投資有価証券の価格変動・減損リスク
FY2017に初出。31回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。90社中31社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに22社。
- FY2026評価差額金増加へ転換有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の696百万円から1,143百万円へ増加した」
前年度に減少していたその他有価証券評価差額金が、当年度は446百万円増加し、投資有価証券価格の影響がプラス方向に転じた。 - FY2025評価差額金減少継続有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の754百万円から696百万円へ減少しております。」
投資有価証券の価格変動が、その他有価証券評価差額金58百万円の減少として純資産に現れた。 - FY2025-H1評価差額金減少へ転換有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金が145百万円減少した一方、為替換算調整勘定が4,104百万円増加したことによるものです。」
前年度末まで増加していたその他有価証券評価差額金が当中間期には145百万円減少し、投資有価証券価格の影響がマイナス方向へ転じた。 - FY2024評価差額金増加継続有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の538百万円から754百万円へ増加しております。」
投資有価証券の価格変動が、その他有価証券評価差額金216百万円の増加として純資産にプラス方向で現れた。 - FY2024-Q3評価差額金増加継続有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の538百万円から595百万円へ57百万円増加し、投資有価証券の価格変動が純資産にプラス方向で現れた。 - FY2024-Q2評価差額金増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 111 73」
その他有価証券評価差額金は前年同期の111百万円減少から当四半期累計期間では73百万円増加へ変化し、投資有価証券価格の影響がプラス方向に現れている。 - FY2024-Q1評価差額金増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の538百万円から当第1四半期末の592百万円へ増加し、投資有価証券の価格変動が当四半期にはプラス方向に現れている。 - FY2023評価差額金減少継続有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 549 538」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の549百万円から538百万円へ減少し、投資有価証券の価格変動が純資産にマイナス方向で現れている。 - FY2023-Q3評価差額金減少継続有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の549百万円から484百万円へ減少」
投資有価証券の価格変動が、その他有価証券評価差額金の65百万円減少として純資産にマイナス方向で現れている。 - FY2023-Q2評価差額金減少継続有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 549 438」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の549百万円から438百万円へ減少し、投資有価証券の価格変動が純資産にマイナス方向で現れている。 - FY2023-Q1評価差額金減少継続有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の549百万円から448百万円へ減少し、投資有価証券の価格変動が純資産にマイナス方向で現れている。 - FY2022-Q3評価差額金減少有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 942 △ 104」
その他有価証券評価差額金は前年同期の942百万円増加から、当第3四半期累計期間では104百万円の減少へ転じ、投資有価証券の価格変動が純資産にマイナス方向で現れた。 - FY2022-Q2評価差額金増加継続有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金は、前連結会計年度末の2,146百万円から当第２四半期連結会計期間末には2,251百万円となりました。」
その他有価証券評価差額金は105百万円増加し、投資有価証券の価格変動が当四半期累計期間ではプラス方向に現れている。 - FY2022-Q1評価差額金減少有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 458 △ 149」
その他有価証券評価差額金は前年同期の458百万円増加から、当第1四半期は149百万円の減少となり、投資有価証券の価格変動の影響がマイナス方向に転じた。 - FY2021評価差額金増加継続有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金が1,220百万円増加した一方、利益剰余金が2,897百万円減少したことによるものです。」
投資有価証券の価格変動は、その他有価証券評価差額金1,220百万円の増加として純資産にプラス方向で現れている。 - FY2021-Q3評価差額金増加継続有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 89 942」
その他有価証券評価差額金は前年同期の89百万円減少から、当第3四半期累計期間では942百万円増加となり、投資有価証券の価格変動の影響がプラス方向に現れている。 - FY2021-Q2評価差額金増加継続有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金が758百万円増加した一方」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末から758百万円増加し、投資有価証券の価格変動が当四半期累計期間ではプラス方向に現れている。 - FY2021-Q1評価差額増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 79 458」
その他有価証券評価差額金は前年同期の79百万円増加から、当第1四半期は458百万円増加となり、投資有価証券の価格変動の影響がプラス方向に現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末から1,089百万円減少し」
投資有価証券の価格変動がその他有価証券評価差額金1,089百万円の減少として純資産に現れている。 - FY2020-Q3評価差額減少継続有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 89」
その他有価証券評価差額金が前年同期の953百万円減少に続き、当第3四半期累計期間でも89百万円減少しており、投資有価証券の価格変動が純資産にマイナス方向で現れている。 - FY2020-Q2評価差額減少有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末から85百万円減少し、投資有価証券の価格変動が純資産にマイナス方向で現れている。 - FY2020-Q1評価差額が増加有価証券報告書
「その主な要因は、その他有価証券評価差額金が79百万円、為替換算調整勘定が281百万円増加したことによるものです。」
その他有価証券評価差額金は79百万円増加し、前年度末に生じていた評価差額金の減少から反転している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「その主な要因は、その他有価証券評価差額金が2,320百万円、為替換算調整勘定が1,684百万円減少したことによるものです。」
投資有価証券の価格変動等がその他有価証券評価差額金2,320百万円の減少として純資産に現れている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
投資有価証券の価格変動・減損リスクについて、新規発生・重要な変更がないと再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
投資有価証券の価格変動・減損リスクについて、新規発生・重要な変更がないと再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
投資有価証券の価格変動・減損リスクについて、新規発生・重要な変更がないと再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「投資有価証券は、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。」
政策保有を含む投資有価証券の市場価格変動リスクを再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
投資有価証券の価格変動・減損リスクについて、新規発生・重要な変更がないと再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
投資有価証券の価格変動・減損リスクについて、新規発生・重要な変更がないと再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
投資有価証券の価格変動・減損リスクについて、新規発生・重要な変更がないと再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「投資有価証券は、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。」
業務関係企業の株式を保有し、市場価格の変動や著しい下落により評価差額・減損が発生するリスクを記載している。