」では、高い耐風圧性能800Paを実現した軽量シャッター「耐風ガードLS」、断熱性能と高速開閉を両立した「断熱クイックセーバーTR」等、製品の防災・環境対応とスマート化に努めました。」
研究開発・商品開発について、耐風圧性能800Paの軽量シャッターや断熱・高速開閉製品など、具体的な製品展開を開示している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「「防災・環境対応製品の拡充と製品・サービスのスマート化推進」では、高い耐風圧性能800Paを実現した軽量シャッター「耐風ガードLS」、鋼製軽量ドアの特徴である軽さと堅牢性の両立に加え防火性能も兼ね備えた屋内用防火ドア「鋼製軽量ドア 窓付特定防火設備タイプ」等、製品の防災・環境対応とスマート化に努めました。」
防災・環境対応製品について、耐風圧性能800Paの軽量シャッターや防火性能を備えた屋内用防火ドアを具体的に開示した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「「防災・環境対応製品の拡充と製品・サービスのスマート化推進」では、高い耐風圧性能を備えたアルミガレージシャッター「サンオート静々動々」、ガレージドア用スマートフォン操作システム「RemoSma」をリリースする等、製品の防災・環境対応とスマート化に努めました。 当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は4,566百万円であります。」
防災・環境対応とスマート化について、アルミガレージシャッターとスマートフォン操作システムをリリースし、研究開発費4,566百万円を計上した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「「防災・環境対応製品の拡充と製品・サービスのスマート化推進」では、高耐風圧窓シャッターの防火仕様において土間・バルコニー納まりで業界初となる防火認定の取得や、住宅用窓シャッター「マドモア」シリーズの「HomeLink」対応等の製品のスマート化に努めました。 当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2,999百万円であります。」
防災・環境対応と製品スマート化について、高耐風圧窓シャッターの防火認定取得、「HomeLink」対応を開示し、研究開発費2,999百万円を計上した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,437百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計期間の研究開発費1,437百万円を開示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動は、防災・環境対応製品の拡充と製品・サービスのスマート化の推進を図り、かつ、品質、安全、施工性の向上及びコストダウンを推し進めながら、新製品の開発及び既存製品の改良に取り組みました。なお、研究開発費の総額は5,143百万円となっております。」
研究開発の軸を防災・環境対応とスマート化へ広げ、研究開発費5,143百万円および耐風、防火、非接触、IoT等の製品開発実績を開示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は3,808百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費を3,808百万円と開示した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動は、用途別市場に対する品揃えとプラットフォーム化推進、商品・部材・部品の整理統合を図り、かつ、品質、安全、施工性の向上及びコストダウンを推し進めながら、新製品の開発及び既存製品の改良に取り組みました。なお、研究開発費の総額は4,641百万円となっております。」
研究開発費4,641百万円を投じ、防災・減災、非接触、抗ウイルス、Wi-Fi接続等の新製品・改良を具体的に開示した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は3,429百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を3,429百万円と開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 2,261 百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を2,261百万円と開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2,454百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を2,454百万円と開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,197百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費を1,197百万円と開示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動は、用途別市場に対する品揃えとプラットフォーム化推進、商品・部材・部品の整理統合を図り、かつ、品質、安全、施工性の向上及びコストダウンを推し進めながら、新製品の開発及び既存製品の改良に取り組みました。なお、研究開発費の総額は4,611百万円となっております。」
研究開発費4,611百万円と、重量シャッター、耐震ドア、防火戸、自動折り戸、防水製品、Wi-Fi対応開閉機等の具体的な開発実績を開示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は3,034百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費を3,034百万円と開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2,181百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を2,181百万円と開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は988百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費を988百万円と開示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は3,241百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費を3,241百万円と開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2,118百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を2,118百万円と開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,010百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費を1,010百万円と開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないと明記している。 - FY2016初出有価証券報告書
「用途別市場に対する品揃えとプラットフォーム化推進、商品・部材・部品の整理統合を図り、かつ、品質、安全、施工性の向上及びコストダウンを推し進めながら、新製品の開発及び既存製品の改良に取組みました。なお、研究開発費の総額は3,868百万円となっております。」
製品開発の共通軸として品揃え、標準化、品質・安全、施工性、コストを挙げている。