原材料・エネルギー価格の変動
FY2016に初出。26回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「当社グループでは、包装容器事業における金属製品やプラスチック製品を中心に、原材料価格に連動した売価設定を行う仕組みの導入を進めているほか、過去のコストアップ分も含めたエネルギー費や、上昇傾向にある人件費・物流費などのさらなる売価転嫁に努めております。」
原材料価格連動の売価設定や、エネルギー費・人件費・物流費の追加転嫁を進め、価格変動への対応を仕組みとして具体化している。 - 2026-05-14悪化業績予想の修正
「中東情勢に伴う原材料・エネルギー価格の高騰などにより、営業利益は300億円（前期比42.3％減）、経常利益は350億円（前期比39.9％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は300億円（前期比45.4％減）となる見込みです。」
次期見通しにおいて、中東情勢に伴う原材料・エネルギー価格高騰を前提とし、営業利益等の減少見込みを示した。 - FY2024対処有価証券報告書
「原材料・エネルギー価格等の高騰に対して売価転嫁やコストダウンに努めたことにより、営業利益は338億50百万円（前期比357.6％増）となりました。」
原材料・エネルギー価格高騰は継続しているが、売価転嫁とコストダウンにより、前期に大幅減益となった営業利益が回復した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「利益面では、機能材料関連事業において磁気ディスク用アルミ基板の販売が市況悪化の影響で減少したものの、原材料・エネルギー価格等の高騰に対して売価転嫁やコストダウンに努めたことにより、営業利益は270億59百万円（前年同期比231.6％増）となりました。」
原材料・エネルギー価格等の高騰は継続しているが、売価転嫁とコストダウンにより、第3四半期累計の営業利益は前年同期比231.6％増となった。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「利益面では、機能材料関連事業において磁気ディスク用アルミ基板の販売が市況悪化の影響で減少したものの、原材料・エネルギー価格等の高騰に対して売価転嫁やコストダウンに努めたことにより、営業利益は149億16百万円（前年同期比110.8％増）となりました。」
原材料・エネルギー価格等の高騰は継続しているが、売価転嫁とコストダウンにより、上期営業利益は前年同期比110.8％増となった。価格上昇リスクへの対応効果が業績に反映されている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料・エネルギー価格等の高騰に対して売価転嫁やコストダウンに努めたものの、機能材料関連事業において磁気ディスク用アルミ基板の販売が市況悪化の影響で減少したことにより、営業利益は75億32百万円（前年同期比5.3％減）となりました。」
原材料・エネルギー価格等の高騰が続き、売価転嫁やコストダウンに努めたものの、第1四半期の営業利益は前年同期比5.3％減となり、価格変動の影響が業績に反映された。 - FY2023悪化有価証券報告書
「原材料・エネルギー価格等の高騰に対して売価転嫁やコストダウンに努めたものの、営業利益は73億96百万円（前期比78.3％減）に留まりました。」
原材料・エネルギー価格等の高騰が続き、売価転嫁やコストダウンを進めたものの、通期営業利益の大幅減益として影響が顕在化した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料・エネルギー価格等の高騰に対して売価転嫁やコストダウンに努めたものの、営業利益は81億59百万円（前年同期比76.0％減）に留まりました。」
原材料・エネルギー価格等の高騰が続き、売価転嫁やコストダウンに努めたものの、第3四半期累計の営業利益は前年同期比76.0％減となり、価格変動の影響が業績に反映された。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料・エネルギー価格等の高騰に対して製品価格の改定やコストダウンに努めたものの、営業利益は70億75百万円（前年同期比73.0％減）に留まりました。」
原材料・エネルギー価格等の高騰が続き、製品価格の改定やコストダウンに努めたものの、上期営業利益の前年同期比73.0％減として業績に反映された。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料・エネルギー価格等の高騰に対して製品価格の改定やコストダウンに努めたものの、営業利益は79億52百万円（前年同期比47.3％減）に留まりました。」
原材料・エネルギー価格等の高騰が続き、製品価格の改定やコストダウンに努めたものの、第1四半期の営業利益は前年同期比47.3％減となった。価格変動の影響が実績に反映されている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「利益面では、鋼板や包装容器などの販売数量が増加したほか、原材料価格の高騰に対して一部の製品で価格転嫁に努めたことや、鋼板材料の在庫評価益が発生したことなどにより、営業利益は341億14百万円（前期比27.9％増）となりました。」
原材料価格の高騰が当期にも発生した一方、一部製品で価格転嫁に努め、販売数量増加等により営業利益は27.9％増となった。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の上昇があったものの、売上高が増加したほか、鋼板材料の在庫評価益が発生したことなどにより、営業利益は339億97百万円（前年同期比74.3％増）となりました。」
原材料価格の上昇が当第3四半期累計にも発生したが、売上高の増加や鋼板材料の在庫評価益などが営業利益を押し上げた。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の上昇があったものの、売上高が増加したほか、鋼板材料の在庫評価益が発生したことなどにより、営業利益は261億94百万円（前年同期比108.7％増）となりました。」
