原材料価格・原油価格の変動
FY2016に初出。34回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載は2026-10-22。
コロナがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。53社中27社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに18社。
- 2026-10-22悪化業績予想の修正
「住宅設備機器等の販売減少に加え、原材料などの仕入価格が大きく上昇していることが影響し、当初予想を下回る見込みです。」
原材料などの仕入価格の大幅な上昇が利益予想の下方修正要因として示された。 - FY2026悪化有価証券報告書
「原材料及び部品等の調達は、国際的な政治・経済動向、商品相場や為替変動の影響を受けることから、これらの変動が顕在化し、調達コストの上昇や調達制約が生じるリスクは従来に比べ高まっているものと認識しております。」
原材料・部品の調達コスト上昇や調達制約のリスクが従来より高まったとの認識を示した。実績面でも原材料価格の上昇により売上原価率は78.5％へ0.1ポイント上昇した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「利益面については、住宅設備機器が順調に推移したものの、空調・家電機器の販売価格低下及び数量減少、原材料などの仕入価格や人件費、物流費などの販売費及び一般管理費の上昇もあり、営業損失は599百万円(前中間連結会計期間の営業利益38百万円)、経常損失は364百万円(前中間連結会計期間の経常利益203百万円)、親会社株主に帰属する中間純損失は259百万円(前中間連結会計期間の親会社株主に帰属する中間純利益142百万円)となりました。」
原材料などの仕入価格上昇が継続する中、営業損益・経常損益・親会社株主に帰属する損益はいずれも前年中間期の利益から損失へ悪化した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「売上原価につきましては、原価低減や生産性向上の取組を進めたものの、原材料価格の上昇や製品売上構成の変化などにより、売上原価率は前期と比較して0.4ポイント上昇し78.4％となりました。」
原材料価格の上昇等が実際に売上原価へ影響し、原価低減・生産性向上の取り組みにもかかわらず売上原価率は78.4％へ上昇した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、雇用・所得環境が緩やかに改善した一方で、原材料・エネルギー価格の高止まり、物価上昇等による経済活動や国民生活への影響が続きました。」
原材料・エネルギー価格の高止まりと物価上昇による影響が継続していると記載している。 quantifiedではない。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面については、原材料・エネルギー価格の上昇のほか、住宅設備機器や空調・家電機器の販売減少などにより、営業利益は2,472百万円(前年同四半期比16.6％減)、経常利益は2,822百万円(前年同四半期比13.9％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,045百万円(前年同四半期比11.8％減)となりました。」
原材料・エネルギー価格の上昇が利益に実際に影響し、営業利益等の前年同四半期比減少要因として記載されている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面については、原材料・エネルギー価格の高騰のほか、住宅設備機器や空調・家電機器の販売減少などにより、営業損失は181百万円(前年同四半期は営業利益390百万円)、経常利益は23百万円(前年同四半期比96.0％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は16百万円(前年同四半期比96.0％減)となりました。」
原材料・エネルギー価格の高騰が利益に実際に影響し、営業利益から営業損失への転落要因として記載されている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面については、原材料・エネルギー価格の高騰のほか、空調・家電機器や住宅設備機器の販売減少などにより、営業損失は359百万円(前年同四半期の営業損失129百万円)、経常損失は257百万円(前年同四半期の経常損失27百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は212百万円(前年同四半期の親会社株主に帰属する四半期純損失50百万円)となりました。」
原材料・エネルギー価格の高騰が利益に実際に影響し、営業損失等の拡大要因として記載されている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「売上原価につきましては、原材料価格の高騰などが影響し、売上原価率は前期と比較して0.1ポイント上昇し78.0％となりました。」
原材料価格の高騰が当年度も売上原価に実際に影響し、売上原価率は前期比0.1ポイント上昇した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面については、住宅設備機器の販売が好調だったほか、原材料価格高騰に伴う製品価格への転嫁や経費削減の取り組みを進めたこともあり、営業利益は390百万円(前年同四半期比280.0％増)、経常利益は601百万円(前年同四半期比120.7％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は410百万円(前年同四半期比110.9％増)となりました。」
原材料価格の高騰が発生し、製品価格への転嫁や経費削減への対応を進めたと記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は19,319百万円(前年同四半期比6.9％増)となりました。利益面については、原材料価格の高騰などが影響したものの、住宅設備機器の販売が好調に推移したことなどにより、営業損失は129百万円(前年同四半期の営業損失252百万円)、経常損失は27百万円(前年同四半期の経常損失167百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は50百万円(前年同四半期の親会社株主に帰属する四半期純損失145百万円)となりました。」
原材料価格の高騰が利益に実際に影響した一方、住宅設備機器の販売好調により営業損失・経常損失・四半期純損失は前年同四半期より縮小した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「売上原価につきましては、全社的な経費削減に取り組んだものの、原材料価格の高騰などが影響し、売上原価率は前期と比較して0.8ポイント上昇し77.9％となりました。」
原材料価格の高騰が当年度の売上原価に実際に影響し、売上原価率が前期比0.8ポイント上昇した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面については、全社的な経費削減に取り組みましたが、原材料価格の高騰、暖房機器や空調・家電機器の販売減少などが影響し、営業利益は1,952百万円(前年同四半期比3.6％減)、経常利益は2,231百万円(前年同四半期比3.3％減)となりました。」
原材料価格の高騰が利益に実際に影響し、営業利益・経常利益の前年同四半期比減少要因として記載されている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面については、原材料価格の高騰、世界的な電子部品類の不足等による影響がありましたが」
