製造工程の環境負荷と環境問題
FY2016に初出。12回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024対処有価証券報告書
「これらのリスクに対応するため、当社グループでは「環境配慮型製品・サービスの開発と提供」をマテリアリティの１つとし、当社グループおよび地球環境に貢献する製品の開発に取り組んでおり、これらの取り組みは、当社ホームページ上で“Open Up! Products and Services”として公開されています。」
製造工程の環境負荷や海洋プラスチック問題への対応を、マテリアリティ、環境配慮型製品開発、Eco Action Plan 2030に結び付けている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループにおいても、プラスチック製包装容器を製造・販売しており、連結売上高のおよそ５分の１を占めておりますが、今後の状況の変化によっては販売への影響が懸念され、ひいては、当社グループの業績および財政状態に影響を及ぼすおそれがあります。」
海洋プラスチックごみ問題による販売影響リスクを継続して記載し、プラスチック製包装容器の連結売上高に占める割合をおよそ5分の1と示した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「海洋プラスチックごみ問題を背景とした、プラスチック容器から他素材の容器へシフトする流れを受け、世界的に旺盛な飲料缶需要が継続したことにともない製缶・製蓋機械の販売が好調に推移した」
海洋プラスチックごみ問題を背景とするプラスチック容器から他素材容器へのシフトが継続し、飲料缶需要および製缶・製蓋機械の販売に影響していると説明している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループでは、環境に関するリスクと機会の把握・見直しを定期的に行うことで、想定外の環境問題発生の低減に努めております。」
海洋プラスチック問題や製造工程の環境負荷を継続的なリスクとして記載し、TCFD、Eco Action Plan 2030、軽量化・代替素材転換等の対応を進めている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「前年同期に新型コロナウイルス感染症拡大にともなう外出自粛などの影響により大きく減少した飲料コップが、反動を受け増加したほか、海洋プラスチックごみ問題に端を発した、プラスチック容器から他素材の容器へシフトする流れを受け、コンビニエンスストア向けの弁当容器などが好調に推移したことにより、売上高は前年同期を上回りました。」
海洋プラスチックごみ問題を背景とする他素材容器へのシフトが継続し、紙製品ではコンビニエンスストア向け弁当容器などが好調に推移した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「前年に新型コロナウイルス感染症拡大にともなう外出自粛などの影響により大きく減少した飲料コップが、反動を受け増加したほか、海洋プラスチックごみ問題に端を発した、プラスチック容器から他素材の容器へシフトする流れを受け、コンビニエンスストア向けの弁当容器などが好調に推移したことにより、売上高は前年同期を上回りました。」
海洋プラスチックごみ問題を背景とする他素材容器へのシフトが継続していることを記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「海洋プラスチックごみ問題に端を発した、昨今のプラスチック容器から他素材の容器へシフトする流れを受け、コンビニエンスストア向けの弁当容器などで新規受注がありましたが、新型コロナウイルス感染症拡大にともなうイベント・レジャーなどの自粛やテレワークの推進の影響により、自動販売機向けなどの飲料コップが減少したほか、清涼飲料向けなどの段ボール製品が低調に推移したことにより、売上高は前年同期を大幅に下回りました。」
海洋プラスチックごみ問題を起点とする他素材容器へのシフトが続いていることを記載している。紙製品では新規受注がある一方、売上高は新型コロナウイルス感染症等の影響により前年同期を大幅に下回った。 - FY2020悪化有価証券報告書
「昨今の全世界的な海洋プラスチックごみ問題を起点として、プラスチック製品の削減に関する世論が高まっております。当社グループにおいても、プラスチック製包装容器を製造・販売しており、連結売上高のおよそ４分の１を占めておりますが、今後の状況の変化によっては販売への影響が懸念され、ひいては、当社グループの業績および財政状態に影響を及ぼすおそれがあります。」
環境リスクについて、海洋プラスチックごみ問題が販売に影響する可能性を明示し、プラスチック製包装容器が連結売上高のおよそ4分の1を占めるというエクスポージャーを定量化した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「土壌改良費用引当金繰入額として347百万円を計上した。」
環境リスクに関連して土壌改良費用引当金347百万円が計上され、環境対応費用が実績に反映された。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「土壌改良費用引当金繰入額として特別損失を計上したことなどにより127億26百万円（前年同期比9.7％減）となりました。」
土壌改良費用引当金繰入額3億47百万円が計上され、環境関連の対応費用が実際に認識された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの製品の製造工程における環境負荷低減への取り組みが、製造コストを押し上げることや、当社グループの企業活動に起因する想定外の環境問題が発生することにより、多額のコスト負担の発生や当社グループの信用もしくは評価が大きく毀損される懸念があります。」
環境負荷低減によるコスト増と、環境問題発生による信用毀損の双方を引き続きリスクとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「製造工程における環境負荷低減への取り組みが、製造コストを押し上げることや、当社グループの企業活動に起因する想定外の環境問題が発生する」
環境対応によるコスト増と、事故等による信用毀損の双方をリスクとしている。