コストダウンの徹底
FY2016-Q2に初出。59回の記載のうち42回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「売上高の増加による増販益に加え、グローバルでの原価低減活動による利益の改善に取り組みました。」
グローバルでの原価低減活動を継続し、利益改善に取り組んでいると記載されている。ただし、営業利益は前年とほぼ同額であり、新たな削減額や具体的な完了マイルストーンは示されていない。 - FY2025前進有価証券報告書
「利益面では、売上高はほぼ前年並みであったものの、環境関連等の高付加価値商品の需要拡大による品種構成の改善や、グローバルでの原価低減活動における利益の改善に取り組んだ結果、営業利益、経常利益は前年を上回りました。」
高付加価値商品の需要拡大による品種構成改善とグローバル原価低減活動により、営業利益は2,600百万円、前期比18.5％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「利益面では、売上高は減少したものの、環境関連等の高付加価値商品の需要拡大による品種構成の改善や、グローバルでの原価低減活動における利益の改善に取り組んだ結果、営業利益は前年を上回りました。」
グローバルでの原価低減活動を継続し、高付加価値商品の需要拡大による品種構成改善とともに営業利益を前年同期比30.6％増の1,119百万円へ改善した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「利益面では、原価低減活動、さらには材料価格上昇分への対応として製品価格の改定に取り組みました。」
原価低減活動と、材料価格上昇分への対応としての製品価格改定を継続している。営業利益は前年同期比41.8％減となっており、新たな削減手段や削減目標、施策完了の記載はない。 - 2024-08-02再掲決算
「利益面では、原価低減活動、さらには材料価格上昇分への対応として製品価格の改定に取り組みました。」
原価低減活動と製品価格改定の取り組みが継続して記載されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、売上の拡大、原価低減活動、さらには材料価格上昇分への対応として製品価格の改定に取り組みました。」
原価低減活動を製品価格改定とともに継続しているが、コスト削減額などの新たな具体的進捗は示されていない。 - FY2023再掲有価証券報告書
「原価低減活動、物流費の削減、さらには材料価格上昇分への対応として製品価格の改定に継続的に取り組んできました」
原価低減、物流費削減、製品価格改定を継続している。新たな削減手段や削減目標の設定は記載されていない。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「原価低減活動、サプライチェーンの改善による物流費の削減、さらには材料価格上昇分への対応として、製品価格の改定に継続的に取り組んだ結果、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益は前年を上回りました。」
原価低減、サプライチェーン改善による物流費削減、製品価格改定を継続した結果、営業利益2,044百万円、前年同期比32.9％増となるなど、利益改善が第3四半期累計の実績として示された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加や原価低減活動、さらにはサプライチェーンの改善による物流費の削減や銅価格高騰への対応として、製品価格の改定に継続的に取り組んだ結果、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益は前年を上回りました。」
原価低減活動に加え、サプライチェーン改善による物流費削減と製品価格改定を継続し、営業利益等が前年同期を上回った。コストダウン施策と利益改善の関係が引き続き具体化している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加に加え、積極的な原価低減活動及び販管費の抑制、サプライチェーンの改善による物流費の削減、銅価格高騰などによる材料コスト上昇への対応として、製品価格の改定に継続的に取り組んだ結果、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益は前年を上回りました。」
従来の原価低減活動・販管費抑制に加え、サプライチェーン改善による物流費削減が利益改善の手段として明示された。製品価格改定も継続し、営業利益等が前年を上回った。 - FY2022再定義有価証券報告書
「②徹底的なトータルロスの削減と生産性向上による収益力の向上」
従来の「コストダウンの徹底」が、中期経営計画の生産戦略では「トータルロスの削減」「生産性向上」による収益力向上として具体化されている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加に加え、積極的な原価低減活動及び販管費の抑制、また銅価格高騰などによる材料コストの上昇や物流費の増加への対応として、製品価格の改定に取り組みました。」
原価低減活動、販管費抑制、製品価格改定を継続した。連結営業利益は1,538百万円、前年同期比67.3％増となり、コストダウン施策等と利益改善が当四半期の実績として示されている。 - 2022-11-04前進決算
「売上高の増加に加え、積極的な原価低減活動及び販管費の抑制、また銅価格高騰などによる材料コストの上昇や物流費の増加への対応として、製品価格の改定に取り組みました。」
