研究開発活動への継続投資
FY2016-Q2に初出。33回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに54社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、273百万円であります。」
研究開発活動を継続し、研究開発費は前年同期の254百万円から273百万円へ増加した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、254百万円であります。」
当中間連結会計期間の研究開発費は254百万円で、研究開発活動を継続している。 - FY2024後退有価証券報告書
「また、新規事業化をめざし、コネクティッドプロダクツ開発室においてIP（インターネットプロトコル）信号に対応する伝送装置や機器の研究、製品開発に取り組んでおります。以上の結果、当連結会計年度の研究開発費は495百万円となりました。」
IP信号対応製品等の研究開発は継続しているが、研究開発費は前期の603百万円から495百万円へ減少した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、236百万円であります。」
2024年1月から6月の研究開発費は236百万円であり、研究開発活動の状況に重要な変更があったとの記載はない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、125百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費は125百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「具体的には、当社グループの研究開発活動は、主にケーブル、コネクタ、パッシブ機器、電子機器の研究開発活動からなり、その活動概要は次のとおりです。」
ケーブル、コネクタ、パッシブ機器、電子機器を対象に研究開発を継続し、4K・8K向け12G-SDI製品、ポータブル伝送装置、IP対応伝送装置等を開発した。研究開発費は603百万円で前期の508百万円から増加した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、436百万円であります。なお、2023年５月31日付で当社の光デバイス開発部を廃止いたしました。」
研究開発費436百万円を計上し、2023年5月31日付の光デバイス開発部廃止という研究開発体制の変更を第2四半期に続いて確認している。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、282百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、2023年５月31日付で当社の光デバイス開発部を廃止いたしました。」
研究開発費282百万円を計上する一方、2023年5月31日付で光デバイス開発部を廃止したことが明示され、研究開発体制の記載が従来から変化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「具体的には、当社グループの研究開発活動は、主にケーブル、コネクタ、パッシブ機器、電子機器の研究開発活動からなり、その活動概要は次のとおりです。」
研究開発対象にパッシブ機器が明示され、12G-SDI対応製品、ポータブル伝送装置、IP信号対応製品、ビームプロファイラ等の開発を継続した。研究開発費は508百万円で、前期の430百万円から増加している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、113百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費113百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、新規事業化をめざし、コネクティッドプロダクツ開発室においてIP（インターネットプロトコル）信号に対応する伝送装置や機器の研究、製品開発に取り組んでおります。光デバイス開発部においては、レーザ光を測定する装置ビームプロファイラを開発し、その用途拡大へ研究を進めております。以上の結果、当連結会計年度の研究開発費は430百万円となりました。」
IP信号対応製品とビームプロファイラの研究開発を継続し、研究開発費430百万円を計上している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、319百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費は319百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、217百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費217百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、104百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期の研究開発費104百万円を計上している。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、新規事業化をめざし、コネクティッドプロダクツ開発室においてIP（インターネットプロトコル）信号に対応する伝送装置や機器の研究、製品開発に取り組んでおります。光デバイス開発部においては、レーザ光を測定する装置ビームプロファイラを開発し、その用途拡大へ研究を進めております。以上の結果、当連結会計年度の研究開発費は469百万円となりました。」
新規事業化に向けたIP信号対応製品に加え、ビームプロファイラの開発と用途拡大研究が具体的に記載された。研究開発費は469百万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、363百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期連結累計期間の研究開発費363百万円を計上している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、252百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期連結累計期間の研究開発費252百万円を計上している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、132百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期の研究開発費132百万円を計上している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、新規事業化をめざし、光デバイス開発部において光デバイス製品、デジタルネットワーク戦略室においてIP関連製品に関する研究、製品開発に取り組んでおります。以上の結果、当連結会計年度の研究開発費は513百万円となりました。」
光デバイス製品・IP関連製品の新規事業化に向けた研究・製品開発を継続している。研究開発費は513百万円と記載された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、385百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費は385百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、254百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費254百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、126百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費126百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、新規事業化をめざし、光デバイス開発部において光デバイス製品、デジタルネットワーク戦略室においてIP関連製品に関する研究、製品開発に取り組んでおります。以上の結果、当連結会計年度の研究開発費は579百万円となりました。」
従来のケーブル、コネクタ、電子機器の研究開発に加え、光デバイス製品とIP関連製品を新規事業化するための担当組織・開発対象が明示され、研究開発費は579百万円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、426百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費は426百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、299百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費は299百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、123百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費123百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「具体的には、当社グループの研究開発活動は、主にケーブル、コネクタ、電子機器の研究開発活動からなり、その活動概要は次のとおりです。以上の結果、当連結会計年度の研究開発費は448百万円となりました。」
ケーブル、コネクタ、電子機器を対象とする研究開発を継続し、通期研究開発費448百万円を計上した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、320百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費は320百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、210百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費は210百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、98百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費98百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、主にケーブル、コネクタ、電子機器の研究開発活動からなり、その活動概要は次のとおりです。」
研究開発費は510百万円となり、映像・音声用ケーブル、 小型化・高密度実装・低コスト化に対応するコネクタ、 高速伝送対応の光コンバータやポータブル伝送装置の開発を記載している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、380百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費は380百万円。研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記されている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、261百万円であります。」
当第2四半期連結累計期間の研究開発費は261百万円と記載されている。研究開発の具体的な対象や施策までは示されていない。