ものづくり機能の変革と生産性最大化
FY2016に初出。25回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度において実施した設備投資等の総額は2,032百万円(有形固定資産1,890百万円、無形固定資産141百万円)であります。」
設備投資総額2,032百万円を実施した。三条工場等の金型608百万円、本社業務システムのハードウエア更新686百万円の計画も開示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「「脱炭素社会に向けた事業ポートフォリオの再構築」においては、エコキュートなどヒートポンプ機器の生産設備増強に取り組んだほか」
ものづくり機能の変革について、エコキュートなどヒートポンプ機器の生産設備増強という具体的な設備対応を進めた。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度において実施した設備投資等の総額は2,088百万円(有形固定資産1,989百万円、無形固定資産99百万円)であります。そのうち、有形固定資産投資の主なものは、新商品に伴う金型の製作及び購入、長岡工場のヒートポンプ機器部品生産設備の導入、当社及び連結子会社各工場の合理化等を目的とした生産設備の導入及び更新であります。」
設備投資総額2,088百万円を実施し、長岡工場のヒートポンプ機器部品生産設備の導入を含む生産設備の導入・更新を進めた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「「ヒートポンプ/電化事業の拡大」においては、大手家電メーカーに家庭用燃料電池コージェネレーションシステム用の貯湯タンクユニットを供給したほか、ヒートポンプ機器の部品生産設備の新たな導入にも着手しました。」
ヒートポンプ機器の部品生産設備の導入に着手した。設備計画は投資予定総額644百万円、2023年9月着手、2025年2月完了予定として開示されている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「提出会社 長岡工場 ヒートポンプ機器の部品生産設備 644 ― 自己資金 2023年９月 2025年２月」
長岡工場にヒートポンプ機器の部品生産設備を総額644百万円で新設する計画を確定し、2023年9月着手、2025年2月完了予定とした。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度において実施した設備投資等の総額は1,494百万円(有形固定資産1,405百万円、無形固定資産89百万円)であります。そのうち、有形固定資産投資の主なものは、新商品に伴う金型の製作及び購入、当社及び連結子会社の各工場の合理化等を目的とした生産設備の導入及び更新であります。」
当年度に1,494百万円の設備投資を実施した。また、三条工場等の金型788百万円を2023年4月から2024年3月、本社業務システム571百万円を2026年9月まで投資する計画を開示している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「これは、主に有形・無形固定資産の取得による支出642百万円、投資有価証券の取得による支出1,594百万円により資金が減少した一方、定期預金の減少額1,030百万円、有価証券の売却及び償還による収入2,381百万円により資金が増加したことによるものであります。」
当第2四半期連結累計期間に有形・無形固定資産の取得へ642百万円を支出し、設備・生産面への投資を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度において実施した設備投資等の総額は1,216百万円(有形固定資産1,069百万円、無形固定資産147百万円)であります。そのうち、有形固定資産投資の主なものは、新商品に伴う金型の製作及び購入、当社及び連結子会社の各工場の合理化等を目的とした生産設備の導入及び更新であります。」
当年度に1,216百万円の設備投資を実施し、さらに2022年4月から2023年3月に金型879百万円、2022年4月から2026年9月に業務システム571百万円を自己資金で投資する計画を示した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「世界的な電子部品類の不足に伴う調達難により、遠赤外線電気暖房機、寒冷地向け石油暖房機、石油ファンヒーター等の生産・販売活動に影響が生じた」
電子部品類の不足と調達難が、暖房機器の生産・販売活動に具体的な制約として現れている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「これは、主に定期預金の減少額1,235百万円、有価証券の売却及び償還による収入404百万円により資金が増加した一方、有形・無形固定資産の取得による支出759百万円、投資有価証券の取得による支出2,408百万円により資金が減少したことによるものであります。」
当第２四半期連結累計期間に有形・無形固定資産の取得へ759百万円を支出し、設備・生産面への投資を継続している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「売上原価につきましては、原価低減活動や全社的な経費削減に取り組んだものの、在庫調整に伴う操業度の低下や設備投資に伴う減価償却費の増加などが影響し」
生産設備への投資を継続する一方、在庫調整に伴う操業度低下が利益面に影響した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「利益面については、在庫調整に伴う操業度の低下や株価下落による投資有価証券評価損の計上などが影響し、営業利益は2,069百万円(前年同四半期比9.2％減)、経常利益は2,345百万円(前年同四半期比6.8％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,391百万円(前年同四半期比22.4％減)となりました。」
在庫調整に伴う操業度の低下が利益を押し下げ、営業利益は前年同四半期比9.2％減、経常利益は6.8％減となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「これは主に、有価証券の売却及び償還による収入500百万円により資金が増加した一方、定期預金の増加額205百万円、有形・無形固定資産の取得による支出1,049百万円、投資有価証券の取得による支出508百万円により資金が減少したことによるものであります。」