原価低減活動・販管費抑制に加え、製品価格改定を実施したことが記載され、営業利益1,538百万円への改善と併記された。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加に加え、積極的な原価低減活動及び販管費の抑制、また銅価格高騰などによる材料コストの上昇や物流費の増加への対応として、製品価格の改定に取り組んだ結果、営業利益及び経常利益は前年を上回りました。」
原価低減活動、販管費抑制、製品価格改定を進めた結果、営業利益は871百万円、前年同期比7.6％増、経常利益は1,024百万円、同7.2％増となった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、積極的な原価低減活動及び販管費の抑制、銅価格高騰などによる材料コスト上昇分の製品価格への転嫁などに積極的に取り組んだものの、自動車産業での減産や生産調整、世界的な物流費の高止まり、東南アジアでの新型コロナウイルス感染症再拡大よる工場稼働率の低下などが大きく影響し、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益は前年を下回りました。」
原価低減活動と販管費抑制を継続したが、外部環境の悪化により利益は前年を下回った。コストダウン施策自体について、新たな削減手段や削減額などの進展は示されていない。 - FY2021前進有価証券報告書
「売上高の増加に加え、販売品種構成の良化、積極的な原価低減活動及び販管費の抑制に取り組んだ結果、営業利益は641百万円（前期比762.7％増）となりました。」
販売品種構成の良化、原価低減活動、販管費抑制を継続し、日本セグメントの営業利益が641百万円、前期比762.7％増となった。全社営業利益も1,104百万円、前期比45.1％増となっている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加に加え、販売品種構成の良化、積極的な原価低減活動及び販管費の抑制などに取り組みました。一方で、銅価格や物流費の影響に加え、東南アジアでの新型コロナウイルス感染症再拡大による工場の稼働制限に伴う生産・販売への影響等はあったものの、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年を上回りました。」
販売品種構成の良化、積極的な原価低減活動、販管費抑制を継続し、連結営業利益は919百万円、前年同期比145.6％増となった。日本セグメントでも営業利益は前年同期の46百万円の損失から548百万円の利益へ転じ、施策と利益改善の関係が数値で示されている。 - 2021-11-05前進決算
「利益面では、売上高の増加に加え、販売品種構成の良化、積極的な原価低減活動及び販管費の抑制などに取り組みました。」
原価低減活動と販管費抑制が継続して実施され、販売品種構成の良化とともに営業利益919百万円の実績に結び付いたと記載された。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「売上高の増加に加え、販売品種構成の良化、積極的な原価低減活動及び販管費の抑制に努めた結果、銅価格や物流費の影響はあったものの、営業利益は487百万円（前年同期は24百万円の営業利益）となりました。」
原価低減活動と販管費抑制を販売品種構成の良化と併せて実施し、日本セグメントの営業利益は前年同期の24百万円から487百万円へ増加した。連結営業利益も809百万円、前年同期比260.2％増となっている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加に加え、販売品種構成の良化、積極的な原価低減、販管費の抑制などにより、営業利益は前年を上回りました。」
積極的な原価低減と販管費抑制に加え、販売品種構成の良化も利益改善要因として記載された。営業利益は500百万円、前年同期比275.5％増となり、コストダウン施策の効果が数値で示されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、販売減少による影響を、積極的な原価低減、販管費の削減などのコストダウンにより挽回に努めましたが、営業利益は前年を下回りました。」
積極的な原価低減、販管費削減などのコストダウンを継続しているが、連結営業利益は前年同期比42.9％減となった。新たな削減手段や削減額は示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、販売減少による影響を、積極的な原価低減、販管費の削減などのコストダウンにより挽回に努めましたが、営業利益は前年を下回りました。」
積極的な原価低減と販管費削減を継続しているが、今回はコスト削減額などの新たな具体的進捗は示されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、販売減少による影響を、積極的な原価低減、販管費の削減などのコストダウンにより挽回に努めましたが、営業利益は前年を下回りました。」
積極的な原価低減と販管費削減を引き続き実施しているが、今回は削減額や新たな手段などの具体的な進捗は記載されていない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「利益面では、太陽光発電関連製品の売上の減少、北米でのワイヤーハーネス品種構成の悪化、在庫調整に加え、新興国の賃金上昇などによる生産コスト増加などがありましたが、積極的な原価低減、販管費の削減などのコストダウンに取り組み営業利益は前年なみとなりました。」
