原価低減・コストリダクション
FY2016に初出。27回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-05-12。
コロナがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに12社。
- 2026-05-12悪化決算
「利益面については、住宅設備機器が順調に推移したものの、暖房機器や空調・家電機器の販売減少、原材料などの仕入価格や人件費、業務合理化に向けた関連費用などの販売費及び一般管理費の上昇もあり、営業利益は852百万円(前期比36.6％減)」
原材料などの仕入価格上昇に加え、人件費・業務合理化関連費用を含む販売費及び一般管理費の上昇が利益を圧迫した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「「業務合理化による高コスト体質からの脱却」においては、生産性向上や業務効率化に向けて取り組みました。」
第9次中期経営計画における、生産性向上・業務効率化による高コスト体質からの脱却を継続している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「利益面については、原材料・エネルギー価格の上昇のほか、住宅設備機器や空調・家電機器の販売減少などにより、営業利益は2,472百万円(前年同四半期比16.6％減)、経常利益は2,822百万円(前年同四半期比13.9％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,045百万円(前年同四半期比11.8％減)となりました。」
原材料・エネルギー価格の上昇と販売減少により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同四半期を下回った。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「利益面については、原材料・エネルギー価格の高騰のほか、住宅設備機器や空調・家電機器の販売減少などにより、営業損失は181百万円(前年同四半期は営業利益390百万円)、経常利益は23百万円(前年同四半期比96.0％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は16百万円(前年同四半期比96.0％減)となりました。」
原材料・エネルギー価格の高騰と販売減少により、営業利益が前年の390百万円から営業損失181百万円へ悪化した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「利益面については、原材料・エネルギー価格の高騰のほか、空調・家電機器や住宅設備機器の販売減少などにより、営業損失は359百万円(前年同四半期の営業損失129百万円)、経常損失は257百万円(前年同四半期の経常損失27百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は212百万円(前年同四半期の親会社株主に帰属する四半期純損失50百万円)となりました。」
コスト面の圧力と販売減少により、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失が前年同四半期から拡大した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「売上原価につきましては、原材料価格の高騰などが影響し、売上原価率は前期と比較して0.1ポイント上昇し78.0％となりました。」
原価低減・経費削減を継続しているが、原材料価格高騰の影響により売上原価率は前期の77.9％から78.0％へ上昇した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「利益面については、住宅設備機器の販売が好調だったほか、原材料価格高騰に伴う製品価格への転嫁や経費削減の取り組みを進めたこともあり、営業利益は390百万円(前年同四半期比280.0％増)、経常利益は601百万円(前年同四半期比120.7％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は410百万円(前年同四半期比110.9％増)となりました。」
原材料価格高騰への製品価格転嫁と経費削減を進め、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同四半期を上回った。 - FY2022前進有価証券報告書
「３．業務合理化による高コスト体質からの脱却 管理間接業務の効率化・生産性向上による固定費の削減、開発のスピードアップ」
従来の原価低減・経費削減から、第９次中期経営計画では管理間接業務の効率化・生産性向上、固定費削減、開発スピードアップによる高コスト体質からの脱却へ施策が具体化した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「利益面については、全社的な経費削減に取り組みましたが、原材料価格の高騰、暖房機器や空調・家電機器の販売減少などが影響し、営業利益は1,952百万円(前年同四半期比3.6％減)、経常利益は2,231百万円(前年同四半期比3.3％減)となりました。」
全社的な経費削減を継続したが、原材料価格高騰や暖房機器・空調家電の販売減少により、営業利益・経常利益は前年同四半期を下回った。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益面については、原材料価格の高騰、世界的な電子部品類の不足等による影響がありましたが、住宅設備機器の販売が好調に推移したことや経費削減に取り組んだ効果もあり、営業利益は102百万円(前年同四半期比204.1％増)、経常利益は272百万円(前年同四半期比38.4％増)となりました。」
