効率的な生産体制の構築
FY2016に初出。12回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに126社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度中の設備投資は、洋上風車タワー製造に係る事業開発用設備を中心に総額21億９千２百万円を実施いたしました。」
設備投資を総額21億92百万円実施し、生産設備の整備を進めた。主な投資対象は洋上風車タワー製造設備である。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度中の設備投資は、既存設備の更新等を中心に総額25億８千９百万円を実施いたしました。」
既存設備の更新等を中心に25億89百万円の設備投資を実施した。生産性向上による収益率向上を引き続き掲げている。 - FY2022前進有価証券報告書
「損益につきましては、大型橋梁工事が竣工したことによる追加変更獲得及び設備投資効果などによる生産性向上などにより、営業利益15億１千万円（同231.0％増）となり」
設備投資効果などによる生産性向上が通期業績に反映され、営業利益は前期比231.0％増の15億10百万円となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「損益につきましては、大型橋梁工事が竣工したことによる追加変更獲得及び設備投資効果などによる生産性向上などにより営業利益11億４千９百万円（同2,011.0％増）、経常利益14億１千４百万円（同195.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益11億５千１百万円（同176.1％増）を確保しました。」
設備投資効果などによる生産性向上が業績要因として引き続き記載され、営業利益は前年同期の54百万円から11億49百万円へ増加した。 - FY2019前進有価証券報告書
「損益につきましては手持工事の進捗が順調に推移したこと、一部大型橋梁工事の追加変更獲得に加え、設備投資効果により生産性が向上したことなどにより営業利益20億１千２百万円（同29.1％増）、経常利益21億４千４百万円（同31.4％増）を確保しました。」
設備投資効果による生産性向上が通期業績に現れ、営業利益は前期比29.1％増となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「損益につきましては、大型橋梁工事の追加変更獲得や設備投資効果で生産性が向上したことなどにより、営業利益15億５千８百万円（同42.3％増）、経常利益16億３千２百万円（同43.4％増）、親会社株主に帰属する当期純利益13億５千万円（同33.4％増）を確保いたしました。」
設備投資効果による生産性向上が通期業績の増益要因として記載され、営業利益は前期比42.3％増となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「損益につきましては一部大型橋梁工事の追加変更獲得及び設備投資による生産性向上効果もあり営業利益９億９千７百万円（同94.6％増）、経常利益10億９千４百万円（同94.2％増）を確保し、親会社株主に帰属する四半期純利益は投資有価証券を売却したことによる特別利益計上などにより10億５千４百万円（同113.5％増）となりました。」
設備投資による生産性向上効果が業績要因として実績に現れ、営業利益は前年同四半期比94.6％増となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「生産体制の強化については、ＩＣＴ推進室を設置し、ＩＣＴを活用した生産システム化を推進します。具体的には、工場レイアウトの再編と中長期の生産設備計画（工場の自動化・省力化）により生産体制の強化を図るとともに、現場でのＢＩＭ（ビルディング・インフォメーション・モデリング）、ＣＩＭ（コンストラクション・インフォメーション・モデリング）の活用を目指します。」
従来の効率的な生産体制という方針に対し、ＩＣＴ推進室の設置、工場レイアウト再編、自動化・省力化、ＢＩＭ・ＣＩＭ活用という具体的な実施内容が示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「2．効率的な生産体制の構築」
中期経営計画において、生産効率の向上を独立した施策として位置付けている。