新規製品を将来の収益の柱とする事業構造転換
FY2016に初出。23回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
カナレ電気がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年遅い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに9社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「こうした経営環境に対応するため、当社グループは、国内市場において既存事業の強化、車載・マシンビジョンなどの新市場開拓、お客様ごとにカスタマイズされたソリューションビジネスの展開を図るとともに、海外市場での積極的拡販活動に取り組んでまいりました。」
新規製品中心への事業構造転換やITネットワーク関連製品の開発という従来の整理に加え、車載・マシンビジョンなどの新市場と、顧客別ソリューションビジネスが明示された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「次世代成長製品と位置付けるITネットワーク関連製品など新規製品の開発活動に取り組んでまいりました。」
ITネットワーク関連製品を次世代成長製品と位置付け、新規製品開発を進める方針が継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「次世代成長製品と位置付けるITネットワーク関連製品など新規製品の開発活動に取り組んで参りましたものの」
ITネットワーク関連製品を次世代成長製品と位置付け、新規製品開発を進める方針が継続している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「次世代成長製品と位置付けるITネットワーク関連製品など新規製品の開発活動に取り組んでまいりました。」
新規製品を将来の成長・収益の柱とする方針に沿い、ITネットワーク関連製品などの開発活動を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「こうした状況に対応するため、当社グループは、光製品や電子機器の新製品普及活動、AVコンソール製品などの販促活動を積極的に行うとともに、次世代成長製品と位置付けるITネットワーク関連製品など新規製品の開発活動に取り組んでまいりました。」
新規製品を将来の収益の柱とする方針に沿い、光製品・電子機器の普及、AVコンソール製品の販促、ITネットワーク関連製品などの開発を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「次世代成長製品として位置付けるITネットワーク関連製品など新規製品の開発および普及活動に注力するとともに、経営体質の強化に取り組んでまいりました。」
ITネットワーク関連製品を次世代成長製品と位置付け、新規製品の開発・普及を進める方針が継続している。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「次世代成長製品と位置付けるITネットワーク関連製品など新規製品の開発活動に取り組んでまいりました。」
ITネットワーク関連製品について、従来の「次世代成長製品と期待される」という表現から、「次世代成長製品と位置付ける」と、成長製品としての位置付けを明示する表現へ変化している。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「こうした状況下、当社グループは、原材料の高止まりや供給不足へ対応すると同時に、光製品や電子機器の新製品普及活動、AVコンソール製品などの販促活動を積極的に行うとともに、次世代成長製品と期待されるITネットワーク関連製品など新規製品の開発活動に取り組んでまいりました。」
新規製品開発の対象であるITネットワーク関連製品について、従来の開発対象という位置付けに加え、「次世代成長製品と期待される」と表現され、成長領域として再整理されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社はデジタルトランスフォーメーション（DX）を成長領域と位置付け、新たな事業ポートフォリオの再定義による製品開発強化と新規事業への取り組みを進めてまいります。ICTを中心としたDX分野で当社の強みを生かせる放送局やAV市場のお客様に向け、リソースを重点的に投入してまいります。」
DXを成長領域とし、ICTを中心に製品開発強化・新規事業・重点的なリソース投入を行う方針が通期でも再掲された。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「こうしたなか、当社グループは、光製品や電子機器の新製品普及活動、AVコンソール製品などの販促活動を積極的に行うとともに、ITネットワーク関連製品など新規製品の開発活動に取り組んでまいりました。」
新規製品を将来の収益の柱とする方針に沿って、光製品・電子機器の普及とITネットワーク関連製品などの開発を継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社はデジタルトランスフォーメーション（DX）を成長領域と位置付け、新たな事業ポートフォリオの再定義による製品開発強化と新規事業への取り組みを進めてまいります。ICTを中心としたDX分野で当社の強みを生かせる放送局やAV市場のお客様に向け、リソースを重点的に投入してまいります。」
