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コロナ(5909)・目標前進直近の決算(2026-07-30)では「再掲」

環境・エネルギー変化に対応した住設事業の拡大

FY2016に初出。38回の記載のうち29回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-07-30。

38記載
11年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017 – FY2021-Q1前進FY2021 – FY2024-Q12016: 320162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 220242025: 220252026: 32026
同じテーマの他社
各種熱源対応エコ商品の市場シェア拡大6社が書いているテーマ・逆風0社・追い風12社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中2社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-07-30再掲決算

    「「脱炭素社会に向けた事業ポートフォリオの再構築」においては、エコキュートなどヒートポンプ機器の生産合理化及び生産能力の拡充に継続して取り組みました。」

    ヒートポンプ機器の生産合理化・生産能力拡充を継続している。
  2. FY2026前進有価証券報告書

    「エコキュートなどヒートポンプ機器の生産合理化及び設備増強に取り組んだほか、高効率なヒートポンプを熱源とし、快適性と省エネ性を両立した温水暖房システム「コロナエコ暖システム6.0」をラインアップに追加しました。」

    ヒートポンプ機器について、生産合理化・設備増強を進めるとともに、温水暖房システム「コロナエコ暖システム6.0」をラインアップへ追加した。代替燃料に向けた水素・次世代燃料の先行研究も記載している。
  3. 2026-05-12前進決算

    「「脱炭素社会に向けた事業ポートフォリオの再構築」においては、エコキュートなどヒートポンプ機器の生産合理化及び設備増強に取り組んだほか、高効率なヒートポンプを熱源とし、快適性と省エネ性を両立した温水暖房システム「コロナエコ暖システム6.0」をラインアップに追加しました。」

    ヒートポンプ機器の生産合理化・設備増強と温水暖房システムのラインアップ追加を開示した。
  4. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「「脱炭素社会に向けた事業ポートフォリオの再構築」においては、エコキュートなどヒートポンプ機器の生産設備増強に取り組んだほか、高効率なヒートポンプを熱源とし、快適性と省エネ性を両立した温水暖房システム「コロナエコ暖システム6.0」をラインアップに追加しました。」

    従来のヒートポンプ・電化事業の拡大が、ヒートポンプ機器の生産設備増強と温水暖房システム「コロナエコ暖システム6.0」のラインアップ追加に進展した。
  5. FY2025再定義有価証券報告書

    「■第10次中期経営計画(2025年度~2027年度) 基本戦略 1.脱炭素社会に向けた事業ポートフォリオの再構築 サステナビリティな社会の実現に貢献するためのCO2排出量削減に寄与する機器拡大と平時も有事も健康的な生活を継続できる高いレジリエンス性を持つ機器の提供」

    環境・エネルギー変化への対応が、従来のヒートポンプ・電化事業の拡大から、第10次中期経営計画における脱炭素社会向けの事業ポートフォリオ再構築へ整理されている。
  6. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「住宅設備機器の売上高は、17,903百万円(前中間連結会計期間比12.1%増)となりました。政府の補助金制度を活用し、積極的に提案活動に取り組んだエコキュートの販売や家庭用給湯・暖房システム用のヒートポンプユニットが好調に推移しました。」

    政府の補助金制度を活用したエコキュートの提案と、家庭用給湯・暖房システム用ヒートポンプユニットの好調により、住宅設備機器売上高は前年中間期比12.1%増となった。
  7. FY2024-Q3住宅設備機器の売上減少継続・減少幅縮小有価証券報告書

    「住宅設備機器の売上高は、26,392百万円(前年同四半期比5.4%減)となりました。太陽光発電の余剰電力活用における「コロナ快適ホームアプリ」との連携など省エネ性や快適性を向上させたエコキュートや、高効率・高付加価値機能を有した石油給湯機などを中心に販売活動を進めましたが、新設住宅着工戸数の減少や消費者の買い控えのほか、販売が好調であった前年の反動などもあり、住宅設備機器全体は前年同四半期を下回りました。」

    省エネ・高付加価値商品の販売活動を継続したが、住宅設備機器売上高は前年同四半期比5.4%減となった。前四半期の11.2%減から減少幅は縮小している。
  8. FY2024-Q2悪化有価証券報告書

