日本・アジアを中心とする地域売上構成
FY2016-Q2に初出。23回の記載のうち14回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
カナレ電気がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「国内売上は電設市場向けは堅調に推移したものの、放送市場向けが減少し、前年同期を下回りました。海外売上は米国・韓国・欧州など多くの地域で増収となり前年同期を上回り、連結売上高全体でも前年同期を上回りました。」
国内では電設市場が下支えする一方、放送市場の減少により減収となり、海外の複数地域の増収が全体を補完する地域別構図へ変化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「国内売上はNHK放送センター建替工事案件が牽引し堅調で、また、海外売上は米国・中国・欧州・中東が前年同期を上回り増収となり、全体でも増収となりました。」
国内はNHK放送センター建替工事が牽引し、海外は米国・中国・欧州・中東の増収が示された。国内と複数の海外地域が寄与する地域別構図が継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「しかし、前連結会計年度大きく売上に寄与した台湾の台北大ドームを補うほどの大型案件は無く、海外売上高は前連結会計年度比6.6％減の6,346百万円となりました。」
国内売上6,036百万円に対し海外売上は6,346百万円で、海外が引き続き国内を上回った。一方、中国・台湾が低迷する中、欧州・インド・中東が伸長する地域別の差異が明確になった。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「その結果、国内の売上は前年同期を上回り、海外でも円安の為替影響が継続したことから全体でも増収となりました」
国内売上の増加と、円安の影響を受けた海外増収が併存する日本・海外の地域別構図が前四半期から継続している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「その結果、国内の売上は前年同期を上回り、海外でも円安の為替影響が継続したことから増収となりました。」
国内売上の増加と、円安の為替影響を背景とする海外増収が併存する地域別の構図が示された。海外拠点全体の増収増益を示した前期通期の整理から、円安効果を含む地域別要因の説明へ変化している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社の海外販売拠点８拠点全てにおいて増収増益と、過去最高の売上となり、初めて年間の売上額が国内を上回りました。」
日本・アジア中心の地域構成から、海外販売拠点全体の増収増益により、海外売上が初めて国内売上を上回る構図へ変化した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「その結果、国内の売上は前年同期を上回り、海外でも中国での売上が上向いたことや、円安の為替影響が継続したことから好調となっており、全体でも増収増益となりました。」
日本・アジアを中心とする地域構成のなかで、国内売上の増加と、中国を含む海外の好調、円安効果が併存する構図が継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「日本 5,741,795 米州 1,320,587 アジア 3,152,045 その他 953,208 合計 11,167,637」
顧客所在地別売上は日本5,742百万円、アジア3,152百万円、米州1,321百万円、その他953百万円となった。日本の構成比は約51％、海外合計は約49％となり、海外の寄与が前期より強まった。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「その結果、国内では予定されておりました地方放送局新社屋への納入が進むなど、増収となりました。海外では、中国で減収となったものの米国・韓国の業績好転や円安の為替影響もあって売上は増収、利益面でも増益となりました。」
日本・アジアを中心とする地域構成のなかで、国内は地方放送局新社屋への納入進展により増収となった。海外は中国の減収を米国・韓国の好転、東南アジアの物件再開、円安効果が補完する構図へ変化した。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「国内では予定されておりました地方放送局新社屋への納入が進むなど、増収となりました。海外では、中国で減収となったものの米国・韓国の業績好転や円安の為替影響もあって売上は増収となりました。」
日本・アジアを中心とする地域構成のなかで、国内は地方放送局新社屋向け納入により増収となり、海外は中国の減収を米国・韓国の好転と円安効果が補完する地域別の構図へ変化している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「国内では新型コロナウイルス感染症の影響に加え、放送局の地上デジタル放送設備更新物件や東京五輪関連需要の終了により大きな減収となり、国内売上高5,302百万円（前連結会計年度比11.0％減）となりました。海外では、中国をはじめ、米国・欧州も業績が好転して海外売上高4,731百万円（前連結会計年度比26.5％増）となり、国内の減収をカバーしました。」