当第2四半期連結累計期間に有形・無形固定資産の取得へ1,049百万円を支出し、設備・生産面への投資を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度において実施した設備投資等の総額は2,026百万円(有形固定資産1,869百万円、無形固定資産157百万円)であります。そのうち、有形固定資産投資の主なものは、新商品に伴う金型の製作及び購入、当社及び連結子会社の各工場の合理化等を目的とした生産設備の導入及び更新であります。」
設備投資総額2,026百万円を実施し、生産設備の導入・更新、金型、ソフトウエアへの投資を進めた。また、三条工場等の金型に2020年4月から2021年3月まで915百万円を投資する計画を開示した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「これは、主に有価証券の売却及び償還による収入881百万円により資金が増加した一方、有形固定資産の取得による支出961百万円、投資有価証券の取得、売却及び償還による収支差額779百万円により資金が減少したことによるものであります。」
当第２四半期連結累計期間に有形固定資産の取得に961百万円を支出し、生産・設備面への投資が継続して具体化している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度において実施した設備投資等の総額は2,135百万円(有形固定資産1,860百万円、無形固定資産275百万円)であります。そのうち、有形固定資産投資の主なものは、新商品に伴う金型の製作及び購入、当社及び連結子会社の各工場の合理化等を目的とした生産設備の導入及び更新であります。」
設備投資総額2,135百万円のうち、生産設備の導入・更新や金型、ソフトウエアへの投資を実施した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「これは、主に有価証券の売却及び償還による収入8億円により資金が増加した一方、定期預金の増加額10億円、有形固定資産の取得による支出12億4百万円、投資有価証券の取得、売却及び償還による収支差額17億93百万円により資金が減少したことによるものであります。」
有形固定資産の取得に12億4百万円を支出し、設備投資が当四半期累計期間にも具体化している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度において実施した有形固定資産の設備投資は19億4百万円であり、無形固定資産の投資高は1億33百万円であります。有形固定資産投資の主なものは、新商品に伴う金型の製作及び購入、当社及び連結子会社各工場における合理化等を目的とした生産設備、業務システムのハードウエアの更新であり、無形固定資産投資の主なものは、ソフトウエア投資であります。」
合理化生産設備、金型、業務システム等への投資を実施し、ものづくり機能の変革を設備面で進めている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「利益面については、積極的な生産対応による工場操業度の向上及び設備合理化や作業改善による生産性の向上、原価低減活動や全社的な経費削減に取り組んだことにより、経常利益は42億72百万円(前年同四半期比22.1％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は30億86百万円(前年同四半期比22.1％増)となりました。」
積極的な生産対応、設備合理化、作業改善により工場操業度・生産性が向上し、利益改善に結び付いた。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「利益面については、積極的な生産対応による工場操業度の向上及び設備合理化や作業改善による生産性の向上、原価低減活動や全社的な経費削減に取り組んだことにより、経常利益は8億27百万円(前年同四半期比151.7％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は6億45百万円(前年同四半期比207.6％増)となりました。」
積極的な生産対応、設備合理化、作業改善により工場操業度・生産性が向上し、利益改善に結び付いた。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度において実施した有形固定資産の設備投資は12億85百万円であり、無形固定資産の投資高は1億82百万円であります。有形固定資産投資の主なものは、新商品に伴う金型の製作及び購入、当社及び連結子会社各工場における合理化等を目的とした生産設備、業務システム構造改革システムのハードウエアの更新」
工場の合理化・生産設備、業務システム、試験設備などへの投資が実施され、ものづくり機能の変革が設備面で具体化している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「利益面については、積極的な生産対応により工場操業度が向上したほか、原価低減活動や全社的な経費削減に取り組んだことにより」
積極的な生産対応による工場操業度の向上を、コスト低減と利益改善に結び付く取り組みとして再確認している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「利益面については、積極的な生産対応により工場操業度が向上したほか、原価低減活動や全社的な経費削減に取り組んだことにより」
積極的な生産対応により工場操業度が向上したという具体的な進展が記載されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「利益面については、円高や市況価格の変動による原材料や調達部品の価格低下のほか、設備合理化による生産性向上及び原価低減活動・経費削減など徹底したコストリダクションに取り組んだことで当初見込みよりも利益の改善が進み、経常損失は5億61百万円(前年同四半期の経常損失13億45百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は4億31百万円(前年同四半期の親会社株主に帰属する四半期純損失9億43百万円)となりました。」
設備合理化による生産性向上を、コストリダクションの一環として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「「ものづくり機能の変革による生産性の最大化」」
生産設備の合理化や業務システム投資と結び付く製造機能の改革として示されている。