原材料価格高騰等の影響がある中、住宅設備機器の販売好調と経費削減の効果により、営業利益・経常利益が前年同四半期を上回った。 - FY2021悪化有価証券報告書
「原価低減活動や全社的な経費削減に取り組んだものの、在庫調整に伴う操業度の低下や設備投資に伴う減価償却費の増加などが影響し、売上原価率は前期と比較して0.1ポイント上昇し76.6％となりました。」
原価低減・経費削減を継続したが、操業度低下や減価償却費増加により売上原価率は76.5％から76.6％へ上昇した。 - FY2020売上原価率上昇有価証券報告書
「売上原価につきましては、原価低減活動や全社的な経費削減に取り組んだものの、暖房機器の部品価格上昇や設備投資に伴う減価償却費の増加などが影響したことにより、売上原価率は前期と比較して0.3ポイント上昇し76.5％となりました。」
原価低減活動と全社的な経費削減を継続したが、部品価格上昇等の影響により売上原価率は前期比0.3ポイント上昇した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「利益面については、原価低減活動や全社的な経費削減に取り組みましたが、暖房機器やルームエアコンの販売減少などが影響し、営業利益は2,278百万円(前年同四半期比27.4％減)、経常利益は2,516百万円(前年同四半期比25.8％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,793百万円(前年同四半期比24.9％減)となりました。」
原価低減活動と全社的な経費削減は継続したが、販売減少の影響により利益は前年同四半期比で減少した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は40,167百万円(前年同四半期比2.0％増)となりました。利益面については、原価低減活動や全社的な経費削減に取り組みましたが、ルームエアコンの販売減少などが影響し、営業利益は294百万円(前年同四半期比27.8％減)、経常利益は436百万円(前年同四半期比22.0％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は302百万円(前年同四半期比21.3％減)となりました。」
原価低減活動と全社的な経費削減を継続したが、ルームエアコンの販売減少などにより営業利益、経常利益、四半期純利益はいずれも前年同四半期比で減少した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は16,529百万円(前年同四半期比6.5％減)となりました。利益面については、原価低減活動や全社的な経費削減に取り組みましたが、売上の減少が影響し、営業損失は624百万円(前年同四半期の営業損失430百万円)、経常損失は530百万円(前年同四半期の経常損失341百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は407百万円(前年同四半期の親会社株主に帰属する四半期純損失270百万円)となりました。」
原価低減活動と全社的な経費削減を継続したが、売上減少の影響により営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同四半期から拡大した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「売上原価につきましては、原価低減活動など徹底したコストリダクションを推進したものの、原材料価格の上昇や金型・設備投資に伴う減価償却費の増加などが影響したことにより、売上原価率は前期と比較して1.5ポイント上昇し76.2％となりました。」
原価低減活動は継続したが、原材料価格上昇等の影響により売上原価率は76.2％へ上昇した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益面については、原価低減活動や全社的な経費削減に取り組んだものの、原材料価格の上昇や物流費及び金型・設備投資に伴う減価償却費の増加などが影響し、営業利益は31億37百万円(前年同四半期比22.4％減)、経常利益は33億90百万円(前年同四半期比20.6％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は23億88百万円(前年同四半期比22.6％減)となりました。」
原価低減活動と全社的経費削減を継続したが、原材料価格、物流費、減価償却費の増加が利益を押し下げた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「利益面については、原価低減活動や全社的な経費削減に取り組んだものの、原材料価格の上昇や物流費及び金型・設備投資に伴う減価償却費の増加などが影響し、営業利益は4億7百万円(前年同四半期比42.4％減)、経常利益は5億60百万円(前年同四半期比32.3％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は3億84百万円(前年同四半期比40.4％減)となりました。」
原価低減活動と全社的経費削減を継続したが、利益改善の具体的な前進ではなく、外部コスト上昇等の影響により利益は前年同四半期を下回った。 - FY2018前進有価証券報告書
「売上原価につきましては、原材料価格の上昇による影響が見られたものの、合理化生産設備の導入や作業改善による生産性の向上及び原価低減活動など徹底したコストリダクションの推進により、売上原価率は前期と比較して0.4ポイント改善し74.7％となりました。」