日本中心の地域構成のなかで、国内減収を中国、米国、欧州を含む海外の増収が補完する構図が明確になった。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「国内では新型コロナウイルス感染症の影響に加え、地方放送局の地上デジタル放送設備更新向け納入や東京オリンピック関連需要の終了により大きな減収となりましたが、海外では、新型コロナウイルスの影響が続く中でも特に中国が回復して牽引し、米国・韓国も業績が好転して国内の減収をカバーし連結売上では増収となりました。」
日本・アジアを中心とする地域構成の中で、国内が大幅減収となる一方、中国を中心に米国・韓国も回復し、海外が国内減収を補完する構図が明確になった。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「国内では新型コロナウイルス感染症の影響に加え東京オリンピック関連需要の終了により業績の落ち込みが大きくなりましたが、海外では同様に新型コロナウイルスの影響が続いておりますものの中国が回復して牽引したため業績は好転しました。」
日本中心の売上構成のもと、国内はオリンピック関連需要終了等で落ち込む一方、海外では中国の回復が全体を牽引する地域別の構図が明確になった。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「海外でも同様に新型コロナウイルスの影響が続いておりますが、中国は回復して牽引したため海外の業績は好転しました。」
日本市場の売上が大きく減少する一方、中国の回復が海外業績を牽引しており、日本・アジア中心の地域構成の中で中国の寄与が強まる整理となっている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「日本 7,097,158 米州 825,803 アジア 2,929,958 その他 576,231 合計 11,429,152」
顧客所在地別売上では日本が7,097百万円、アジアが2,930百万円となった。国内売上が過去最高となる一方、アジア売上は前期を下回り、日本中心の構成がより明確になっている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「日本 6,887,690 米州 778,663 アジア 3,183,524 その他 521,712 合計 11,371,590」
顧客所在地別売上では日本が6,887百万円、アジアが3,183百万円となった。前期に比べ日本の構成が高まり、アジアの構成は相対的に低下したが、日本・アジア中心の構成は継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「日本 米州 アジア その他 合計 売上高（千円） 6,086,905 726,613 3,237,518 405,611 10,456,648」
顧客所在地別売上は日本58.2％、アジア31.0％で、日本・アジア中心の構成が続いている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「日本 米州 アジア 欧州 その他 合計 売上高（百万円） 4,413 565 2,314 104 189 7,587 連結売上高に占める 割合(％) 58.2 7.4 30.5 1.4 2.5 100.0」
地域別売上は日本58.2％、アジア30.5％で、日本・アジア中心の構成が継続している。 - FY2017-Q2再定義有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間（自 平成29年１月１日 至 平成29年６月30日）の地域別売上実績は、次のとおりであります。」
地域別売上高は日本2,992百万円（58.4％）、アジア1,581百万円（30.8％）、米州385百万円（7.5％）、欧州57百万円（1.1％）、その他111百万円（2.2％）となった。前年同期に比べ日本の構成比が低下し、アジアの構成比が上昇している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間（自 平成29年１月１日 至 平成29年３月31日）の地域別売上実績は、次のとおりであります。」
地域別売上高は日本1,768百万円、アジア777百万円で、連結売上高に占める割合は日本63.0％、アジア27.7％となり、日本・アジア中心の売上構成が継続している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「当連結会計年度（自 平成28年１月１日 至 平成28年12月31日）の地域ごとの情報」
顧客所在地別売上高は日本6,486百万円、アジア3,071百万円で、日本・アジア中心の売上構成が続いた。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間（自 平成28年１月１日 至 平成28年９月30日）の地域別売上実績は、次のとおりであります。」
地域別売上高は日本4,976百万円（62.1％）、アジア2,200百万円（27.5％）、米州633百万円（7.9％）、欧州104百万円（1.3％）、その他97百万円（1.2％）で、日本・アジア中心の構成が続いている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間（自 平成28年１月１日 至 平成28年６月30日）の地域別売上実績は、次のとおりであります。」
地域別売上高は日本3,530百万円、アジア1,466百万円、米州416百万円、欧州67百万円、その他65百万円。連結売上高に占める割合は日本63.7％、アジア26.4％、米州7.5％、欧州1.2％、その他1.2％である。