原材料価格の高騰が利益に実際に影響したと記載しており、原材料価格変動リスクが引き続き顕在化している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は18,079百万円(前年同四半期比10.9％減)となりました。利益面については、原材料価格の高騰などが影響したものの、住宅設備機器の販売が好調に推移したことなどにより、営業損失は252百万円(前年同四半期の営業損失321百万円)、経常損失は167百万円(前年同四半期の経常損失229百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は145百万円(前年同四半期の親会社株主に帰属する四半期純損失473百万円)となりました。」
原材料価格の高騰が利益に実際に影響したと記載している。一方、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失は前年同四半期より縮小した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「原材料の計画的な手配や材料仕様の見直し等、価格変動の影響を最小限にとどめるよう努めておりますが、原材料価格及び原油価格の変動が顕著となった場合は、当社グループの事業、業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
計画調達や材料仕様見直しを対策としつつ、原材料・原油価格変動リスクを継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格・原油価格の変動リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格・原油価格の変動リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「売上原価につきましては、原価低減活動や全社的な経費削減に取り組んだものの、暖房機器の部品価格上昇や設備投資に伴う減価償却費の増加などが影響したことにより、売上原価率は前期と比較して0.3ポイント上昇し76.5％となりました。」
暖房機器の部品価格上昇が実際に売上原価へ影響し、原価低減活動を進めたものの売上原価率は76.5％へ上昇した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格・原油価格の変動リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「売上原価につきましては、原価低減活動など徹底したコストリダクションを推進したものの、原材料価格の上昇や金型・設備投資に伴う減価償却費の増加などが影響したことにより、売上原価率は前期と比較して1.5ポイント上昇し76.2％となりました。」
原材料価格上昇の影響が継続し、コストリダクションを進めたにもかかわらず売上原価率は1.5ポイント上昇した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益面については、原価低減活動や全社的な経費削減に取り組んだものの、原材料価格の上昇や物流費及び金型・設備投資に伴う減価償却費の増加などが影響し、営業利益は31億37百万円(前年同四半期比22.4％減)、経常利益は33億90百万円(前年同四半期比20.6％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は23億88百万円(前年同四半期比22.6％減)となりました。」
原材料価格の上昇等が引き続き利益に影響し、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同四半期比で減少した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「利益面については、原価低減活動や全社的な経費削減に取り組んだものの、原材料価格の上昇や物流費及び金型・設備投資に伴う減価償却費の増加などが影響し、営業利益は4億7百万円(前年同四半期比42.4％減)、経常利益は5億60百万円(前年同四半期比32.3％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は3億84百万円(前年同四半期比40.4％減)となりました。」
原材料価格の上昇が引き続き利益に影響し、物流費や減価償却費の増加も加わるなか、営業利益・経常利益・四半期純利益はいずれも前年同四半期比で減少した。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は176億79百万円(前年同四半期比2.2％増)となりました。利益面については、原価低減活動や全社的な経費削減に取り組んだものの、原材料価格の上昇による影響などがあり、営業損失は4億30百万円(前年同四半期の営業損失2億19百万円)、経常損失は3億41百万円(前年同四半期の経常損失1億45百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は2億70百万円(前年同四半期の親会社株主に帰属する四半期純損失1億15百万円)となりました。」
原材料価格の上昇が引き続き利益に影響し、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同四半期より拡大した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「売上原価につきましては、原材料価格の上昇による影響が見られたものの、合理化生産設備の導入や作業改善による生産性の向上及び原価低減活動など徹底したコストリダクションの推進により、売上原価率は前期と比較して0.4ポイント改善し74.7％となりました。」
原材料価格の上昇が実際に売上原価へ影響したと記載しており、原材料価格変動リスクが顕在化した一方、コストリダクションで対応している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格・原油価格の変動リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格・原油価格の変動リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格・原油価格の変動リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原材料の計画的な手配や材料仕様の見直し等、価格変動の影響を最小限にとどめるよう努めておりますが、原材料価格及び原油価格の変動が顕著となった場合は、当社グループの事業、業績及び財務状態に影響を及ぼす可能性があります。」
鋼材、非鉄材料、樹脂等の原材料価格および原油価格の変動リスクと、計画調達・仕様見直しによる対応を再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格・原油価格の変動リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格・原油価格の変動リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループといたしましては、原材料の計画的な手配や材料仕様の見直し等、価格変動の影響を最小限にとどめるよう努めておりますが、原材料価格及び原油価格の変動が顕著となった場合は、当社グループの事業、業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
計画的な調達と材料仕様の見直しを対策としつつ、鋼材・非鉄材料・樹脂等の価格変動をリスクとしている。