原材料価格の上昇が当上期にも発生した一方、売上高増加や鋼板材料の在庫評価益などが利益を押し上げた。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「利益面では、原材料・エネルギー価格が下落したものの、売上高が減少したことなどにより、営業利益は195億６百万円（前年同期比8.1％減）」
原材料・エネルギー価格の下落は引き続き利益の押し上げ要因ではあるものの、売上高減少の影響により営業利益は前年同期比8.1％減となった。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「利益面では、原材料・エネルギー価格が下落したものの、売上高が減少したことなどにより、営業利益は125億51百万円（前年同期比17.7％減）」
原材料・エネルギー価格の下落は引き続き利益の押し上げ要因となっているが、売上高減少の影響により営業利益は前年同期比17.7％減となった。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「利益面では、原材料・エネルギー価格の下落が利益の押し上げ要因となったものの、売上高が減少したことなどにより、営業利益は65億46百万円（前年同期比19.7％減）、経常利益は60億９百万円（前年同期比20.7％減）となりました。」
原材料・エネルギー価格の下落は引き続き利益の押し上げ要因となっており、価格上昇による従来の利益圧迫影響は当四半期には緩和されている。 - FY2020対処有価証券報告書
「営業利益につきましては、労働力不足を起因とした物流費の増加等がありましたが、原材料・エネルギー価格の下落等により増益となりました。」
原材料・エネルギー価格の変動は引き続き存在するが、当期は価格下落が営業利益の増加要因となり、前期までの上昇影響からは緩和された。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、グループ全体のコスト削減効果などがありましたが、原材料・エネルギー価格の上昇により、営業利益は81億51百万円（前年同期比32.6％減）、経常利益は75億75百万円（前年同期比47.1％減）となりました。」
原材料・エネルギー価格の上昇が、第1四半期の営業利益32.6％減および経常利益47.1％減として実績に現れた。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面では、グループ全体のコスト削減効果などがありましたが、原材料・エネルギー価格の上昇により、営業利益は264億66百万円（前年同期比12.7％減）、経常利益は279億52百万円（前年同期比12.8％減）となりました。」
原材料・エネルギー価格の上昇が、第3四半期累計の営業利益12.7％減、経常利益12.8％減として実績に現れた。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、グループ全体のコスト削減効果などがありましたが、原材料・エネルギー価格の上昇により、営業利益は201億５百万円（前年同期比14.9％減）」
原材料・エネルギー価格の上昇による利益への影響が続き、上期営業利益は前年同期比14.9％減となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、グループ全体のコスト削減効果がありましたが、原材料・エネルギー価格の上昇により、営業利益は120億86百万円（前年同期比11.6％減）」
原材料・エネルギー価格の上昇が、第1四半期の営業利益の前年同期比11.6％減少として実績に現れた。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「売上原価が前期比74億４百万円増加したことにより、売上総利益は前期比15億95百万円減少し、1,214億57百万円となりました。これは、グループ全体のコスト削減効果はあったものの、原材料・エネルギー価格が上昇したことが大きな要因であります。」
原材料・エネルギー価格上昇が売上原価増加と営業利益の前期比12.1％減少として通期実績に現れた。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面では、グループ全体のコスト削減効果がありましたが、原材料・エネルギー価格の上昇により、営業利益は302億30百万円（前年同期比10.6％減）となりました。」
原材料・エネルギー価格の上昇が、第3四半期累計の営業利益の前年同期比10.6％減少として実績に現れた。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では、グループ全体のコスト削減効果がありましたが、原材料・エネルギー価格の上昇により、営業利益は235億76百万円（前年同期比2.8％減）となりました。」
原材料・エネルギー価格の上昇が営業利益の前年同期比2.8％減少という実績に現れ、価格変動リスクが実際に業績へ影響した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「金属・プラスチック・紙・ガラス等、当社グループが製造販売する製品の主要原材料の価格やエネルギー価格の変動が、当社グループの業績や収益性に影響を及ぼします。なお、当社グループは原材料価格が上昇した場合、製品価格への転嫁に努めております。」
原材料・エネルギー価格の変動と、価格上昇時の製品価格転嫁の成否を引き続きリスクとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「金属・プラスチック・ガラス・紙等、当社グループが製造販売する製品の主要原材料の価格やエネルギー価格の変動が、当社グループの業績や収益性に影響を及ぼします。」
価格上昇時の製品価格転嫁の達成状況によって収益性が低下する可能性も示している。