銅・黄銅等の原材料価格上昇リスク
FY2016に初出。29回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
カナレ電気がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。22社中12社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに8社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「一方、材料価格高騰影響による売上総利益率の低下や持続的な成長に向けた積極的な販売促進活動や製品開発・人的資本投資などにより、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益は減益となりました。」
銅・黄銅等の原材料価格上昇リスクについて、材料価格高騰が売上総利益率の低下と減益の要因として実際に現れている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間（2025年1月～6月）の当社グループを取り巻く経営環境は、為替が変動するなか、引き続き資源価格や物価が高止まりとなり、また、アメリカの関税政策や中東情勢の緊張の高まりなどにより不安定な状況が続きました。」
資源価格の高止まりが続くとの環境認識が示された。銅・黄銅等の原材料価格上昇リスクについては、リスク欄上の重要な変更はない。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「当社グループ製品の主要材料である銅、黄銅等の価格上昇は、ケーブル製品（2024年12月期連結売上比率38％）、コネクタ製品（2024年12月期連結売上比率13％）の仕入価格の上昇をもたらします。」
原材料価格上昇の影響対象として、ケーブル製品の連結売上比率が前期の34％から38％へ上昇した。価格転嫁が遅れる場合の業績影響リスクも継続している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間（2024年1月～6月）の当社グループを取り巻く経営環境は、昨年から続く資源価格の高騰、為替変動などの影響によりインフレーションが継続し、不安定な状況が続きました。」
資源価格高騰が前年から継続しているとの環境認識が示されたが、本中間期における銅・黄銅価格の具体的な利益影響は別途示されていない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
銅・黄銅等の原材料価格上昇リスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「当社グループ製品の主要材料である銅、黄銅等の価格上昇は、ケーブル製品（2023年12月期連結売上比率34％）、コネクタ製品（2023年12月期連結売上比率13％）の仕入価格の上昇をもたらします。当社グループは可能な限り、価格転嫁を避けるべくコスト削減等の最大限の努力をいたしますが、それでも銅、黄銅等の価格上昇を吸収しきれない場合は、製品価格への転嫁による対応をはかります。」
原材料価格上昇の影響対象として、ケーブル34％、コネクタ13％という連結売上比率を新たに示し、コスト削減・価格転嫁による対応も具体化した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「こうした状況下、当社グループは、原材料の高止まりや供給不足へ対応すると同時に、」
原材料価格の高止まりと供給不足が続くなか、これらへの対応を販促・新規製品開発と並行して進めているとの認識が継続している。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「こうした状況下、当社グループは、原材料の高止まりや供給不足へ対応すると同時に、」
原材料価格の高止まりに加えて供給不足が明示され、従来の価格上昇を中心としたリスク認識に供給面の懸念が加わった。具体的な利益影響や価格上昇率は本 filing では示されていない。 - FY2022対処有価証券報告書
「売上原価は、前連結会計年度から引続き銅をはじめ多くの原材料が値上げとなりましたが、原材料価格上昇分を販売価格に一部転嫁できたこともあり、売上原価率は前連結会計年度に比して0.5ポイント低下して6,735百万円となりました。」
原材料価格の高騰は継続したが、販売価格への一部転嫁により売上原価率は0.5ポイント低下し、価格上昇の利益圧力は一部緩和された。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「その結果、前期から銅などの原材料の高騰が一層進む厳しい市況が続いておりますが、」
前期から続く銅などの原材料高騰がさらに進み、原材料価格上昇リスクによる厳しい市況が継続していると記載された。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「売上原価は、一年を通して銅をはじめ多くの原材料が値上げとなり、売上原価率は前連結会計年度に比して1.1ポイント上昇して6,097百万円となりました。」
原材料値上げが通年で発生し、売上原価率1.1ポイント上昇として利益・コスト面への影響が実際に現れた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
銅・黄銅等の原材料価格上昇リスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
銅・黄銅等の原材料価格上昇リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
銅・黄銅等の原材料価格上昇リスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2020対処有価証券報告書