    「住宅設備機器の売上高は、15,978百万円(前年同四半期比11.2%減)となりました。太陽光発電の余剰電力活用における「コロナ快適ホームアプリ」との連携など省エネ性や快適性を向上させたエコキュートや、高効率・高付加価値機能を有した石油給湯機などを中心に販売活動を進めましたが、新設住宅着工戸数の減少や消費者の買い控えのほか、販売が好調であった前年の反動などもあり、住宅設備機器全体は前年同四半期を下回りました。」

    省エネ・高付加価値商品の販売活動を進めた一方、住宅設備機器売上高は前年同四半期比11.2%減となった。
  9. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「「ヒートポンプ/電化事業の拡大」においては、大手家電メーカーに家庭用燃料電池コージェネレーションシステム用の貯湯タンクユニットの供給を開始しました。」

    環境・エネルギー変化への対応が、大手家電メーカーへの家庭用燃料電池コージェネレーションシステム用貯湯タンクユニットの供給開始という具体的な事業展開に進んだ。
  10. FY2023前進有価証券報告書

    「住宅設備機器の売上高は、36,993百万円(前期比17.2%増)となりました。主力商品であるエコキュートや石油給湯機は、安定供給に努める中で、石油給湯機は高効率・高付加価値機種の拡販、エコキュートは買い替え需要の拡大等により販売が好調に推移しました。」

    住宅設備機器について、高効率・高付加価値の石油給湯機、エコキュートの買い替え需要、安定供給などを進め、売上高は36,993百万円、前期比17.2%増となった。
  11. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「住宅設備機器の売上高は、27,887百万円(前年同四半期比16.6%増)となりました。エコキュートや石油給湯機は、安定供給に努めたほか、石油給湯機は高効率・高付加価値機種の拡販、エコキュートは買い替え需要の拡大等により販売が好調に推移したこともあり、住宅設備機器全体は前年同四半期を上回りました。」

    安定供給、高効率・高付加価値の石油給湯機の拡販、エコキュートの買い替え需要取り込みにより、住宅設備機器売上高は前年同四半期比16.6%増となった。
  12. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「そのなかでも「ヒートポンプ/電化事業の拡大」においては、大手ガス機器メーカーに家庭用給湯・暖房システム用のヒートポンプユニットの供給を開始したほか」

    ヒートポンプ・電化事業の拡大について、大手ガス機器メーカーへの家庭用給湯・暖房システム用ヒートポンプユニットの供給開始という具体的な進展を記載している。
  13. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「住宅設備機器の売上高は、9,090百万円(前年同四半期比23.5%増)となりました。エコキュートや石油給湯機は、電子部品類等の安定的な調達に懸念があるものの、住宅市場の一部回復や商品供給状況の改善、石油給湯機の高効率・高付加価値機種やエコキュートの販売が好調に推移したこともあり、住宅設備機器全体は前年同四半期を上回りました。」

    住宅設備機器について、商品供給状況の改善、高効率・高付加価値機種やエコキュートの販売好調により、売上高が前年同四半期比23.5%増となった。
  14. FY2022前進有価証券報告書

    「1.ヒートポンプ/電化事業の拡大 再生可能エネルギーを活用した環境配慮型機器の開発・普及拡大、エネルギーの多様化に合わせた研究開発、商品・サービス開発」

    第9次中期経営計画で、環境・エネルギー変化への対応がヒートポンプ・電化事業の拡大、再生可能エネルギー活用機器の開発・普及へ具体化した。
  15. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「住宅設備機器の売上高は、23,910百万円(前年同四半期比5.2%増)となりました。世界的な電子部品類の不足に伴う調達難により、エコキュートや石油給湯機の生産・販売活動に影響が生じたものの、住宅市場の一部回復やエコキュートの買い替え需要の拡大もあり、住宅設備機器全体は前年同四半期を上回りました。」

    電子部品不足による調達難の影響がある中、住宅市場の一部回復とエコキュートの買い替え需要を取り込み、住宅設備機器売上高は前年同四半期比5.2%増となった。
  16. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「住宅設備機器の売上高は、15,349百万円(前年同四半期比12.0%増)となりました。主力商品であるエコキュートは、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の普及や買い替え需要が拡大する中、省エネ性に優れた最上位機種を軸に販売活動を進めたほか、商品の生産・供給に柔軟に取り組んだことで好調に推移しました。また、石油給湯機は高効率・高付加価値機種の拡販に取り組み前年同四半期を上回ったほか、住宅市場の一部回復も販売の後押しとなり、住宅設備機器全体は前年同四半期を上回りました。」