新規製品・新規事業による構造転換の表現が、DXを成長領域とする事業ポートフォリオ再定義、製品開発強化、ICT分野への重点投入へと具体化・再整理された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「こうしたなか、当社グループは、光製品や電子機器の新製品普及活動、AVコンソール製品などの販促活動を積極的に行うと共に、ITネットワーク関連製品など新規製品の開発活動に取り組んでまいりました。」
新規製品を将来の収益の柱とする方針に沿って、光製品・電子機器の普及とITネットワーク関連製品などの開発を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「こうしたなか、当社グループは、光製品や電子機器の新製品普及活動、AVコンソール製品などの販促活動を積極的に行うと共に、ITネットワーク関連製品など新規製品の開発活動に取り組んでまいりました。」
新規製品を将来の収益の柱とする方針に沿って、光製品・電子機器の普及とITネットワーク関連製品などの開発を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「こうしたなか、当社グループは、光製品や電子機器の新製品普及活動、AVコンソール製品などの販促活動を積極的に行うと共に、ITネットワーク関連製品など新規製品の開発活動に取り組んでまいりました」
新規製品を将来の収益の柱とする方針に沿って、光製品・電子機器の普及とITネットワーク関連製品などの開発を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「こうしたなか、当社グループは、光製品や電子機器の新製品普及活動、AVコンソール製品などの販促活動を積極的に行うと共に、ITネットワーク関連製品など新規製品の開発活動に取り組んでまいりました」
新規製品を将来の収益の柱とする方針に沿って、ITネットワーク関連製品などの開発活動を継続している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「こうしたなか、当社グループは、光製品や電子機器の新製品普及活動、AVコンソール製品などの販促活動を積極的に行うと共に、ITネットワーク関連製品など新規製品の開発活動に取り組んでまいりました。」
新規製品中心への事業構造転換という方針の下で、従来の光デバイス製品・IP関連製品に加え、ITネットワーク関連製品などの開発活動が記載され、開発対象の表現が広がっている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「このような環境下において、当社グループは将来の収益の柱とすべき新規製品の開発を進めて競争力の強化をはかってまいります。このため、経営資源を新規製品分野へ重点的に配分することにより、長期的には、従来型製品から新規製品中心へと事業構造を変えるよう努めてまいります。」
新規製品を将来の収益の柱とし、経営資源を重点配分して事業構造を変える方針が再掲されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「こうしたなか、当社グループは、光製品や電子機器の新製品普及活動、AVコンソール製品などの販促活動を積極的に行うと共に、高品質製品の安定的な供給による顧客満足度の向上や新規製品の開発活動に取り組んでまいりました。」
新規製品を将来の収益の柱とする方針に沿って、新規製品の開発活動を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「こうしたなか、当社グループは、光製品や電子機器の新製品普及活動、AVコンソール製品などの販促活動を積極的に行うと共に、高品質製品の安定的な供給による顧客満足度の向上や新規製品の開発活動に取り組んでまいりました。」
新規製品を将来の収益の柱とする方針に沿って、新規製品の開発活動を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「こうしたなか、当社グループは、光製品や電子機器の新製品普及活動、AVコンソール製品などの販促活動を積極的に行うと共に、高品質製品の安定的な供給による顧客満足度の向上や新規製品の開発活動に取り組んでまいりました。」
新規製品を将来の収益の柱とする方針に沿って、新規製品の開発活動を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、中長期的な競争力強化のため新規事業として光デバイス製品とIP（インターネットプロトコル）関連製品の準備を進めてまいりました。新規事業への設備投資が増加しましたが、今後本格的に展開できる見通しとなりました。」
新規製品を将来の収益の柱とする方針について、光デバイス製品とIP関連製品を新規事業として準備し、本格展開の見通しに至ったと記載された。 - FY2017再定義有価証券報告書
「現行の当社グループ事業における業績は安定しておりますが、将来に向けて新規事業領域を開拓すべく研究開発活動に注力してまいります。」
従来の新規製品中心への事業構造転換に加え、次世代を担う新規事業領域の開拓と研究開発への注力として課題が再整理されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「このような環境下において、当社グループは将来の収益の柱とすべき新規製品の開発を進めて競争力の強化をはかってまいります。このため、経営資源を新規製品分野へ重点的に配分することにより、長期的には、従来型製品から新規製品中心へと事業構造を変えるよう努めてまいります。」
新規製品を将来の収益の柱とし、経営資源を重点配分して従来型製品中心から新規製品中心へ事業構造を変える方針を示している。