積極的な原価低減と販管費削減を継続し、営業利益は855百万円で前期比1.2％減と前年並みの水準を維持した。新たな削減手段や明確な削減目標は示されていない。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、太陽光発電関連製品の売上の減少、新興国の賃金上昇などによる生産コストの増加などがありましたが、ワイヤーハーネス部門の売上高の増加、積極的な原価低減などにより、営業利益を伸長させることができました。」
積極的な原価低減により、営業利益は655百万円、前年同期比16.6％増となった。原価低減と利益伸長の関係が引き続き具体的な数値で示されている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、太陽光発電関連製品の売上の減少、新興国の賃金上昇などによる生産コストの増加などがありましたが、ワイヤーハーネス部門の売上高の増加、積極的な原価低減などにより、営業利益を伸長させることができました。」
積極的な原価低減などにより、連結営業利益は前年同期比18.8％増の294百万円となった。欧米セグメントでも原価低減活動により営業損失が前年同期の5百万円から0百万円へ改善している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「ワイヤーハーネス部門、ハーネス加工用機械・部品部門の売上高の増加、積極的な原価低減、販管費の削減などのコストダウンにより、営業利益を伸長することができました。」
積極的な原価低減と販管費削減を含むコストダウンにより、営業利益は前年同期比381.5％増の208百万円となった。日本セグメントでも販管費削減などにより営業利益が45百万円から148百万円へ増加した。 - FY2018前進有価証券報告書
「太陽光発電関連製品の売上減少の影響などがありましたが、ワイヤーハーネスなどの売上の増加、販管費の削減などのコストダウンにより、営業利益は511百万円（前連結会計年度比116.2％増）と伸長いたしました。」
販管費削減などのコストダウンを継続し、日本セグメントの営業利益は511百万円、前期比116.2％増となった。また、全社でも原価低減と販管費削減が利益増加要因として記載されている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「ワイヤーハーネス部門・電線部門の売上高の増加、積極的な原価低減、販管費の削減などのコストダウンにより、営業利益は大幅な増益に転じました。」
積極的な原価低減と販管費削減を含むコストダウンにより、営業利益は562百万円、前年同四半期比49.8％増となった。コストダウンと利益改善の関係が具体的な数値で示されている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「積極的な販管費の削減などに努めた結果、営業利益は183百万円（前年同四半期増減率346.7％増）となりました。」
積極的な販管費削減を実施し、日本セグメントの営業利益は183百万円、前年同期比346.7％増となった。コスト削減と利益改善の具体的な結果が示されている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「売上高の減少の影響、銅価格の上昇がありましたが、販管費などの削減に努めた結果、営業利益は45百万円（前年同四半期は1百万円の営業利益）となりました。」
販管費などの削減を実施し、日本セグメントの営業利益が前年同期の1百万円から45百万円へ改善したと記載されている。コスト削減と利益改善の具体的な結果が示された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「生販一体による収益力の改善、コストダウンの徹底、業務基盤の見直しによる企業体質の強化と、連結業績の拡大を図り、企業価値の向上に努めてまいります。」
前四半期に明示が消えていた「コストダウンの徹底」が、対処すべき課題として再び明示された。数値目標や具体的な削減額は示されていない。 - FY2017-Q2削除有価証券報告書
「自動車・産業機器用製品などの分野での製品開発・新規開拓の促進などの施策を進めた結果、計画を上回りました。」
当四半期の施策の記載では、前回まで明示されていた「コストダウンの徹底」が記載されていない。コスト低減による業績改善についての新たな説明もない。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「製造原価の低減により、営業利益は1百万円（前年同四半期は30百万円の営業損失）となりました。」
製造原価の低減を継続し、日本セグメントの営業損益が前年同期の30百万円の損失から1百万円の利益へ改善したと説明している。 - FY2016-Q3前進有価証券報告書
「円高による製品仕入コストの減少に加え、コストダウンの徹底に努め、営業利益は210百万円 （前年同四半期比77.0％増）となりました。」
コストダウンの継続に加え、日本の営業利益が前年同期比77.0％増、北米が403百万円、アジアが236百万円となった。北米・アジアでは製造原価の低減により営業利益が改善したと明記している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「コストダウンの徹底」
厳しい事業環境への対応策の一つとして明示されている。北米およびアジア（日本を除く）では、製造原価の低減により営業利益が改善したと説明している。