土地・有価証券等の資産価格変動
FY2016に初出。15回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2024。
東洋製罐グループホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。16社中7社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2024前進有価証券報告書
「2021年度から2023年度にかけて253億円の保有株式を売却しました。」
政策保有株式の縮減について、2025年度までの400億円売却と2027年度までの追加200億円売却の方針に対し、2021～2023年度の累計売却額を253億円へ更新した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は、１兆1,957億78百万円となりました。売上債権の増加や保有上場有価証券の時価上昇による投資有価証券の増加などにより前連結会計年度末に比べ305億61百万円の増加となりました。」
保有上場有価証券の時価上昇により投資有価証券が増加し、総資産も前連結会計年度末比305億61百万円増加した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の総資産は、１兆2,017億68百万円となりました。売上債権の増加や保有上場有価証券の時価上昇による投資有価証券の増加などにより前連結会計年度末に比べ365億51百万円の増加となりました。」
保有上場有価証券の時価上昇により投資有価証券が増加し、総資産は前連結会計年度末比365億51百万円増加した。資産価格下落リスクとは逆方向の実績を記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「2021年５月に策定した2021年度から５ヶ年の「中期経営計画２０２５」において、株価変動によるリスクの回避、資本効率向上の観点から、2025年度までに保有株式を新たに400億円規模（貸借対照表計上額）売却していく方針としており、2021年度は212億円、2022年度は７億円の保有株式を売却しました。」
政策保有株式の縮減を継続し、2022年度に7億円を売却した。保有意義が低下した銘柄についても引き続き売却を検討している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「保有上場有価証券の売却や時価下落により投資有価証券が減少しましたが、棚卸資産の増加などにより前連結会計年度末に比べ462億円の増加となりました。」
有価証券の売却と時価下落が投資有価証券の減少として実績化した一方、政策保有株式の売却を継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度末の総資産は、１兆360億81百万円となりました。保有上場有価証券の時価上昇による投資有価証券の増加等により前連結会計年度末に比べ109億86百万円の増加となりました。」
前年度に顕在化した有価証券の時価下落とは逆に、当期は時価上昇により投資有価証券および総資産が増加した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当社グループの保有する土地や有価証券等の資産価値が下落することにより、当社グループの業績および財務状況に好ましくない影響を与える懸念があります。」
当期は保有上場有価証券の時価下落により投資有価証券が減少し、投資有価証券評価損18億55百万円も計上された。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は、１兆442億44百万円となりました。現金及び預金の減少や保有上場有価証券の時価下落による投資有価証券の減少等により前連結会計年度末に比べ245億36百万円の減少となりました。」
保有上場有価証券の時価下落等が投資有価証券の減少を通じて財政状態に反映され、総資産は前連結会計年度末比245億36百万円減少した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の総資産は、１兆435億69百万円となりました。現金及び預金の減少や保有上場有価証券の時価下落による投資有価証券の減少等により前連結会計年度末に比べ252億12百万円の減少となりました。」
保有上場有価証券の時価下落が投資有価証券の減少を通じて財政状態に反映され、総資産は前連結会計年度末比252億12百万円減少した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産は、１兆547億78百万円となりました。現金及び預金の減少や保有上場有価証券の時価下落による投資有価証券の減少等により前連結会計年度末に比べ140億３百万円の減少となりました。」
保有上場有価証券の時価下落等が投資有価証券の減少を通じて総資産の減少に反映された。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「現金及び預金の減少や保有上場有価証券の売却や時価下落による投資有価証券の減少により前連結会計年度末に比べ520億２百万円の減少となりました。」
保有上場有価証券の売却および時価下落が投資有価証券の減少として実際に財政状態へ反映された。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「現金及び預金や保有上場有価証券の時価下落による投資有価証券の減少により前連結会計年度末に比べ172億60百万円の減少となりました。」
保有上場有価証券の時価下落が投資有価証券の減少として実際に財政状態へ反映された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの保有する土地や有価証券等の資産価値が下落することにより、当社グループの業績および財務状況に好ましくない影響を与える懸念があります。」
土地・有価証券等の資産価格変動リスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの保有する土地や有価証券等の資産価値が下落することにより、当社グループの業績および財務状況に好ましくない影響を与える懸念があります。」
土地・有価証券等の保有資産価格下落による業績・財務影響を継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの保有する土地や有価証券等の資産価値が下落することにより」
資産価値下落による業績・財務状況への影響を懸念している。