    エコキュート最上位機種の販売、生産・供給の柔軟な対応、高効率・高付加価値の石油給湯機の拡販により、住宅設備機器売上高が前年同四半期比12.0%増となった。
  17. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「住宅設備機器の売上高は、7,358百万円(前年同四半期比11.8%増)となりました。主力商品であるエコキュートは、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の普及や買い替え需要が拡大する中、業界トップクラスの省エネ性能である最上位機種を軸に販売活動を進めたほか、商品の生産・供給に柔軟に取り組んだことで好調に推移しました。」

    エコキュートの最上位機種を軸とする販売と柔軟な生産・供給により、住宅設備機器売上高は7,358百万円、前年同四半期比11.8%増となった。
  18. FY2021前進有価証券報告書

    「住宅設備機器の売上高は、31,070百万円(前期比2.0%増)となりました。」

    エコキュート、アクアエア商品などの販売により、住宅設備機器売上高が前期比2.0%増となった。
  19. FY2021-Q3住宅設備機器売上減少幅縮小有価証券報告書

    「住宅設備機器の売上高は、22,741百万円(前年同四半期比0.6%減)となりました。主力商品であるエコキュートは、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の普及や買い替え需要が拡大する中、業界トップクラスの省エネ性能である最上位機種を軸に販売活動を進めたことで、順調に推移しました。また、空気清浄・除菌等の機能を備えた多機能加湿装置「ナノフィール」などのアクアエア商品も好調に推移しました。しかし、昨年は消費増税前の駆け込み需要が発生したほか、今年は新型コロナウイルス感染症の影響から展示商談会等のイベント中止が相次ぎ、給湯システムなどの販売活動が停滞したことも影響し、住宅設備機器全体は前年同四半期を下回りました。」

    エコキュートやアクアエア商品は順調・好調に推移した一方、給湯システム等の販売停滞により住宅設備機器売上高は22,741百万円、前年同四半期比0.6%減となった。前年第2四半期の4.4%減から減少幅は縮小している。
  20. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「住宅設備機器の売上高は、13,710百万円(前年同四半期比4.4%減)となりました。主力商品であるエコキュートは、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の普及や買い替え需要が拡大する中、業界トップクラスの省エネ性能である最上位機種を軸に販売活動を進めたことで、順調に推移しました。また、空気清浄・除菌等の機能を備えた多機能加湿装置「ナノフィール」などのアクアエア商品も好調に推移しました。しかし、昨年は消費増税前の駆け込み需要が発生したほか、今年は新型コロナウイルス感染症の影響から展示商談会等のイベント中止が相次ぎ、給湯システムなどの販売活動が停滞したことも影響し、住宅設備機器全体は前年同四半期を下回りました。」

    エコキュートやアクアエア商品は順調・好調に推移した一方、展示商談会等の中止や給湯システムの販売活動停滞により、住宅設備機器全体の売上高は前年同四半期比4.4%減となった。
  21. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「住宅設備機器の売上高は、6,582百万円(前年同四半期比1.4%増)となりました。主力商品であるエコキュートは商品の安定供給に努めるとともに、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の普及や買い替え需要が拡大する中、業界トップクラスの省エネ性能である最上位機種を軸に販売活動を進めたことで、前年同四半期を上回りました。」

    エコキュート最上位機種の販売、安定供給、ZEH・買い替え需要の取り込みにより、住宅設備機器売上高は6,582百万円、前年同四半期比1.4%増となった。
  22. FY2020前進有価証券報告書

    「住宅設備機器の売上高は、30,452百万円(前期比5.5%増)となりました。主力商品であるエコキュートは、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の普及や買い替え需要が拡大する中、太陽光発電の余剰電力を積極的に活用する機能や業界トップクラスの省エネ性能などを訴求した販売活動を進めた結果、前期を上回りました。」

    ZEH普及・買い替え需要を背景に、太陽光発電の余剰電力活用機能と省エネ性能を訴求し、住宅設備機器売上高は30,452百万円、前期比5.5%増となった。
  23. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「住宅設備機器の売上高は、22,870百万円(前年同四半期比6.5%増)となりました。主力商品であるエコキュートは、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の普及や買い替え需要が拡大する中、太陽光発電の余剰電力を積極的に活用する機能や業界トップクラスの省エネ性能などを訴求した販売活動を進めた結果、前年同四半期を上回りました。また、温水暖房システムが好調に推移したこともあり、住宅設備機器全体は前年同四半期を上回りました。」

