物流費上昇による利益圧迫
FY2019-Q2に初出。9回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
コロナがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。26社中18社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに11社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「利益面については、住宅設備機器が順調に推移したものの、空調・家電機器の販売価格低下及び数量減少、原材料などの仕入価格や人件費、物流費などの販売費及び一般管理費の上昇もあり、営業損失は599百万円(前中間連結会計期間の営業利益38百万円)、経常損失は364百万円(前中間連結会計期間の経常利益203百万円)、親会社株主に帰属する中間純損失は259百万円(前中間連結会計期間の親会社株主に帰属する中間純利益142百万円)となりました。」
物流費などの販売費及び一般管理費の上昇が利益を圧迫し、営業利益は前年中間期の38百万円から599百万円の損失へ転じた。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費の主な増加要因につきましては、物流費が233百万円、広告宣伝費が104百万円それぞれ増加したことによるものであります。」
物流費が233百万円増加し、販売費及び一般管理費の増加要因として利益を圧迫した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費の主な増加要因につきましては、物流費が125百万円、広告宣伝費が144百万円それぞれ増加したことによるものであります。」
前年度に減少していた物流費が当年度は125百万円増加し、販売費及び一般管理費の増加要因として再び顕在化した。 - FY2022対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費の主な減少要因につきましては、人件費が529百万円、品質保証費が305百万円、物流費が165百万円それぞれ減少したことによるものであります。」
前年度に増加していた物流費が当年度は165百万円減少し、物流費上昇による利益圧迫は一時的に低減した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費の主な増加要因につきましては、旅費交通費が111百万円、修繕費が73百万円、研究開発費が48百万円それぞれ減少した一方、物流費が273百万円、人件費が243百万円それぞれ増加したことによるものであります。」
前期に減少していた物流費が当期は273百万円増加し、利益圧迫要因として再び顕在化した。 - FY2020対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費の主な減少要因につきましては、修繕費が88百万円、広告宣伝費が66百万円それぞれ増加した一方、人件費が230百万円、物流費が92百万円それぞれ減少したことによるものであります。」
物流費は前期比92百万円減少し、従来の物流費上昇による利益圧迫から、当期は減少要因として記載された。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費の主な増加要因につきましては、人件費が208百万円減少した一方、物流費が251百万円増加したことによるものであります。」
物流費の増加が251百万円と数値化され、販売費及び一般管理費の増加要因として実際に利益を圧迫している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面については、原価低減活動や全社的な経費削減に取り組んだものの、原材料価格の上昇や物流費及び金型・設備投資に伴う減価償却費の増加などが影響し、営業利益は31億37百万円(前年同四半期比22.4％減)、経常利益は33億90百万円(前年同四半期比20.6％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は23億88百万円(前年同四半期比22.6％減)となりました。」
物流費の増加が引き続き利益に影響し、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同四半期比で減少した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面については、原価低減活動や全社的な経費削減に取り組んだものの、原材料価格の上昇や物流費及び金型・設備投資に伴う減価償却費の増加などが影響し、営業利益は4億7百万円(前年同四半期比42.4％減)、経常利益は5億60百万円(前年同四半期比32.3％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は3億84百万円(前年同四半期比40.4％減)となりました。」
物流費の増加が利益に影響したと記載され、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の減少として影響が数値化されている。