研究開発・商品開発・設備投資への内部留保活用
FY2016に初出。26回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに21社。
- FY2026前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度における研究開発費は696百万円であります。」
研究開発費は696百万円となり、前年度の644百万円から増加した。商品開発・設備投資を通じた内部資金の活用も継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度における研究開発費は644百万円であります。」
当年度の研究開発費644百万円を計上し、研究開発への内部資金活用を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は306百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費306百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は495百万円であります。」
当第3四半期連結累計期間の研究開発費495百万円を開示し、研究開発への資金活用を継続している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は316百万円であります。これは、主に有価証券の売却及び償還による収入300百万円により資金が増加した一方、有形・無形固定資産の取得による支出1,085百万円、投資有価証券の取得、売却及び償還による収支差額276百万円により資金が減少したことによるものであります。」
第2四半期累計期間に研究開発費316百万円を計上し、有形・無形固定資産の取得に1,085百万円を支出した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は155百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当第1四半期連結累計期間の研究開発費155百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度における研究開発費は653百万円であります。」
当年度の研究開発費は653百万円となり、前年度の632百万円から増加した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は480百万円であります。」
当第3四半期連結累計期間の研究開発費を480百万円と開示し、研究開発への資金活用を継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は310百万円であります。」
当第2四半期連結累計期間に研究開発費310百万円を計上し、研究開発への資金活用を継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は157百万円であります。」
当第1四半期連結累計期間に研究開発費157百万円を計上し、研究開発への資金活用を具体的に開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度における研究開発費は632百万円であります。」
当年度の研究開発費632百万円、設備投資等1,216百万円を計上し、研究開発・商品開発・設備投資への資金活用を継続した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は465百万円であります。」
当第3四半期連結累計期間に研究開発費465百万円を計上し、研究開発への資金活用を具体的に開示している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は313百万円であります。」
当第2四半期連結累計期間に研究開発費313百万円を計上し、研究開発への資金活用を継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は155百万円であります。」
当第1四半期連結累計期間に研究開発費155百万円を計上し、研究開発への資金活用を具体的に開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度における研究開発費は640百万円であります。」
研究開発費640百万円を計上し、設備投資等も総額1,612百万円実施した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は484百万円であります。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費を484百万円と開示し、研究開発への資金活用を継続している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は322百万円であります。」
当第2四半期連結累計期間に研究開発費322百万円を計上し、研究開発への資金活用を具体的に開示している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は156百万円であります。」
当第1四半期連結累計期間に研究開発費156百万円を計上し、研究開発への資金活用を具体的に開示している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は529百万円であります。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費を529百万円と開示し、研究開発への資金活用を具体的に示している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は349百万円であります。」
当第２四半期連結累計期間に研究開発費349百万円を計上し、研究開発への内部資金活用を具体的に開示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度における研究開発費は706百万円であります。」
研究開発費706百万円、設備投資2,135百万円を計上し、内部留保を商品開発・設備投資等へ活用している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「内部留保につきましては、今後の事業成長を長期的に維持するための研究開発投資、商品開発投資及び設備投資に活用し、売上高の拡大及び収益性の向上により、株主資本利益率の向上を図り、長期的・総合的視点から株主の利益確保を図ってまいります。」
内部留保を研究開発、商品開発、設備投資に活用し、売上高・収益性・株主資本利益率の向上につなげる方針を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「内部留保につきましては、今後の事業成長を長期的に維持するための研究開発投資、商品開発投資及び設備投資に活用し、売上高の拡大及び収益性の向上により、株主資本利益率の向上を図り」
内部留保を研究開発、商品開発、設備投資に振り向け、売上高・収益性・株主資本利益率の向上を目指す方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、今後の事業成長を長期的に維持するための研究開発投資、商品開発投資及び設備投資に活用し、売上高の拡大及び収益性の向上により、株主資本利益率の向上を図り、長期的・総合的視点から株主の利益確保を図ってまいります。」
内部留保を成長投資に振り向け、売上高・収益性・株主資本利益率の向上につなげる構成である。