「売上原価は、通年での銅価格の影響やサプライチェーンへの新型コロナウイルス感染症の影響は小さく、売上原価率は前連結会計年度に比して0.1ポイント低下の5,788百万円となりました。」
前期まで利益圧迫要因となっていた銅価格について、当期の影響は小さいと記載され、売上原価率も0.1ポイント低下した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
銅・黄銅等の原材料価格上昇リスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
銅・黄銅等の原材料価格上昇リスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
銅・黄銅等の原材料価格上昇リスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2019対処有価証券報告書
「売上原価は、銅の価格の落ち着きがあったものの海外での輸送コスト上昇などの影響で売上原価率が前連結会計年度に比して1.0ポイント上昇し6,835百万円となりました。」
銅価格は前期の高騰・高止まりから落ち着きがあったと記載され、銅価格上昇による圧力は一部緩和された。一方、海外輸送コスト等により売上原価率は1.0ポイント上昇した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
銅・黄銅等の原材料価格上昇リスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
銅・黄銅等の原材料価格上昇リスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
銅・黄銅等の原材料価格上昇リスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「売上原価は銅価格の高どまりもありましたが、売上原価率が前連結会計年度比0.7ポイント改善し、6,685百万円となりました。」
銅価格の高止まりは引き続き実際のコスト要因として記載された。一方、コストダウン等により売上原価率は0.7ポイント改善した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「この結果、昨年低調であった国内放送市場が回復傾向となって全体を牽引し、連結売上高は8,186百万円（前年同期比7.9％増）となりましたが、利益面では銅価格高騰や販管費増などの影響により、営業利益1,010百万円（前年同期比6.6％減）、経常利益1,027百万円（前年同期比8.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益716百万円（前年同期比10.4％減）と減益となりました。」
銅価格高騰が引き続き利益減少の要因として実際に記載され、営業利益等の減少率も数値化されている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「この結果、昨年低調であった国内放送市場が回復傾向となって全体を牽引し、連結売上高は5,561百万円（前年同期比8.5％増）となりましたが、利益面では銅価格高騰や人件費増などの影響により、営業利益724百万円（前年同期比1.9％減）、経常利益729百万円（前年同期比4.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益512百万円（前年同期比9.0％減）と減益となりました。」
銅価格高騰が引き続き実際の利益減少要因として記載され、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の減少率も数値化されている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「日本市場は、前年同期に比して放送市場などでの大型案件回復傾向となり、売上高は1,950百万円（前年同期比6.9％増）と増収となりましたが、昨年年央から続く銅価格高騰や人件費増などの影響により、セグメント利益は359百万円（前年同期比9.8％減）となりました。」
従来リスクとして記載されていた銅価格上昇が継続し、国内セグメント利益の減少要因として実際に表れている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「また、収益面では銅価格が高騰しており、コストアップ要因となりました。売上原価は、ケーブル製品の材料となる銅価格の上昇等もあり、売上原価率が前連結会計年度比1.2ポイント悪化し、6,073百万円となりました。」
銅価格上昇が実際に発生し、コストアップおよび売上原価率1.2ポイント悪化の要因として数値化された。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面では銅価格の上昇もあって営業利益1,081百万円（前年同期比24.2％減）、経常利益1,117百万円（前年同期比22.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益800百万円（前年同期比21.1％減）となりました。」
従来リスクとして記載されていた銅価格上昇が実際に発生し、営業利益等の減少要因として記載された。影響後の利益額と前年同期比減少率が数値化されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループ製品の主要材料である銅、黄銅等の価格上昇は、ケーブル、コネクタの仕入価格の上昇をもたらします。」
銅・黄銅等の価格上昇が仕入価格を押し上げ、価格転嫁が遅れたり進まない場合に業績へ影響するリスクを独立項目として記載している。