働き方改革とデジタル技術による生産性向上
FY2019に初出。16回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-08-10。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに68社。
- FY2026前進有価証券報告書
「ERP導入や販売・製造・管理等の業務プロセスのデジタル化を通じて業務改革と生産性改善に取り組んでまいります。また、ものづくり革新として、積極的な設備投資を行い生産能力増強や設備の自動化を行うとともに、製造ネットワーク最適化による生産性向上に努めてまいります。」
生産性向上について、ERP、業務プロセスのデジタル化、生産能力増強、設備自動化、製造ネットワーク最適化を中期経営計画2027の施策として整理した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「日本においてはドア生産ラインへの投資を進め、米州においてはセクショナルドア等の工場統廃合を進める等、業務プロセスのデジタル化、生産能力増強と製造ネットワーク最適化による生産性向上を推進しました。」
生産性向上について、ドア生産ライン投資、米州工場統廃合、業務プロセスのデジタル化、生産能力増強を進めた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「「デジタル化とものづくり革新」では、生産能力拡大と省力化投資を推進し、日本ではドア生産体制の強化、米州では自動ドア工場の統合、欧州ではイギリス・ドア工場の移転・拡張、ドイツ・ドア工場のデジタル化推進を図りました。」
生産性向上を、生産能力拡大、省力化投資、ドア工場の統合・移転・拡張・デジタル化という具体的施策へ進めた。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「「デジタル化とものづくり革新」では、取付工事請負契約システム(EDI)やアジアでのERP導入などのデジタル化投資、日本はドア工場、欧州はドックレベラー工場の生産能力拡大や生産設備の自動化投資を行いました。」
生産性向上の手段として、取付工事請負契約システム(EDI)、アジアでのERP、日欧工場の生産能力拡大・自動化投資を実施した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「「デジタル化とものづくり革新」では、製販工のシステム連携や社内業務デジタル化の推進、日本はドア工場、欧州はドックレベラー工場の生産能力拡大や生産設備の自動化投資を行いました。」
生産性向上について、製販工のシステム連携、社内業務のデジタル化、日欧工場の生産能力拡大、生産設備の自動化投資を実施した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「「デジタル化とものづくり革新」では、製販工のシステム連携や社内業務デジタル化の推進、生産設備の自動化投資を行いました。」
働き方改革・生産性向上の施策を、製販工のシステム連携、社内業務デジタル化、生産設備の自動化投資へ具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「(日本)コア事業の拡大・強化に向けて、生産能力の拡大、付加価値向上による販売価格アップとシェアアップ、法定検査の定着と経年劣化への修理・取替提案の強化によるサービス事業拡大、社内プロセスのデジタル化と生産自動化投資、事業拡大に向けた体制の強化に取り組んでまいります。」
生産性向上を社内プロセスのデジタル化、生産自動化投資、ERP、工場省力化等の地域別施策へ具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「営業・設計・製造・施工・メンテ・管理の全てのプロセスで、AI、IoTなど最新の情報システムの活用による業務効率化、働き方改革などにより生産性を改善し、ESG重点課題については各部門が連携して推進することで「二つの信用」を高め、将来にわたる持続的成長へ取り組んでまいります。」
働き方改革・デジタル技術による生産性向上を、営業から管理まで全プロセスのAI・IoT活用へ拡張した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「欧州では、産業用製品の更なる拡大と欧州全体のデジタル化の推進を図るとともに昨年買収したロバスト社とのシナジー創出に取り組みました。」
欧州全体のデジタル化を通じた工場・生産・業務効率の向上と、買収会社とのシナジー創出を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「併せて、工場、生産・業務効率の向上を図るため欧州全体のデジタル化を推進しました。」
欧州全体のデジタル化を通じた工場・生産・業務効率向上を継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「欧州では、産業用ドア事業拡大、ガレージドアのシェア拡大を引き続き推進するともに、工場、生産・業務効率の向上を図るためNF4.0(欧州全体のデジタル化)を推進しました。」
デジタル技術による生産性向上について、欧州全体のデジタル化であるNF4.0を工場・生産・業務効率向上の具体策として進めた。 - FY2019初出有価証券報告書
「4.働き方改革と生産性向上 ① 事業最適化や生産性の改善 ② AI・IoT等、最新の情報システム活用による業務効率化 ③ 働き方改革による長時間労働の是正」
第三次中期経営計画の重点方針として、事業最適化、AI・IoT活用、長時間労働の是正を初めて独立したテーマとして掲げた。