合理化生産設備、作業改善、原価低減により、原材料価格上昇の影響がある中でも売上原価率を0.4ポイント改善し74.7％とした。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は681億10百万円(前年同四半期比3.4％増)となりました。利益面については、積極的な生産対応による工場操業度の向上及び設備合理化や作業改善による生産性の向上、原価低減活動や全社的な経費削減に取り組んだことにより、経常利益は42億72百万円(前年同四半期比22.1％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は30億86百万円(前年同四半期比22.1％増)となりました。」
工場操業度・生産性の向上、原価低減、経費削減により、経常利益は42億72百万円、前年同四半期比22.1％増となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は380億34百万円(前年同四半期比3.8％増)となりました。利益面については、積極的な生産対応による工場操業度の向上及び設備合理化や作業改善による生産性の向上、原価低減活動や全社的な経費削減に取り組んだことにより、経常利益は8億27百万円(前年同四半期比151.7％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は6億45百万円(前年同四半期比207.6％増)となりました。」
工場操業度向上、生産性向上、原価低減、経費削減により、経常利益は8億27百万円、前年同四半期比151.7％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は6億45百万円、同207.6％増となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は172億95百万円(前年同四半期比3.1％増)となりました。利益面については、原価低減活動や全社的な経費削減に取り組んだことにより、経常損失は1億45百万円(前年同四半期の経常損失5億61百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は1億15百万円(前年同四半期の親会社株主に帰属する四半期純損失4億31百万円)となりました。」
原価低減活動と全社的な経費削減により、経常損失が前年同四半期の5億61百万円から1億45百万円へ、親会社株主に帰属する四半期純損失が4億31百万円から1億15百万円へ縮小した。 - FY2017前進有価証券報告書
「売上原価につきましては、積極的な生産対応による工場操業度の向上及び原価低減活動など徹底したコストリダクションの推進により、売上原価率は前期と比較して0.2ポイント改善し75.1％となりました。」
原価低減・経費削減と工場操業度の向上により、売上原価率が0.2ポイント改善し、経常利益は前期比163.1％増となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は658億43百万円(前年同四半期比7.9％増)となりました。利益面については、積極的な生産対応により工場操業度が向上したほか、原価低減活動や全社的な経費削減に取り組んだことにより、経常利益は34億98百万円(前年同四半期比76.7％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は25億26百万円(前年同四半期比83.4％増)となりました。」
原価低減活動と全社的な経費削減に加え、工場操業度の向上により、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同四半期比で大幅に増加した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は366億49百万円(前年同四半期比6.9％増)となりました。利益面については、積極的な生産対応により工場操業度が向上したほか、原価低減活動や全社的な経費削減に取り組んだことにより、経常利益は3億28百万円(前年同四半期は経常損失6億89百万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益は2億9百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失5億29百万円)となりました。」
原価低減活動と全社的な経費削減に加え、工場操業度の向上により、経常損益・四半期純損益が前年同期の損失から利益に転じた。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「利益面については、円高や市況価格の変動による原材料や調達部品の価格低下のほか、設備合理化による生産性向上及び原価低減活動・経費削減など徹底したコストリダクションに取り組んだことで当初見込みよりも利益の改善が進み、経常損失は5億61百万円(前年同四半期の経常損失13億45百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は4億31百万円(前年同四半期の親会社株主に帰属する四半期純損失9億43百万円)となりました。」
原価低減・経費削減などのコストリダクションにより、当初見込みより利益改善が進んだと記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「「原価つくり込み体制の構築によるコスト競争力の強化」」
原価を設計・生産段階から作り込む体制を構築し、コスト競争力を高める方針である。