    ZEH向けエコキュートの省エネ性能・太陽光発電余剰電力活用機能の訴求と温水暖房システムの好調により、住宅設備機器売上高は22,870百万円、前年同四半期比6.5%増となった。
  24. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「住宅設備機器の売上高は、14,344百万円(前年同四半期比9.2%増)となりました。主力商品であるエコキュートは、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の普及や買い替え需要が拡大する中、太陽光発電の余剰電力を積極的に活用する機能や業界トップクラスの省エネ性能などを訴求した販売活動を進めた結果、前年同四半期を上回りました。」

    ZEHの普及・買い替え需要を背景に、太陽光発電の余剰電力活用機能や省エネ性能を訴求し、住宅設備機器売上高が前年同四半期比9.2%増となった。
  25. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「住宅設備機器の売上高は、6,488百万円(前年同四半期比2.0%増)となりました。主力商品であるエコキュートは、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の普及や、買い替え需要が拡大する中、需要の取り込みに向けて業界トップクラスの省エネ性能である最上位機種を軸に販売活動を進め、太陽光発電の余剰電力を積極的に活用する機能などを訴求した結果、前年同四半期を上回り、住宅設備機器全体は前年同四半期を上回りました。」

    ZEH普及・買い替え需要を背景に、エコキュート最上位機種と太陽光発電の余剰電力活用機能を訴求し、住宅設備機器売上高は6,488百万円、前年同四半期比2.0%増となった。
  26. FY2019前進有価証券報告書

    「主力商品であるエコキュートは、普及拡大するZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)仕様の住宅に向けて、業界トップクラスの省エネ性能であるプレミアムタイプを軸に提案活動を進めたほか、他商品との複合提案や買い替え需要の取り込みにも積極的に取り組んだ結果、前期を上回りました。また、ヒートポンプ式温水暖房システムの新規開拓を積極的に進めた結果、住宅設備機器全体は前期を上回りました。」

    ZEH向け提案、複合提案、買い替え需要の取り込みに加え、ヒートポンプ式温水暖房システムの新規開拓を進め、住宅設備機器売上高は28,857百万円、前期比1.4%増となった。
  27. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「住宅設備機器の売上高は、214億74百万円(前年同四半期比1.5%増)となりました。主力商品であるエコキュートは、普及拡大するZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)仕様の住宅に向けて、業界トップクラスの省エネ性能であるプレミアムタイプを軸に提案活動を進めたほか、他商品との複合提案や買い替え需要の取り込みにも積極的に取り組んだ結果、前年同四半期を上回りました。また、ヒートポンプ式温水暖房システムも好調に推移し、住宅設備機器全体は前年同四半期を上回りました。」

    ZEH仕様住宅向けのエコキュート・プレミアムタイプ提案、複合提案、買い替え需要の取り込みに加え、ヒートポンプ式温水暖房システムも好調に推移し、住宅設備機器売上高は214億74百万円、前年同四半期比1.5%増となった。
  28. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「住宅設備機器の売上高は、131億32百万円(前年同四半期比1.1%増)となりました。主力商品であるエコキュートは、普及拡大するZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)仕様の住宅に向けて、業界トップクラスの省エネ性能であるプレミアムタイプを軸に提案活動を進めたほか、他商品との複合提案や買い替え需要の取り込みにも積極的に取り組んだ結果、前年同四半期を上回りました。」

    ZEH仕様住宅向けのプレミアムタイプ提案、複合提案、買い替え需要の取り込みを進め、住宅設備機器売上高が131億32百万円、前年同四半期比1.1%増となった。
  29. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「住宅設備機器の売上高は、63億62百万円(前年同四半期比1.2%増)となりました。主力商品であるエコキュートは、普及拡大するZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)仕様の住宅に向けて、業界トップクラスの省エネ性能であるプレミアムタイプを軸に提案活動を進めたほか、他商品との複合提案や買い替え需要の取り込みにも積極的に取り組んだ結果、前年同四半期を上回りました。」

    ZEH仕様住宅を対象にエコキュートのプレミアムタイプを提案し、複合提案や買い替え需要の取り込みも進めた。住宅設備機器売上高は63億62百万円、前年同四半期比1.2%増となった。
  30. FY2018前進有価証券報告書

    「住宅設備機器の売上高は、284億62百万円(前期比2.8%増)となりました。主力商品であるエコキュートは省エネ・高効率給湯機器のニーズが高まったことによる市場の持ち直しに加え、買い替え需要が顕在化しつつあり、当社では業界トップクラスの省エネ性能であるプレミアムタイプが販売を伸ばしたほか、他商品との複合提案を積極的に進めたことで、前期を上回りました。」

    エコキュートのプレミアムタイプ、複合提案、石油給湯機のラインアップ拡充などにより、住宅設備機器売上高が284億62百万円、前期比2.8%増となった。
  31. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「住宅設備機器の売上高は、211億57百万円(前年同四半期比2.4%増)となりました。主力商品であるエコキュートは業界トップの省エネ性能であるプレミアムタイプが販売を牽引したほか、他商品との複合提案を進めたことで、前年同四半期を上回りました。また、石油給湯機のラインアップを拡充したほか、温水ルームヒーターの買い替え需要の取り込みも好調に進みました。」

    エコキュートのプレミアムタイプ、石油給湯機のラインアップ拡充、複合提案などにより、住宅設備機器売上高が211億57百万円、前年同四半期比2.4%増となった。
  32. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「住宅設備機器の売上高は、129億94百万円(前年同四半期比0.9%増)となりました。主力商品であるエコキュートは業界トップの省エネ性能や電力使用量のピーク抑制機能などを訴求したほか、他商品との複合提案に努めたことから、前年同四半期を上回りました。また、高効率石油給湯機の拡販や温水ルームヒーター買い替え需要の取り込みも順調に進み、住宅設備機器全体は前年同四半期を上回りました。」

    エコキュートの省エネ・ピーク抑制機能の訴求、複合提案、高効率石油給湯機の拡販などにより、住宅設備機器売上高が129億94百万円、前年同四半期比0.9%増となった。
  33. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「住宅設備機器の売上高は、62億85百万円(前年同四半期比3.8%増)となりました。主力商品であるエコキュートは電力使用量のピークを抑制し電気料金を低くできる機能を改善したモデルを投入し、他商品との複合提案に努めたほか、新設住宅着工戸数の持ち直しも販売の後押しとなり、前年同四半期を上回りました。」

    エコキュートの機能改善モデルを投入し、住宅設備機器売上高が62億85百万円、前年同四半期比3.8%増となった。
  34. FY2017前進有価証券報告書

    「主力商品のエコキュートは業界トップの省エネ性能と多様化する電力料金メニューへの対応を訴求するとともに、他商品との複合提案など独自性のある営業活動に取り組み、前期を上回りました。」

    エコキュートの省エネ性能・電力料金対応・複合提案を継続し、住宅設備機器売上高は276億86百万円、前期比2.3%増となった。
  35. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「主力商品であるエコキュートは業界トップの省エネ性能と電力小売自由化への対応を訴求するとともに、他商品との複合提案による拡販に取り組み、前年同四半期を上回りました。」

    エコキュートの省エネ性能、電力小売自由化対応、複合提案による住設事業拡大を継続している。
  36. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「主力商品であるエコキュートは業界トップの省エネ性能と電力小売自由化への対応を訴求するとともに、他商品との複合提案による拡販に取り組み、前年同四半期を上回りました。」

    エコキュートの省エネ性能、電力小売自由化対応、複合提案による住設事業拡大を継続している。
  37. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「成長戦略の推進では、住設事業の戦略強化と拡大の取り組みとして、主力商品であるエコキュートで業界トップの省エネ性能を達成し、電力小売自由化に対応する新電力料金メニュー設定機能と電力使用量のピーク抑制機能を搭載した機種を市場投入するとともに、ヒートポンプ技術を利用した他商品との複合提案を進めました。」

    住設事業について、省エネ性能の達成、新機能搭載機種の市場投入、複合提案という具体的な進展が記載されている。
  38. FY2016初出有価証券報告書

    「「環境・エネルギー変化に対応した住設事業の戦略強化と拡大」」

    環境・エネルギーの変化への対応を、住宅設備事業の成長戦略として掲げている。
一緒に動いた変遷

「営業体制と販売戦略による成長事業の強化」は、この変遷が動いた38回のうち20回、同じ書類で同じ向きに動きました。

201914141212★123456
  1. ★この変遷
  2. 1営業体制と販売戦略による成長事業の強化20回
  3. 2オンリーワン・ファーストワン商品の開発19回
  4. 3ものづくり機能の変革と生産性最大化14回
  5. 4研究開発・商品開発・設備投資への内部留保活用14回
  6. 5省エネ性能・環境性能の向上12回
  7. 6空調・家電事業の付加価値向上と競争優位性の確立12回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
コロナの次の決算発表は2026-10-29の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-30の決算で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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